最終更新日：2025/2/19

東京地下鉄(株)

正社員

業種

鉄道
不動産
旅行・観光

基本情報

本社: 東京都

資本金: 581億円

売上高: 3,704億円（2023年度）

従業員: 9,551名（2024年3月末現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

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会社データ
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【東京を走らせる力】－東京メトロ

東京メトロよりお知らせ（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは！東京メトロ採用担当です。
東京メトロのページをご覧いただきありがとうございます。

まずはマイナビよりエントリーをお願いします。
選考等のご案内はエントリー後に発行されるマイページにておこないます。

企業のここがポイント

制度・働き方

多様なライフステージにあわせて安心して働けるように、柔軟な働き方を推進しています。
安定性・将来性

株式上場、新線プロジェクト始動とビジネスの転換期を迎えています。
キャリア

目的・階層に応じた研修や資格支援制度など、継続的にスキルを磨く教育制度が充実しています。

会社紹介記事

『輸送人員、私鉄No.1』首都圏を走る私鉄各社の中でも多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。『都市・生活創造事業を成長のエンジンに』鉄道事業とのシナジー効果の発揮を基本とした積極的な事業展開を図り、収益力向上に取り組みます。

: 『輸送人員、私鉄No.1』首都圏を走る私鉄各社の中でも多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。

: 『都市・生活創造事業を成長のエンジンに』鉄道事業とのシナジー効果の発揮を基本とした積極的な事業展開を図り、収益力向上に取り組みます。

『誇りが私たちを走らせる』

『東京を走らせる力』というグループ理念のもと、「たゆみなき安全の追求」と「質の高いサービスの提供」に取り組んでいます。首都東京をもっと魅力的にし、東京に集う人々の生活を支え、その毎日に貢献し、東京の未来を創っていきます。

『東京を走らせる力』というグループ理念のもと、「たゆみなき安全の追求」と「質の高いサービスの提供」に取り組んでいます。首都東京をもっと魅力的にし、東京に集う人々の生活を支え、その毎日に貢献し、東京の未来を創っていきます。

会社データ

プロフィール	■2024年10月23日に東京証券取引所プライム市場に上場いたしました！！東京メトロは、東京都区部を中心に9路線、180駅、195kmの地下鉄ネットワークを保有し、多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。9路線中7路線では他の鉄道会社との相互直通運転を実施。相互直通先も含めると550km以上の巨大なネットワークとなっており、その中心部で他の鉄道会社と他の鉄道会社をレールでつなぐ役目を果たす、まさに、首都圏の中核を担う鉄道会社です。東京メトロの前身である東京地下鉄道は、1927年に東洋初の地下鉄を浅草～上野間で開業。以来、生活人口の密集する東京での地下鉄建設という困難なプロジェクトを遂行してきました。現在は、培ってきた技術力を様々な分野でフルに活用し、安全性・快適性の更なる向上に努めています。また、持続的な成長を実現するため、鉄道以外の関連事業にも積極的に取り組んでおり、首都東京という環境を活かして、「都市・生活創造事業の積極的な事業展開（不動産、流通事業など）」や、「新規事業の創出・推進」、「新技術の開発・導入」によって収益基盤を強化し、将来にわたる持続的な成長を実現していきます。＊新線プロジェクト始動！！有楽町線延伸（豊洲・住吉間）及び南北線延伸（品川・白金高輪間）の都市計画決定が告示されたことに伴い、2024年11月5日（火）より工事着手し、新たな未来へ向けた新線プロジェクトがスタートしました。両路線の延伸とその事業運営は、東京メトロの未来への成長戦略です。2030年代半ばの開業を目指しており、新たな鉄道需要を開拓していきます。
事業内容	1.旅客鉄道事業の運営 2.都市・生活創造事業の運営　・流通事業（駅構内店舗、商業施設の運営等）　・不動産事業（オフィスビルの賃貸等）　・情報通信事業（光ファイバーケーブルの賃貸等）　 2024年4月からスケートボードパーク「RAMP ZERO(ランプゼロ)」を開校しました。未来を担う子供たちの「挑戦を楽しむ心」を育む施策の推進に取り組んでいます。

プロフィール

■2024年10月23日に東京証券取引所プライム市場に上場いたしました！！

東京メトロは、東京都区部を中心に9路線、180駅、195kmの地下鉄ネットワークを保有し、多くのお客様にご利用いただく鉄道会社です。9路線中7路線では他の鉄道会社との相互直通運転を実施。相互直通先も含めると550km以上の巨大なネットワークとなっており、その中心部で他の鉄道会社と他の鉄道会社をレールでつなぐ役目を果たす、まさに、首都圏の中核を担う鉄道会社です。

東京メトロの前身である東京地下鉄道は、1927年に東洋初の地下鉄を浅草～上野間で開業。以来、生活人口の密集する東京での地下鉄建設という困難なプロジェクトを遂行してきました。現在は、培ってきた技術力を様々な分野でフルに活用し、安全性・快適性の更なる向上に努めています。

また、持続的な成長を実現するため、鉄道以外の関連事業にも積極的に取り組んでおり、首都東京という環境を活かして、「都市・生活創造事業の積極的な事業展開（不動産、流通事業など）」や、「新規事業の創出・推進」、「新技術の開発・導入」によって収益基盤を強化し、将来にわたる持続的な成長を実現していきます。

＊新線プロジェクト始動！！
有楽町線延伸（豊洲・住吉間）及び南北線延伸（品川・白金高輪間）の都市計画決定が告示されたことに伴い、2024年11月5日（火）より工事着手し、新たな未来へ向けた新線プロジェクトがスタートしました。
両路線の延伸とその事業運営は、東京メトロの未来への成長戦略です。2030年代半ばの開業を目指しており、新たな鉄道需要を開拓していきます。

事業内容

1.旅客鉄道事業の運営
2.都市・生活創造事業の運営
　・流通事業（駅構内店舗、商業施設の運営等）
　・不動産事業（オフィスビルの賃貸等）
　・情報通信事業（光ファイバーケーブルの賃貸等）
　

2024年4月からスケートボードパーク「RAMP ZERO(ランプゼロ)」を開校しました。未来を担う子供たちの「挑戦を楽しむ心」を育む施策の推進に取り組んでいます。

本社郵便番号	110-8614
本社所在地	東京都台東区東上野3-19-6
本社電話番号	非公開
設立	2004年4月　東京地下鉄(株)設立
資本金	581億円
従業員	9,551名（2024年3月末現在）
売上高	3,704億円（2023年度）
代表者	代表取締役社長　山村　明義
事業所	本社／東京現業部門／東京、千葉、埼玉、神奈川
東京メトロ路線	9路線、営業キロ数195km、180駅
関連会社	(株)メトロセルビス (株)メトロコマース (株)メトロステーションファシリティーズメトロ車両(株) (株)メトロレールファシリティーズメトロ開発(株) (株)地下鉄メインテナンス東京メトロ都市開発(株) (株)メトロプロパティーズ (株)メトロアドエージェンシー (株)メトロライフサポート (株)メトロビジネスアソシエ (株)メトロフルール Vietnam Tokyo Metro One Member Limited Liability Company (公財)メトロ文化財団東京メトロアセットマネジメント（株）
平均年齢	39.1歳（2023年度末）
有給取得率	100.6%（2023年度末）
年間休日	本社　122日現業　124日（2023年度末）
育児休職取得率	女性　100％男性　95.7％（2023年度末）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.9時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 20.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	324名	30名	354名
取得者	310名	30名	340名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

95.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.5%
  （427名中15名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり中長期的視点で、社員一人ひとりに研修効果の浸透を図り、社員が能力を十分に発揮できるよう、中期経営計画と対象期間を連動させた3年間の「中期研修基本計画」を策定し、充実した研修体系により社員の能力向上を図っています。例）新入社員研修、階層別研修、アドバンス研修・フォローアップ研修部門間交流講座、鉄道総合技術アカデミー＊鉄道総合技術アカデミー東京メトロが培ってきた地下鉄運行のノウハウや技術を伝承していく企業内スクールとなります。東京メトログループ鉄道部門から選抜された若手社員が、約9か月のべ300時間にわたる研修を受講。
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援制度資格取得に関わる受験料補助金の支給、取得した場合の褒賞金の支給がございます。（いずれも会社が認めた資格に限る） ■フレキシブルラーニング休職キャリアを描き、そのキャリアを実現するために学び、長きにわたって活躍することを応援することを目的に、社外において修学、資格取得等自己研鑽するための休職制度がございます。（会社が認めた場合に限る）
メンター制度	制度あり ※総合職のみメンター制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	●総合職：全国の国公私立大学、大学院 ●エキスパート職：大学、大学院、短期大学、専門学校、高等専門学校等もっと見る
採用実績（人数）	【総合職】 2022年4月1日入社／事務系(デジタル系含む)13名　技術系10名 2023年4月1日入社／事務系（デジタル系含む）13人　技術系10名 2024年4月1日入社／事務系（デジタル系含む）10人　技術系11名【エキスパート職】 2022年4月1日入社／153名 2023年4月1日入社／127名 2024年4月1日入社／145名