最終更新日：2025/3/5

(株)日本総研情報サービス（SMBCグループ/日本総研グループ）

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億5,000万円

売上高: 139億円（2024年3月期）

従業員: 1,185名（2024年4月）

募集人数: 41～45名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日本総合研究所のシステム運用部門が独立して誕生。最高度の安定性が求められる　三井住友銀行など金融大手の基幹システムの運用を担当しています。

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やりがい

私たちはSMBCグループの一員として、人々の生活に不可欠なサービスを提供し、社会インフラを支えています。
制度・働き方

当社ではワークライフバランスを実現し、一人ひとりの能力を十分発揮できる職場環境を目指しています。
職場環境

IT知識の有無にかかわらず、確かな技術を持ったプロフェッショナルへ計画的に育成します。

会社紹介記事

SMBCグループの一員として、高い専門性と品質が求められるグループ各社の金融系システムの安定稼働を、長年培ってきた技術・ノウハウで支えています。金融データセンター運営会社として、「社会的価値の創造」に取り組む。激化するビジネス環境に対応する先を見据えたソリューション提案こそが、私たち一人ひとりの使命。

: SMBCグループの一員として、高い専門性と品質が求められるグループ各社の金融系システムの安定稼働を、長年培ってきた技術・ノウハウで支えています。

: 金融データセンター運営会社として、「社会的価値の創造」に取り組む。激化するビジネス環境に対応する先を見据えたソリューション提案こそが、私たち一人ひとりの使命。

スローガンは「Design Our Future」。新しい発想で新時代を切り開いていきましょう。

ITで金融と社会を支えたい。安定した経営基盤のもとで、スケールの大きな仕事に携わりたい。そんな気持ちを持つ責任感の強い方を待っています。	日本最大級の金融システムを24時間365日支え続けていくこと。それが私たちのミッションです。三井住友銀行や三井住友カードといったSMBCグループ各社の金融システムは日本各地に暮らす多くの方々にとって、なくてはならない社会インフラのひとつと言えます。地震や台風など災害の多い日本において、「どんな時でもシステムを止めない」という使命を持って業務に取り組む日々は、私たちの大きな誇りです。 2020年以降はコロナ禍の影響を受け、世の中のあらゆる場面においてIT技術の活用が急速に進んでいます。SMBCグループ各社も例外ではなく、当社のエンジニアへの期待はますます大きくなっています。「自身の発想や技術を高いレベルで試してみたい」と考える人にとっては、非常に面白い仕事ができる環境だと思います。一方で、ITに関して未経験の人にも十分な研修システムを整えています。内定後から開始する通信教育に始まり、入社後はレベルに応じた研修プログラムで育成するため、文系・理系に関係なく基礎スキルを身に付けることが可能です。1年間は一人ひとりに指導員がつき、色々な場面で相談や指導を受けることが出来ます。基礎力を身に着けた後はシステム運用業務や開発業務などを経験し一人ひとりがステップアップしていくことが出来ます。当社ではキャリア開発を目的とした面談も丁寧に行っており、一人ひとりのチャレンジ精神、意欲、適性に応じて柔軟にジョブローテーションを行っています。また、SMBCグループ各社のシステム開発・構築・運用を責任を持って担える人材を育てるため、コミュニケーション力などのヒューマンスキルを磨く研修も充実させています。私たちが掲げるスローガンは「Design Our Future」。SMBCグループ全体をシステムの側面から支えることが、我々の仕事です。向上心と好奇心を持ち、新しい未来に新しい発想で挑戦したい人には、大きなやりがいが待っています。（専務執行役員人事部・人材育成部担当／小柳津雅史）

ITで金融と社会を支えたい。安定した経営基盤のもとで、スケールの大きな仕事に携わりたい。そんな気持ちを持つ責任感の強い方を待っています。

日本最大級の金融システムを24時間365日支え続けていくこと。それが私たちのミッションです。三井住友銀行や三井住友カードといったSMBCグループ各社の金融システムは日本各地に暮らす多くの方々にとって、なくてはならない社会インフラのひとつと言えます。地震や台風など災害の多い日本において、「どんな時でもシステムを止めない」という使命を持って業務に取り組む日々は、私たちの大きな誇りです。

2020年以降はコロナ禍の影響を受け、世の中のあらゆる場面においてIT技術の活用が急速に進んでいます。SMBCグループ各社も例外ではなく、当社のエンジニアへの期待はますます大きくなっています。「自身の発想や技術を高いレベルで試してみたい」と考える人にとっては、非常に面白い仕事ができる環境だと思います。

一方で、ITに関して未経験の人にも十分な研修システムを整えています。内定後から開始する通信教育に始まり、入社後はレベルに応じた研修プログラムで育成するため、文系・理系に関係なく基礎スキルを身に付けることが可能です。1年間は一人ひとりに指導員がつき、色々な場面で相談や指導を受けることが出来ます。基礎力を身に着けた後はシステム運用業務や開発業務などを経験し一人ひとりがステップアップしていくことが出来ます。

当社ではキャリア開発を目的とした面談も丁寧に行っており、一人ひとりのチャレンジ精神、意欲、適性に応じて柔軟にジョブローテーションを行っています。また、SMBCグループ各社のシステム開発・構築・運用を責任を持って担える人材を育てるため、コミュニケーション力などのヒューマンスキルを磨く研修も充実させています。

私たちが掲げるスローガンは「Design Our Future」。SMBCグループ全体をシステムの側面から支えることが、我々の仕事です。向上心と好奇心を持ち、新しい未来に新しい発想で挑戦したい人には、大きなやりがいが待っています。

（専務執行役員人事部・人材育成部担当／小柳津雅史）

会社データ

プロフィール	(株)日本総研情報サービスは、SMBCグループに属する日本総合研究所のグループ会社です。高度な専門性と品質、セキュリティが要求される金融系業務で培った経験と技術をもとに、システム運用、システム開発を軸としたソリューションを提供しています。
事業内容	1.高度システム運用サービス　　（データセンター運営、運用企画、管理） 2.ITソリューションサービス　　（システム開発、インフラ基盤構築、セキュリティ管理）

本社郵便番号	158-0097
本社住所	東京都世田谷区用賀4-5-16
本社電話番号	03-5491-6112
大阪支社郵便番号	550-0001
大阪支社住所	大阪府大阪市西区土佐堀2-2-4
大阪支社電話番号	06-6445-2605
設立	1990年10月16日
資本金	4億5,000万円
従業員	1,185名（2024年4月）
売上高	139億円（2024年3月期）
事業所	■東京本社 ■大阪支社
関連会社	(株)日本総合研究所 SMBCグループ
平均年齢	45歳
平均勤続年数	19.9年（2024年4月）
沿革	1969年 2月住友銀行（現：三井住友銀行）からコンピュータ部門が分離独立し、日本情報サービス(株)設立 1989年12月 (株)日本総合研究所に社名変更 1990年10月コンピュータ運用・周辺業務部門が独立し、日本総研グループ会社として(株)ジェイス設立 2003年 2月日本総研グループが(株)三井住友フィナンシャルグループと合流 2009年 4月 (株)日本総研情報サービスに社名変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.9日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	8名	2名	10名
取得者	8名	2名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.9%
  （136名中4名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり 1年目　　…新入社員研修、1年目フォローアップ研修、新任リクルータ研修 2年目　　…2年次研修、実務指導員研修、中堅リクルータ研修 3年目　　…3年次研修、銀行営業店研修 4年目以降…プロジェクト管理研修、次世代リーダー育成研修、チームビルディングスキル向上研修などその他にも、階層別研修や公募研修（ヒューマンスキル系・技術系）など数多く実施しています。 ------------------------------------------------------------------------------------------- 育児休業制度も完備しております。　男性社員：育児休業等と育児目的休暇の取得状況：100％　女性社員：育児休業等の取得状況：100％　※算定期間：2023年4月1日~2024年3月31日当社育児休業制度の概要 ■出生時育児休業子の出生後8週間以内に4週間まで、分割して2回まで取得可能 ■育児休業子が1歳6か月(最長2歳)になるまで、分割して2回まで取得可能 ※育児休業(含む、出生時育児休業)期間中、通算で開始後15日間は給与・賞与ともに支給
自己啓発支援制度	制度あり ■報奨金制度　情報処理技術者試験など技能資格取得者に対し、報奨金を支給 ■受験料補助　対象試験に合格した場合、受験料を支給
メンター制度	制度あり新入社員には実務指導員のほかにメンターがつきます。技術面だけでなく、社会人としての様々なシーンをサポートをします。日々不安なく元気に目標へ向かって進めるよう、周囲もあたたかく見守っています。なおメンター研修も実施しています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社1年目～23年目までは、定期的にキャリア開発面談があります。キャリア開発面談ではキャリアの振り返りを行い、これから目指していきたいことや今後のキャリアを一緒に考えていきます。その他にも、希望者は随時、ヒューマンリソース統括者（HR統括者）との面談や産業カウンセラーに相談ができます。
社内検定制度	制度なしなし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪公立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、成蹊大学、成城大学、千葉大学、津田塾大学、東海大学、東京工科大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、奈良女子大学、日本大学、福岡工業大学、文教大学、平安女学院大学、武蔵大学、明治大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学、日本工業大学、日本女子大学、杏林大学、東京農業大学、ノースアジア大学、福島大学、北海道大学、大和大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、神戸電子専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、船橋情報ビジネス専門学校、盛岡情報ビジネス＆デザイン専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年4月入社　　　23名 2023年4月入社　　　34名 2024年4月入社　　　32名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪公立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、成蹊大学、成城大学、千葉大学、津田塾大学、東海大学、東京工科大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、奈良女子大学、日本大学、福岡工業大学、文教大学、平安女学院大学、武蔵大学、明治大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学、日本工業大学、日本女子大学、杏林大学、東京農業大学、ノースアジア大学、福島大学、北海道大学、大和大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、京都公務員＆ＩＴ会計専門学校、神戸電子専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、船橋情報ビジネス専門学校、盛岡情報ビジネス＆デザイン専門学校

採用実績（人数）

2022年4月入社　　　23名
2023年4月入社　　　34名
2024年4月入社　　　32名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）