最終更新日：2024/4/1

東京エレクトロングループ[グループ募集]

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
機械
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 549億6,119万円

売上高: 2兆2,090億円（2023年3月期連結）

従業員: 17,522人（連結）（2023年4月1日時点）

お知らせ・イベント	企業研究に役立つ！スペシャル情報【今すぐ参加可能！】マイナビＴＶオンデマンド公開中！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

世界トップクラスの半導体製造装置メーカー

会社紹介記事

最先端技術で世界を相手に挑戦しつづけるものづくりカンパニー東京エレクトロンの売上高の8割以上が海外。世界をフィールドに、ダイナミックなビジネスに携わることができます。

: 最先端技術で世界を相手に挑戦しつづけるものづくりカンパニー

: 東京エレクトロンの売上高の8割以上が海外。世界をフィールドに、ダイナミックなビジネスに携わることができます。

グローバルな発展を図る半導体製造装置のリーディング・カンパニー。

最先端のエレクトロニクス産業で、革新的な技術開発と製品の創出に日々挑戦しています。	パソコンや携帯電話、デジタルカメラ、家電製品など、現代社会においてエレクトロニクス製品は生活するために必要不可欠な存在です。そうしたエレクトロニクス製品の心臓部というべき存在が、半導体です。東京エレクトロングループは、半導体の製造装置のリーディング・カンパニーとして、半導体の機能向上、品質維持や効率的生産による安定供給といった分野で重要な役割を担ってきました。技術革新の激しいエレクトロニクス産業の中でビジネスを展開し、半導体製造装置という、世界産業を支える最先端装置分野において国内1位、世界トップクラスの売上を誇っています。

最先端のエレクトロニクス産業で、革新的な技術開発と製品の創出に日々挑戦しています。

パソコンや携帯電話、デジタルカメラ、家電製品など、現代社会においてエレクトロニクス製品は生活するために必要不可欠な存在です。そうしたエレクトロニクス製品の心臓部というべき存在が、半導体です。東京エレクトロングループは、半導体の製造装置のリーディング・カンパニーとして、半導体の機能向上、品質維持や効率的生産による安定供給といった分野で重要な役割を担ってきました。技術革新の激しいエレクトロニクス産業の中でビジネスを展開し、半導体製造装置という、世界産業を支える最先端装置分野において国内1位、世界トップクラスの売上を誇っています。

会社データ

事業内容	半導体製造装置の研究・開発・設計・製造・販売・テクニカルサポート

本社郵便番号	107-6325
本社所在地	東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
本社電話番号	0120-33-8128
設立	1963年11月11日
資本金	549億6,119万円
従業員	17,522人（連結）（2023年4月1日時点）
売上高	2兆2,090億円（2023年3月期連結）
代表者	■東京エレクトロン(株)：代表取締役社長　河合利樹 ■東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株)：　代表取締役社長　両角友一朗 ■東京エレクトロン九州(株)：代表取締役社長　林　伸一 ■東京エレクトロン宮城(株)：代表取締役社長　神原　弘光 ■東京エレクトロンFE(株) ：代表取締役社長　赤池　昌二
事業所	本社および国内各拠点 ■国内：札幌、東京（赤坂・府中）、岩手、宮城、山梨、熊本　　　　その他支社・営業所
財務指標	営業利益／6,177億円営業利益率／28.0% （いずれも2023年3月期連結）
関連会社	＜国内＞ ■東京エレクトロン(株) ■東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株) ■東京エレクトロン九州(株) ■東京エレクトロン宮城(株) ■東京エレクトロンFE(株) ■東京エレクトロンBP(株) ■東京エレクトロンエージェンシー(株) ＜海外＞ ■Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc. ■Tokyo Electron America, Inc. ■TEL Technology Center, America, LLC ■TEL Venture Capital, Inc. ■TEL Epion Inc. ■TEL FSI, Inc. ■Tokyo Electron Europe Ltd. ■TEL Solar Services AG ■TEL Magnetic Solutions Ltd. ■Tokyo Electron Israel Ltd. ■Tokyo Electron Korea Ltd. ■Tokyo Electron Taiwan Ltd. ■Tokyo Electron（Shanghai）Ltd. ■Tokyo Electron（Shanghai）Logistic Center Ltd. ■Tokyo Electron（Kunshan）Ltd. ■Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd. ■Tokyo Electron（Malaysia）Sdn. Bhd. ■Tokyo Electron India Private Ltd.
募集会社	<募集会社> ■東京エレクトロン(株) <配属先>　 ■東京エレクトロン(株) ■東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株) ■東京エレクトロン九州(株) ■東京エレクトロン宮城(株) ■東京エレクトロンFE(株) ※「東京エレクトロン(株)」で採用し、各社に配属（在籍出向）となります
募集会社1	東京エレクトロン(株) 本社所在地／〒107-6325　東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー設立／1963年11月11日資本金／549億6,119万円円従業員／17,522人（連結）（2023年4月1日時点）売上高／2兆2,090億円（2023年3月期連結） ※会社規定により連結のみ公開しております事業内容／半導体製造装置事業
出向先1	東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株) 本社所在地／〒407-8511　山梨県韮崎市藤井町北下条2381-1 設立／1983年7月1日資本金／40億円従業員／17,522人（連結）（2023年4月1日時点）売上高／2兆2,090億円（2023年3月期連結） ※会社規定により連結のみ公開しております事業内容／熱処理成膜装置、枚葉成膜装置、ガスケミカルエッチング装置、テストシステム、プラズマエッチング/アッシング装置の開発・製造
出向先2	東京エレクトロン九州(株) 本社所在地／〒861-1116　熊本県合志市福原1-1 設立／1991年4月1日資本金／20億円従業員／17,522人（連結）（2023年4月1日時点）売上高／2兆2,090億円（2023年3月期連結） ※会社規定により連結のみ公開しております事業内容／コータ/デベロッパ、サーフェスプレパレーション装置の開発・製造
出向先3	東京エレクトロン宮城(株) 本社所在地／〒981-3629 宮城県黒川郡大和町テクノヒルズ1番　設立／2010年7月1日資本金／1億円従業員／17,522人（連結）（2023年4月1日時点）売上高／2兆2,090億円（2023年3月期連結） ※会社規定により連結のみ公開しております事業内容／プラズマエッチング装置の開発・製造
出向先4	東京エレクトロンFE(株) 本社所在地／〒183-8705　東京都府中市住吉町2-30-7 設立／1973年5月資本金／1億円従業員／17,522人（連結）（2023年4月1日時点）売上高／2兆2,090億円（2023年3月期連結） ※会社規定により連結のみ公開しております事業内容／装置の立ち上げ、調整および改造、部品の販売
沿革	1963年11月 (株)東京放送（TBS）の出資により、(株)東京エレクトロン研究所として設立 1972年 4月 TEL America, inc.（現・Tokyo Electron America, Incほか）を設立 1978年10月 (株)東京エレクトロン研究所から東京エレクトロン(株)[略称：TEL]に社名変更 1980年 6月東京証券取引所市場第2部に上場 1984年 3月東京証券取引所市場第1部に昇格 1994年 4月 Tokyo Electron Europe Limitedを設立 1996年 1月 Tokyo Electron Taiwan Limitedを設立 1999年 1月東京証券取引所より「第4回ディスクロージャー優良企業」に選定 2002年 4月 Tokyo Electron（Shanghai）Limitedを設立 2004年 7月米国持株会社Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.を設立 2005年 1月東京証券取引所より「第10回ディスクロージャー表彰」を受賞 2006年 2月 Tokyo Electron Korea Solution Ltd.を設立 2007年 3月米国インテル社より「サプライヤー・コンティニュアス・クオリティ・インプルーブメント（SCQI）賞」を7年連続受賞 2007年 6月東京エレクトロン技術研究所(株)を設立 2008年 6月 Tokyo Electron India Private Ltd.を設立 2010年 7月東京エレクトロン宮城を設立 2011年 1月 Tokyo Electron（Kunshan）Limited.を設立 2011年 4月東京エレクトロンAT(株)を東京エレクトロン山梨(株)に社名変更東京エレクトロンFE(株)と東京エレクトロンPS(株)が合併し、東京エレクトロンFE(株)となる 2012年4月 Tokyo Electron Singapore PTE Limitedを設立 Tokyo Electron Korea LimitedとTokyo Electron Korea Solution Limitedが合併し、Tokyo Elecron Korea Limitedとなる 2012年5月 TEL NEXX, Inc.を設立（米国NEXX Systems社を買収、2018年10月に株式譲渡完了） 2013年 4月東京エレクトロン技術研究所(株)を吸収合併東京エレクトロンソフトウェア・テクノロジーズ(株)を吸収合併 2014年4月東京エレクトロンデバイス(株)株式の一部を売却し、連結子会社から持分法適用関連会社へ異動 2016年2月東京エレクトロン山梨(株)と東京エレクトロンTS(株)が合併し、東京エレクトロン山梨(株)となる 2017年 7月東京エレクトロン山梨(株)と東京エレクトロン東北(株)が合併し、東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ(株)となる

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.0年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 35.1時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.0日
2021年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり研修制度あり：社員一人ひとりが価値創出の源泉であると考え、社員の学ぶ姿勢や精神を支援しています。新人研修：グループ集合研修、※技術研修（製造研修）、※共通基本作業講習／装置トレーニング、トレーナー制度　※は一部対象者のみその他：共通ベースライン教育、クラス別基礎教育、新任管理者研修、次世代経営者研修、英語自己学習支援プログラムなど他多数 ※グループ全社共通です。
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2019年	234名	47名	281名
2020年	207名	46名	253名
2021年	177名	31名	208名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2019年	281名	11名	96.1%
2020年	253名	2名	99.2%
2021年	209名	1名	99.5%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、鹿児島大学、金沢大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、広島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞茨城大学、横浜市立大学、岩手大学、九州工業大学、慶應義塾大学、埼玉大学、山梨大学、芝浦工業大学、青山学院大学、静岡大学、専修大学、成蹊大学、早稲田大学、中央大学、東京電機大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、日本大学、法政大学、北海道大学、北見工業大学、明治大学、電気通信大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本工業専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校もっと見る
前年度の採用実績(人数)	2016年　2017年　2018年 ---------------------------------------------------------------- 大卒・院卒　　　72名　　163名　 198名 ※博士、高専生含む　　在籍出向のため東京エレクトロン(株)のデータになります
前年度の採用実績(学部・学科)	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系

お知らせ・イベント	企業研究に役立つ！スペシャル情報【今すぐ参加可能！】マイナビＴＶオンデマンド公開中！

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

東京エレクトロングループと業種や本社が同じ企業を探す。

半導体・電子・電気機器機械商社（電子・電気機器・OA機器）東京都