最終更新日:2024/10/22

クミアイ化学工業(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 化学
  • 薬品
  • 農林・水産

基本情報

本社
東京都
資本金
45億3,400万円
売上高
1,610億2万円(2023年10月:連結) 1,253億9500万円(2023年10月:単体)
従業員
761名(2023年10月)

『人と自然が調和する、豊かな社会を未来の世代に届けたい』それがクミアイ化学の願いです。

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会社紹介記事

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1949年設立。安全・安心にこだわった農薬の開発を続け、業界をリードしている同社。売上の約半分は海外市場が占め、世界中の食料生産に貢献する企業へと成長している。
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農薬事業、化成品事業ともに、人々の暮らしを根本から支えている。SDGsの目標の一つにも掲げられている飢餓や食料問題の解決に向けて、同社が果たす役割はとても大きい。

営業職として新潟県で活躍する2名に聞きました!

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A.H(左)さんとM.M(右)さんは、活躍中の若手営業メンバー。担当地域のJA全農や農家と連携して、困りごとに合わせた提案営業を中心に農業の現場を支えている。

東京支店販売課 新潟営業所/A.H/2022年入社

全農や担当エリアのJA、農家さんを訪ねて課題やニーズを聞き取り、最適な農薬製品の提案・販売を行っています。私たちの営業は「ルート営業」で、既に関係がある取引先をまわることがほとんどですが、地域によって課題は異なります。繰り返し訪問し、その場所ではどのような困りごとがあるのか、丁寧に情報を集めることがとても重要。数ある製品の中で自分が提案した製品が採用されるなど、自分の取り組みを評価してもらったときは大きなやりがいを感じます。
私たちが取り扱う農薬は食料生産と密接に関わっていて、農薬を使わないとお米は約3割、リンゴでは約9割も収穫量が減少してしまいます。仕事を通じ、誰もが関係している「食」を根底から支えられるのは、当社ならではの特徴ですね。
今、農業や農薬の知識が無くても心配ありません。入社後は数か月間の研修があるので必要な知識を身に付けることができますし、わからないことは上司や先輩が教えてくれます。しっかりしたサポート体制があったので、私自身も安心して社会人生活のスタートを切れました。

東京支店普及課 新潟営業所/M.M/2019年入社
 
「農業」と「食の安全」に関わる仕事がしたいと思いクミアイ化学に入社しました。普及課では、営業の際に必要となる技術的なサポートや、農家さんやJAからの問い合わせ対応などをメインに行っています。
製品をただ売るだけでなく、技術サポート体制が整っていることが当社の特徴。先日、稲の病気ついてのお問い合わせがあった際、別の部門と連携することで素早い解決に繋がり、お客様から「こんなに早く対応してくれてありがとう」と感謝の言葉をいただけたことは嬉しかったです。色々な部門と一緒に仕事を進める文化が根付いているからか、職場の風通しは良いですね。立場に関係なく自分が思っていることを話せる環境だと思います。
農薬業界はニッチな世界で、初めから詳しい人はほとんどいません。入社してから知ることばかりです。わからないことをきちんとわからないと伝えられる「素直さ」を持っている人には向いているかもしれません。
今後は、新しい水稲用製品や畑作・果樹用製品でのさらなる拡販に挑戦していきたいと考えています。製品の販売を担当する販売員とのコミュニケーションをしっかりとりながら、実績拡大に貢献していきたいです。

会社データ

事業内容
「世界の食料生産を支える」

当社は、1959年に国産第一号となる農薬を市場に提供して以来、世界の農業の発展に貢献し、安全・安心な食料の安定生産を支えるため、安全で効果的な農薬の研究開発と普及に力を注いできました。世界人口の増加を背景に食料の増産が喫緊な課題として認識される現在、農業の生産性向上に欠かせない農薬は、国内外から深い関心が寄せられおり、今後も需要が増加していくと考えられています。私たちは、人類の明日に欠かせない安定した食料生産と環境保全の一翼を担っています。

当社の主力事業は、農薬の研究開発・製造・販売です。強みの研究開発では、5つの研究センターがそれぞれの専門性と機能を生かした役割を担っており、新農薬の種となる新規化合物の探索から、工場で大量生産を行うためのプロセス開発まで一貫した研究開発体制で、市場ニーズに即した農薬の開発を行っています。
強固な販売網があることも当社の強みです。国内では、生産者と強固なつながりがある全農経由で製品を提供しています。全国各地の11の営業拠点、地域に密着した販売・普及活動を行っています。また、海外へは主に原体(有効成分)を販売しており、子会社や関連会社、各市場で強力な販売ネットワークを持つ販社との協働による販売体制を構築しています。


「もう一つの使命」

当社の事業は農薬事業だけではありません。近年力を入れているのが、化成品事業です。有機合成や化学工学の研究を長年続けてきた技術を活用して、医薬・農薬中間体、高機能ポリマーといった重要な化成品を開発しています。当社の新しい化成品に取り組む意欲、未来の価値を生む想像力は、製品の高品質とともに国内はもとより海外のユーザーにも好評を博しています。
本社郵便番号 110-8782
本社所在地 東京都台東区池之端1-4-26
本社電話番号 03-3822-5036
設立 1949(昭和24)年6月20日
資本金 45億3,400万円
従業員 761名(2023年10月)
売上高 1,610億2万円(2023年10月:連結)
1,253億9500万円(2023年10月:単体)
業績 2023年10月期(連結)
売上高  1,610億2万円
経常利益  241億1500万円 

2023年10月期(単体)
売上高   1,253億9500万円
経常利益  168億4000万円
純利益   113億3700万円
事業所 【支店】
札幌(北海道札幌市)、東北(宮城県仙台市)、東京(東京都台東区)、
名古屋(愛知県名古屋市)、大阪(大阪府吹田市)、中四国(広島県広島市)、
九州(福岡県福岡市)

【営業所】
長野(長野県長野市)、新潟(新潟県新潟市)、静岡(静岡県静岡市)、
松山(愛媛県松山市)

【工場】
静岡(静岡県富士市)、小牛田(宮城県遠田郡)、龍野(兵庫県たつの市)

【研究所】
生物科学研究所
[農薬研究センター(静岡県菊川市)]
[生命・環境研究センター(静岡県掛川市)]

化学研究所(静岡県静岡市)
[創薬研究センター、プロセス化学研究センター、製剤技術研究センター]
株主構成 全国農業協同組合連合会、日本マスタートラスト信託銀行株式会社、株式会社日本カストディ銀行、農林中央金庫 他
主な取引先 全国農業協同組合連合会、BASF AGROCHEMICAL PRODUCTS B.V. 他
関連会社 ■(株)理研グリーン
■イハラニッケイ化学工業(株)
■ケイ・アイ化成(株)
■イハラ建成工業(株)
■尾道クミカ工業(株)
■良地産業(株)
■日本印刷工業(株)
■(株)クミカ物流
■浅田商事(株)
■(株)ネップ
■イハラ代弁(株)
■アグリ・コア(株)
■(株)GRA
■K-I CHEMICAL U.S.A. INC.
■KI-CHEMICAL EUROPE SA/NV 
■KI-CHEMICAL DO BRASIL LTDA.
■Iharanikkei Chemical (Thailand) Co., Ltd.
■PI Kumiai-Private Ltd.
■Asiatic Agricultural Industries Pte. Ltd.
平均年齢 39.9歳(2023年10月)
平均勤続年数 14.3年(2023年10月)
平均給与 平均年間給与 780万円(2023年10月期)
沿革
  • 1949年6月
    • ■庵原農薬(株)として発足
      前身となる柑橘同業組合の「農民のための農薬製造」という精神を引継ぎ、「庵原農薬(株)」が静岡県清水市(現 静岡市)に発足しました。
  • 1959年
    • ■殺菌剤「アソジン」を開発
      国産農薬第一号の殺菌剤。発売10年にしてイネ紋枯病防除剤市場でのヒット商品となりました。
  • 1962年
    • ■商号をイハラ農薬(株)に変更
      創業の地である静岡県庵原郡にちなんで命名された庵原農薬という商号は、全国的に知名度を上げていたものの、万人に分かりやすく親しみやすいものにするため「イハラ農薬(株)」に商号が変更されました。
  • 1962年
    • ■株式を東京証券取引所市場第2部に上場
      株式上場がその後の事業展開の礎となりました。
  • 1965年
    • ■殺菌剤「キタジン」を開発
      いもち病防除剤「キタジン」は、創業者「望月喜多司」からつけられました。これを改良した「キタジンP」により、売上げは飛躍的に伸長しました。
  • 1968年
    • ■商号をクミアイ化学工業(株)に変更
  • 1968年
    • ■東亜農薬(株)を合併
  • 1968年
    • ■本社を東京都千代田区へ移転
      東亜農薬との経営統合により、「クミアイ化学工業(株)」に商号を変更。年間売上高145億円を超える日本最大級の農薬メーカーとなりました。
  • 1969年
    • ■水稲用除草剤「サターン」を開発
      「サターン」は、農作業省力化のニーズに応える除草剤として最盛期の国内普及面積は60%強となり、日本の水稲栽培に無くてはならない大ヒット製品となりました。
  • 1976年
    • ■本社を東京都台東区へ移転
  • 1977年
    • ■東京証券取引所市場第1部銘柄に指定
      農薬専業メーカーとして初の東京証券取引所第1部への上場となりました。
  • 1996年
    • ■直播水稲用除草剤「ノミニー」を開発
      直播水稲用除草剤として開発された「ノミニー」は、東南アジア、中南米諸国で広く受け入れられ、長年にわたりクミアイ化学の海外売上げを支えてきました。
  • 2003年3月
    • ■微生物農薬「エコホープ」を開発
      非病原性糸状菌を利用したイネの種子消毒剤です。特別栽培や減農薬栽培にも貢献しています。
  • 2005年1月
    • ■微生物農薬「エコショット」を開発
      微生物農薬エコシリーズ第2弾、バチルス菌を利用した野菜・果樹用殺菌剤です。収穫物の汚れが少ない製剤も特徴です。
  • 2007年5月
    • ■野菜・果樹用殺菌剤「プロポーズ」を開発
      有効成分の一つである自社開発殺菌剤「ベンチアバリカルブイソプロピル」を含む製品は、ヨーロッパを中心とした海外でも販売されています。
  • 2010年
    • ■水田除草剤「ベストパートナー」を開発
      有効成分の「ピリミスルファン」は、1成分で幅広い雑草に効果を発揮する水稲用除草剤です。
  • 2011年
    • ■畑作・芝用除草剤「アクシーブ」を開発
      「アクシーブ」を含む除草剤は、世界の穀物栽培を主対象として世界16か国で販売されています。(2021年8月時点)。除草剤抵抗性雑草への効果の高さや残効期間の長さに加え、従来の除草剤に比べ投下薬量が少なく環境負荷が低いことも特長です。
  • 2012年
    • ■園芸用殺菌剤「ファンタジスタ」を開発
      「ファンタジスタ」は自社開発殺菌剤「ピリベンカルブ」を含む園芸用殺菌剤で、広範囲な病原菌に対して優れた効果を有し、適用作物が広い上に作物に対する安全性も高く、各種既存耐性菌にも効果を発揮します。
  • 2014年
    • ■水稲・芝用除草剤「フェノキサスルホン」を開発
      「フェノキサスルホン」は、環境や水変動による影響を受けにくく、残効性に優れた除草剤です。また、安全で環境負荷の少ない国産水稲用除草剤の開発・実用化例として、平成19年度の農林水産省の民間実用化研究促進事業に採用されています。
  • 2017年
    • ■イハラケミカル工業(株)と経営統合
      製品の製造・販売を担う「クミアイ化学工業」と、有効成分の製造を担う「イハラケミカル工業」が経営統合しました。農薬事業に加え、経営統合で継承した化成品事業により、事業領域が拡大しました。
  • 2017年
    • ■(株)ケイ・アイ研究所と合併
      創薬研究を担う「ケイ・アイ研究所」を吸収合併し、新農薬の創薬から製造・販売まで、一気通貫で開発する体制を擁する「新生クミアイ化学工業」が誕生しました。
  • 2018年
    • ■水稲用除草剤「エフィーダ」を開発
      「エフィーダ」は抵抗性雑草に対する高い除草効果と水稲に対する高い安全性が特長です。当社でのエフィーダ含有製品の販売だけでなく、他社への販売や海外での販売・開発も行っています。
  • 2020年
    • ■水稲用殺菌剤「ディザルタ」を開発
      「ディザルタ」はイネの主要病害で収量と品質に与える影響が大きい「いもち病」への高い防除効果と水稲への安全性、さらには耐性菌リスクの低さを併せ持つ薬剤です。日本だけでなく海外での販売・開発も行っています。
  • 2021年
    • ■AAI社(シンガポール)と合併
      農薬の製造・販売を行うAAI社が連結子会社となりました。これにより、アジア・アフリカ地域で既に構築している販売ネットワークの強化・補完を目指していきます。
  • 2023年
    • ■Shimizu Innovation Park/ShIP 稼働開始
      静岡県内に点在していた3つの化学系研究センターを、当社創業の地である静岡市清水区に集約した最新・最先端の新化学研究所の稼働を開始しました。各研究センターを集約することで、異分野の連携強化によるシナジー効果が期待されます。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.3
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.6
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 32 5 37
    取得者 20 5 25
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    62.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.4%
      (125名中3名)
    • 2023年度

    管理職における女性の割合を示しています

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修
若年層:
新入社員研修
ビジネスマナーをはじめ、社内研修・研究所研修などを実施します

フォローアップ研修
主に入社2年目の社員を対象に、フォローアップを行います
また、入社3年目の社員を対象とした研修も実施します。

中堅層:中堅社員研修・アセスメント研修

管理職層:新任管理職研修・管理職研修など

■職種別研修
若手営業社員研修、中堅営業社員研修、創造性開発研修、問題解決技法習得研修、海外視察研修、キャリア入社者フォローアップ研修など
自己啓発支援制度 制度あり
■自己啓発支援
通信教育受講料・TOEIC IPテスト受験料・語学研修受講料・公的資格取得費用の支援など
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、北里大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、静岡大学、静岡県立大学、島根大学、信州大学、成蹊大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、明治薬科大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西外国語大学、関西学院大学、北里大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本学園大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、静岡県立大学、島根大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大東文化大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、都留文科大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、常葉大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井県立大学、福岡女子大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、早稲田大学

採用実績(人数)        2020年   2021年   2022年  2023年  2024年
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
大学院了   18名     20名     6名    8名    9名
大学卒    10名     5名     2名    1名    9名
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
合計     28名    25名     8名    9名    18名
採用実績(学部・学科) ビジネス系・外国語系・文学系
(経済学部、法学部、経営学部、商学部、経済情報学部、外国語学部、国際文化学部、文学部、人文学部、文理学部など)

化学・農学・薬学・生物系
(工学部、理工学部、理学部、農学部、応用生物学部、国際食糧情報学部、生命科学部、生物資源科学部、薬学部など)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 10 8 18
    2023年 6 3 9
    2022年 5 3 8
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 18 0 100%
    2023年 9 0 100%
    2022年 8 0 100%

先輩情報

農薬の営業担当
K.S
2020年入社
法政大学
生命科学部 卒業
国内営業本部 名古屋支店
農薬の営業
PHOTO

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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