最終更新日:2025/2/12

(株)極東商会

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(化学・石油・ガス・電気)

基本情報

本社
東京都
資本金
4億2,014万円
売上高
408億円(連結)[2024年3月実績]
従業員
362名(連結)[2024年3月末時点]
募集人数
6~10名

世の中のインフラを支える専門商社。見えないところで目立っています!

採用担当者からの伝言板 (2025/02/12更新)

伝言板画像

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

会社紹介記事

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「円滑な人間関係の構築」をもとに就職活動をしてきた山下さん。人事、営業社員とのやり取りで一番この会社で働きたいと思ったのが極東商会でした。
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空調冷凍資材アイテムは2万点超。専門知識が必要になるが、上司・先輩の助けや研修、資格取得支援制度などバックアップ体制は充実している。

「冷やす商材」のスペシャリストとして、豊富な知識と提案力で社会を支えています!

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やる気があれば誰でもチャレンジできる企業風土を持つが、ベンチャー的ではなく、バランスのとれた安定経営をしているのが特色。社員の定着率もとても高い。

■時代のニーズを敏感にキャッチし、新しいことに日々挑戦しています。
Q.会社の特色を教えてください。

空調・冷凍関連資材の専門商社として、創業してから約70年、業界の中で確かな信頼があります。
客先もほとんどが10年以上続いてお取引のあるお客様ばかりで、ただモノを売り買いする以上の関係性が築けています。
さらに当社はメーカーと共同し、仕入れから商品の開発、現場への納入までを一貫して行うことができるので、空調冷凍商材なら何でも揃う「冷やす商社」として期待を裏切らないように毎日お客様と接しています。

Q.強みは何ですか?

当社は、空調冷凍分野を得意としていますが、それだけにとどまらず、ほかに貢献できそうな分野にも積極的に挑戦しています。特に近年、IoTやAIなどの分野が進展していますが、これらに付随するコンピュータ等はすべて冷却する必要があります。それに加え、温暖化などの影響もあり、環境に配慮した空調・冷凍関連資材の需要はますます拡大しています。こうしたニーズの高まりに、商品ありきで提案をするのではなく、お客様のお困りごとをしっかり把握した上で提案・商品を開発していきたいです。


<加藤 修平/環境機材営業本部 東京第一環境機材課/2009年入社>


会社データ

プロフィール

極東商会は空調・冷凍関連資材をはじめ、環境保全に貢献する化学製品やエレクトロニクス関連資材などを取り扱う商社です。

空調冷凍設備業界のニーズに対応した直販ショップの全国展開も行っています。

商社という枠を超えた事業展開を積極的に行っています。
その原動力となっているのが、時代の変化。
極東商会は、つねに時代の変化をチャンスとして受け止め、従来の発想にとらわれない新しいビジネススタイルを開拓しています。

事業内容
4つの営業本部体制で「地球に優しい製品」、「社会へ安心を提供する仕組み」など、クライアントの様々なニーズに応えるべくビジネスを展開しています。

■環境機材営業本部
空調・冷凍機器をはじめ環境改善につながる製品を主に扱います。具体的には環境負荷物質の回収・廃棄、照明などの省エネ化などの様々なニーズに応えていきます。

■機能材営業本部
半導体・電子部品業界のパートナーとして事業を行っています。クライアントの様々なニーズに応えるために新しい製品を作りオリジナル商品として提供することもあります。商社でありながら、その枠にとらわれず事業を行っています。

■カパス営業本部
カパスは空調・冷凍関連の施工の職人さんのための専門店です。全国展開でそのネットワークは業界随一です。カパスは単なる販売店でなく、お客様の声が直接聞けるマーケティングの役割も担っています。

■国際営業本部
主に中国を対象に、レアアースなどの原材料や空調機・冷蔵冷凍庫用部品などの輸入や、極東商会の取り扱い商品などの輸出を行っています。
当社は「友好商社」として日中国交正常化以前から中国貿易のパイオニア的存在です。

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内定者研修や入社半年研修、3年目研修など段階別の研修を定期的に行うため、同世代の社員同士の交流が盛んだ。お客様や商品について他部署間で情報交換を行うことも多い。

本社郵便番号 101-8589
本社所在地 東京都千代田区外神田4‐10‐6
本社電話番号 03-5244-4600
設立 1950年4月1日
資本金 4億2,014万円
従業員 362名(連結)[2024年3月末時点]
売上高 408億円(連結)[2024年3月実績]
事業所 東京本社(千代田区)
大阪、名古屋、福岡、仙台、広島、山陰、新潟、北陸
主な取引先 ダイキン工業(株)、旭化成(株)、(株)日立製作所、大日本インキ化学工業(株)、
栗田工業(株)、(株)神戸製鋼所、アルプス電気(株)、三菱電機(株)、NTTグループ 他
関連会社 (株)カパス
平均年齢 平均43歳(男43.8歳/女40.2歳)
沿革
  • 1950年
    • (株)極東商会 設立
  • 1958年
    • 大阪営業所開設
  • 1962年
    • 福岡営業所開設
  • 1963年
    • 名古屋営業所開設
  • 1964年
    • 貿易業務開始
  • 1967年
    • 仙台営業所開設
  • 1973年
    • 広島営業所開設
  • 1975年
    • 新潟営業所開設
  • 1978年
    • (株)神奈川極東 設立(現カパス横浜)
  • 1979年
    • (株)千葉極東 設立(現カパス千葉)
  • 1980年
    • 北関東営業所開設
      グンヤク冷熱部品(株) 設立(現カパス郡山)
  • 1987年
    • カパス(KPS)の呼称でグループ展開を開始
  • 1989年
    • カパス10号店オープン
  • 1992年
    • カパス20号店オープン
  • 2000年
    • カパス30号店オープン
  • 2004年
    • ISO14001極東商会本社認証取得
  • 2006年
    • カパス40号店オープン
  • 2007年
    • ISO14001極東商会全社認証取得
  • 2010年
    • カパス(100%出資)全法人を合併
  • 2011年
    • 東日本物流センター開設
  • 2015年
    • 東京本社を千代田区に移転
  • 2016年
    • 山陰サテライトオフィス開設
  • 2018年
    • カパス50号店オープン
  • 2018年
    • 西日本物流センター開設
  • 2019年
    • 北陸サテライトオフィス開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 2 2
    取得者 0 2 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者・3年目宿泊研修
e-ラーニング研修
自動車運転教習
部門研修:経験・役職に応じて下記研修を実施。
 ■新人研修   1年目社員を対象に基礎空調知識研修を実施。
 ■初級研修   2年目~5年目の若手社員を対象に営業研修、空調知識研修を実施。
 ■主任研修   主任職社員を対象に営業研修、空調知識研修を実施。
 ■リーダー研修 リーダー職社員を対象にマネジメント、営業研修、空調知識研修を実施。
自己啓発支援制度 制度あり
スキルアップ支援規程:業務に関連する資格取得にかかる受講費の半額を補助。
資格表彰制度:規定された資格を取得した社員に対して金一封を付与。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
亜細亜大学、桜美林大学、大阪芸術大学、大阪商業大学、学習院大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、九州国際大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、下関市立大学、首都大学東京、尚絅学院大学、城西大学、駿河台大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東海大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京富士大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、白鴎大学、阪南大学、福岡大学、平成国際大学、法政大学、明海大学、明治大学、明星大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2023年  2024年 2025年(予)
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大卒   7名   13名    8名
専門卒   ―    ―    ―
高卒    ―    ―    ―   

※グループ全体
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    - - - -
    - - - -
    - - - -
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
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