最終更新日：2024/4/12

キヤノン(株)

上場企業

業種

精密機器
コンピュータ・通信機器
医療用機器・医療関連
半導体・電子・電気機器

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1,748億円（2023年12月31日現在）

売上高: 4,180,972百万円（2023年12月決算）

従業員: 169,151人（2023年12月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「IMAGINGの力で世界の人々に新しい価値を提供する」

会社紹介記事

革新的なIMAGING技術で、AMAZINGな未来を創り出しています。キヤノンは一緒に挑戦してくれるみなさんを待っています！

: 革新的なIMAGING技術で、AMAZINGな未来を創り出しています。

: キヤノンは一緒に挑戦してくれるみなさんを待っています！

「自分たちの手で、世界一のカメラをつくりたい」そんな大きな夢をもった若者たちが小さな部屋でこつこつと始めたものづくりが、キヤノンのスタートでした。カメラメーカーとしてスタートして以来、キヤノンはイメージング技術をコアに、事務機、半導体製造装置などの分野へと事業を展開してきました。現在は、「イメージングシステム」「オフィス」「メディカル」「産業機器その他」の4つのビジネスユニットで、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために、技術イノベーションを追求しています。最近では、ネットワークカメラシステムの本格的な事業展開を開始しました。また、業務用4Kディスプレイを開発し、映像制作用レンズ・カメラで構成する「CINEMA EOS SYSTEM」と合わせた出力システムとして、映像制作現場を強力にサポート。さらなる事業領域の拡大に向けて、挑戦し続けています。

「自分たちの手で、世界一のカメラをつくりたい」
そんな大きな夢をもった若者たちが小さな部屋でこつこつと始めたものづくりが、キヤノンのスタートでした。
カメラメーカーとしてスタートして以来、キヤノンはイメージング技術をコアに、事務機、半導体製造装置などの分野へと事業を展開してきました。
現在は、「イメージングシステム」「オフィス」「メディカル」「産業機器その他」の4つのビジネスユニットで、お客様の豊かな生活と持続可能な社会の両立のために、技術イノベーションを追求しています。

最近では、ネットワークカメラシステムの本格的な事業展開を開始しました。
また、業務用4Kディスプレイを開発し、映像制作用レンズ・カメラで構成する「CINEMA EOS SYSTEM」と合わせた出力システムとして、映像制作現場を強力にサポート。さらなる事業領域の拡大に向けて、挑戦し続けています。

会社データ

事業内容	イメージングのグローバルリーディングカンパニーとして、精密機器・電気機器の研究・開発・生産・販売・サービスを行っています。その事業領域はみなさんに馴染みのあるカメラやプリンターのみならず、映画制作機器、医療機器など幅広い分野におよんでいます。

本社郵便番号	146-8501
本社所在地	東京都大田区下丸子3丁目30番2号
本社電話番号	03-5482-2111
設立	1937年8月10日
代表者	代表取締役会長兼社長 CEO　御手洗　冨士夫
資本金	1,748億円（2023年12月31日現在）
従業員	169,151人（2023年12月31日現在）
売上高	4,180,972百万円（2023年12月決算）
地域別売上高（連結）	海外　78.6％（米州　31.6％、欧州　27.6％、アジア・オセアニア　19.4％）国内　21.4％（2023年12月期決算：連結）
純利益（連結）	2645億円（2023年12月期決算：連結）
事業所	本社／矢向事業所／川崎事業所／玉川事業所／小杉事業所／平塚事業所／綾瀬事業所／富士裾野リサーチパーク／宇都宮事業所／取手事業所／阿見事業所／Canon Global Management Institute／大分事業所／大分ものづくり人材育成センター
連結子会社	キヤノンマーケティングジャパン(株)、キヤノン電子(株)、キヤノンファインテックニスカ(株)、大分キヤノン(株)などキヤノンUSA、キヤノンヨーロッパ、キヤノン中国、キヤノンカナダ、キヤノンフランス、キヤノンオーストラリア、キヤノンシンガポールなど
職場環境整備	キヤノンは厚生労働省が主催する「仕事と生活の調和推進プロジェクト」に参加し、「時間内に効率的に働くワークスタイルの確立」と「仕事と育児の両立支援」の2点の重点実施事項に取り組み、積極的に推進してきました。特に、所定労働時間中の生産性を高め、時間外労働に頼らない働き方を確立することで、創出される終業後の時間を活用し、健康増進や家族の団らん、自己研鑚など、生活の充実を図り、それらを仕事への活力とする好循環を生み出すことが、キヤノンにおけるワーク・ライフ・バランスです。出産に伴うスタッフの育児休業取得率は、ほぼ100％になっています。
平均年齢	44.4歳（2022年12月31日現在）
平均勤続年数	男性19.9年、女性19.6年（2022年12月31日現在）
初任給	博士了　基本給 31万3,000円修士了　基本給 26万500円大学卒　基本給 23万7,000円高専／専門学校卒　基本給 21万500円短大卒　基本給 19万2,000円高校卒　基本給 18万4,000円 ※2023年4月実績

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.9日
2021年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	92名	296名	388名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度ありキヤノンはそれぞれのキャリアに応じた多彩な教育プログラムを用意し、スキルアップをサポートしています。・技術系・事務系共通の研修として、ビジネススキル研修や語学研修といった多岐にわたる教育プログラムを実施しています。・技術系向けには、各専門分野を磨く「技術分野別研修」、欧米を中心とした大学の大学院修士課程に留学し、業務に連動した研究分野について学ぶ「技術者海外留学制度」などを実施しています。また、2018年には、ソフトウェア人材の育成に特化した研修施設である、”Canon Institute of Software Technology（CIST）”を設立し、先端技術人材の育成や、リカレント教育（学びなおし）を積極的に行い、競争力の強化、人材の有効活用を積極的に進めています。・「キヤノングローバルマーケティングセールストレーニー制度」は国内と海外での販売経験や語学習得を通じて、将来グローバルに活躍するマーケティング人材を育成する制度です。国内および欧米の販売会社での研修を通じて、マーケティングや事業の基礎知識を学びます。＊グッドキャリア企業アワード2016の大賞（厚生労働大臣表彰）を受賞
自己啓発支援制度	制度あり週末やアフター5に受講可能な研修やe-learningを会社から提供しています。内容は、ビジネススキルや語学、PCスキルに関するものなど、多岐にわたる内容を提供しています。
メンター制度	制度あり「ブラザー・シスター制度」により、入社後約1年半まで、先輩社員がメンターとなり、職場適応支援や、キャリア形成支援を含めた相談役となります
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアコンサルティングの専任組織を置き、社員が常にキャリア相談をできる体制を整えています。
社内検定制度	－