最終更新日：2025/3/10

(株)構造計画研究所

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

専門コンサルティング
ソフトウエア
情報処理
建築設計
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 10億1,010万円

売上高: 179億4,200万円（2024年6月期）

所員数: 644名（※2024年6月時点）

お知らせ・イベント	【E-BOOK】企業研究＆就活準備ガイド建築・土木系　取材

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

さまざまな知識や経験を融合させて新しい『解』を作りだす。学問と社会がつながっていくダイナミックな『場』があります。

会社説明会、絶賛受付中です！この機会にご参加ください！（2025/02/12更新）

伝言板画像

構造計画研究所採用担当田中です。

2026採用、いよいよスタートです。
会社説明会では、コンサルタントの業界理解および構造計画研究所の企業理解についてお話いたします。

マイナビよりエントリーいただいた方に向けて
マイページをご案内いたします。

お会いできることを楽しみにしております！

私たちを取り巻く「現実」は、不確実な要素が複雑に絡み合っています。その構造を理解し、その中に潜むルールを見つけ、社会に役立てること。それが私たちのシゴトです。社内カフェ「en」は、ちょっとした打ち合わせや所員のリフレッシュの場として利用されています。

: 私たちを取り巻く「現実」は、不確実な要素が複雑に絡み合っています。その構造を理解し、その中に潜むルールを見つけ、社会に役立てること。それが私たちのシゴトです。

: 社内カフェ「en」は、ちょっとした打ち合わせや所員のリフレッシュの場として利用されています。

大学、研究機関と実業界をブリッジするデザイン＆エンジニアリング企業

皆さんのユニークな専門知識・スキル・経験を活かせる「場」が、ここにはあります。	構造計画研究所は1959年に構造設計事務所として設立されて以来、多様なバックグラウンドを持つ技術者集団として発展してきました。創業者である故服部正博士は、「社会のいかなる問題にも対処できるよう総合的なバラエティに富んだ専門家を集めた工学を生業とした組織を作りたい」と語りました。そこには、当社の「夢」と、学問を尊敬し実業を通じて社会に貢献しようという「使命感」が凝縮されています。現代社会が抱えている複雑な課題を解決するために、私たちは人々のイノベーションを高める技術コンサルティング企業でありたいと考えています。様々な分野の知の交流を通して今までにない価値（工学知）を生み、活かすことが当社の社会的使命であるとともに、「工学知」が当社の夢を支えているのです。私たちは、大学、研究機関と実業界をブリッジするProfessional Design ＆ Engineering Firmとして、世界の知をつなげ、価値ある工学知の提供を通して、人々の挑戦を支え、より一層イノベーションが育まれる社会づくりに貢献します。

皆さんのユニークな専門知識・スキル・経験を活かせる「場」が、ここにはあります。

構造計画研究所は1959年に構造設計事務所として設立されて以来、多様なバックグラウンドを持つ技術者集団として発展してきました。

創業者である故服部正博士は、「社会のいかなる問題にも対処できるよう総合的なバラエティに富んだ専門家を集めた工学を生業とした組織を作りたい」と語りました。そこには、当社の「夢」と、学問を尊敬し実業を通じて社会に貢献しようという「使命感」が凝縮されています。

現代社会が抱えている複雑な課題を解決するために、私たちは人々のイノベーションを高める技術コンサルティング企業でありたいと考えています。様々な分野の知の交流を通して今までにない価値（工学知）を生み、活かすことが当社の社会的使命であるとともに、「工学知」が当社の夢を支えているのです。

私たちは、大学、研究機関と実業界をブリッジするProfessional Design ＆ Engineering Firmとして、世界の知をつなげ、価値ある工学知の提供を通して、人々の挑戦を支え、より一層イノベーションが育まれる社会づくりに貢献します。

会社データ

プロフィール	構造計画研究所は1959年に構造設計事務所として設立されて以来、多様なバックグラウンドを持つ技術者集団として発展してきました。創業者である故服部正博士は、「社会のいかなる問題にも対処できるようバラエティに富んだ専門家を集めた組織を作りたい」と語りました。当社の理念、創業における立脚点は「大学・研究機関と実業界をブリッジする」ことにあります。大学・研究機関に存在する「学問知」と、実業界で実践されている「経験知」、その両者を取り込んで昇華させ、組織的に「知」をビジネスする組織です。
事業内容	主なプロジェクトを業界分野ごとに整理すると以下のようになります。 ●構造・解析耐震・免震・制振に関する構造設計・構造解析技術の研究地震動および地震リスク評価技術の研究構造計算プログラムの開発、動解析を主体とした建築物の耐震性能評価 ●住宅・建設建設・住宅業界における業務課題解決のためのコンサルティング・システム開発 ●情報・通信研究開発支援、大規模移動体通信やバス運行管理のシステム開発電波伝搬シミュレーションに関する研究開発、コンサルティング ●意思決定支援データ分析と社会シミュレーション技術をベースとした意思決定支援オペレーションズ・リサーチ手法を適用したソリューションの提供 ●製造ものづくりにおける業務・設計プロセス改善解析ソフトの販売/教育/受託解析サービス、コンサルティング ODB（オイルダンバーブレース）を採用した当社新館地下1階風景。

プロフィール

構造計画研究所は1959年に構造設計事務所として設立されて以来、
多様なバックグラウンドを持つ技術者集団として発展してきました。

創業者である故服部正博士は、「社会のいかなる問題にも対処できるよう
バラエティに富んだ専門家を集めた組織を作りたい」と語りました。

当社の理念、創業における立脚点は
「大学・研究機関と実業界をブリッジする」ことにあります。

大学・研究機関に存在する「学問知」と、実業界で実践されている「経験知」、
その両者を取り込んで昇華させ、組織的に「知」をビジネスする組織です。

事業内容

主なプロジェクトを業界分野ごとに整理すると以下のようになります。

●構造・解析
耐震・免震・制振に関する構造設計・構造解析技術の研究
地震動および地震リスク評価技術の研究
構造計算プログラムの開発、動解析を主体とした建築物の耐震性能評価

●住宅・建設
建設・住宅業界における業務課題解決のためのコンサルティング・システム開発

●情報・通信
研究開発支援、大規模移動体通信やバス運行管理のシステム開発
電波伝搬シミュレーションに関する研究開発、コンサルティング

●意思決定支援
データ分析と社会シミュレーション技術をベースとした意思決定支援
オペレーションズ・リサーチ手法を適用したソリューションの提供

●製造
ものづくりにおける業務・設計プロセス改善
解析ソフトの販売/教育/受託解析サービス、コンサルティング

ODB（オイルダンバーブレース）を採用した当社新館地下1階風景。

本社郵便番号	164-0012
本社所在地	東京都中野区本町4-38-13　日本ホルスタイン会館内
本社電話番号	03-5342-1340
創業	1956年6月
設立	1959年5月
資本金	10億1,010万円
所員数	644名（※2024年6月時点）
売上高	179億4,200万円（2024年6月期）
代表者	代表執行役会長渡邊太門代表執行役社長服部正太
事業所	本所・本所新館・中野坂上別館／東京都中野区熊本構造計画研究所／熊本県菊池郡大津町福岡支社／福岡県福岡市博多区大阪支社／大阪府大阪市中央区名古屋支社／愛知県名古屋市中村区上海駐在員事務所／中華人民共和国
所属団体・学会	一般社団法人 IAI日本一般社団法人情報処理学会 (IPSJ) 一般社団法人情報サービス産業協会 (JISA) 一般社団法人ソフトウェア情報センター (SOFTIC) 一般社団法人日本計算工学会 (JSCES) 一般財団法人日本情報経済社会推進協会 (JIPDEC) 一般社団法人経営情報学会 (JASMIN) 独立行政法人海洋研究開発機構 (JAMSTEC) 一般社団法人東京都建築士事務所協会 (TAAF) 一般社団法人関西建築構造設計事務所協会 (KSE) 一般社団法人日本建築学会 (AIJ) 一般社団法人日本建築構造技術者協会 (JSCA) 一般社団法人日本鋼構造協会 (JSSC) 一般社団法人プレハブ建築協会一般社団法人日本免震構造協会 (JSSI) 公益社団法人日本地震学会 (SSJ) 公益社団法人日本地震工学会 (JAEE) 公益社団法人地盤工学会 (JGS) 公益社団法人土木学会 (JSCE) 一般社団法人 FLIPコンソーシアム一般社団法人日本風工学会 (JAWE) 一般社団法人日本風力発電協会 (JWPA) 公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会 (JFMA) 建築研究開発コンソーシアム (CBRD) 特定非営利活動法人・光ファイバセンシング振興協会 (PhoSC) 一般社団法人交通工学研究会 (JSTE) エコーネットコンソーシアム (ECHONET) 一般社団法人不動産証券化協会 (ARES) 一般社団法人住宅履歴情報蓄積・活用推進協議会一般社団法人日本機械学会 (JSME) けいはんな情報通信オープンラボ研究推進協議会日本信頼性学会（REAJ）公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会 (ORSJ) スケジューリング学会 (SSJ) 日本マーケティング・サイエンス学会 (JIMS) 公益社団法人日本マーケティング協会 (JMA) 公益社団法人国際観光施設協会一般社団法人中野区産業振興推進機構 (ICTCO) 一般社団法人熊本県工業連合会一般社団法人 ALFAE エネルギー・資源学会（JSER）エネルギーの情報化ＷＧブロードバンドワイヤレスフォーラム（BWF）グリーン購入ネットワーク (GPN)
発行書籍	◆地震リスク評価とリスクコミュニケーション ◆建築構造物の振動制御入門 ◆免震構造設計指針（改定）第4版 ◆FACTOR/AIMによる実践シミュレーション ◆情報技術計測　：ソフトウェア開発組織の明日のために ◆アドホックモバイルワイヤレスネットワーク：　プロトコルとシステム ◆artisocで始める歩行者エージェントシミュレーション ◆コンピュータのなかの人工社会：　マルチエージェントシミュレーションモデルと複雑系 ※上記はほんの一部です。多数発行しております。　詳しくは当社ホームページにてご覧ください。　https://www.kke.co.jp/corporate/publication/
売上高推移	決算期　　　　　　売上高　　　　 ──────────────── 2024年6月期　 179億4,200万円 2023年6月期　 165億8,000万円 2022年6月期　 147億0,000万円 2021年6月期　 136億3,100万円 2020年6月期　 134億3,200万円 2019年6月期　 119億6,600万円
採用人数（実績）	2024年　33名 2023年　43名 2022年　38名 2021年　22名 2020年　46名 2019年　31名 2018年　29名 2017年　24名 2016年　25名 2015年　28名 2014年　27名 2013年　22名
採用実績校	東京大学、東京工業大学、京都大学、筑波大学、熊本大学、熊本高等専門学校、大阪大学、名古屋大学、南洋理工大学(シンガポール)、東京農工大学、九州大学、東北大学、法政大学、シンガポール国立大学(シンガポール)、奈良女子大学、立命館大学、北海道大学、鹿児島大学、津田塾大学、お茶の水女子大学、東京女子大学、秋田工業高等専門学校、学習院女子大学、亜細亜大学、鳥取大学、日本女子大学　など
平均年収	1,031万円（2024年6月期）
男女比（過去15年）	男性65%　女性35%
学歴別（過去15年）	学士23.3％　修士66.0%　博士10.7%
主要取引先	(独)情報通信研究機構、(財)地震予知総合研究振興会、(財)電力中央研究所、(財)鉄道総合技術研究所、NTTグループ各社、KDDIグループ各社、キヤノン(株)、日本電気(株)、トヨタ自動車(株)、本田技研工業 (株)、(株)奥村組、(株)横森製作所、積水ハウス(株)、大和ハウス工業(株)、旭化成ホームズ(株)、東京電力(株)、クリナップ(株)、サンウェーブ工業(株)、日本航空 (株)、大塚製薬(株)、麒麟麦酒(株)、他
沿革	1959年設立 1961年 IBM1620を導入（建築の構造計算にコンピュータを導入） 1965年大阪支社を開設 1966年九州支社を開設　(2014年本社に統合) 1969年 International Logic Corporationを設立 1973年北海道支所を開設　(2007年本社に統合) 1978年東北支所を開設　(1982年北海道支所に統合) 1984年熊本構造計画研究所を開設 1989年福岡営業所を開設　(2003年大阪支社に統合) 1992年中部営業所を開設　(2016年名古屋支社に名称変更) 1999年東京都に本所新館が竣工 2000年社団法人日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録 2007年上海駐在員事務所を開設 2011年「超長期住宅先導的モデル事業」の一環として東京都に知粋館が竣工 2014年中野イノベーションオフィスを開設 2015年 KKE SINGAPORE PTE. LTD.を設立 2016年福岡支社を開設 2017年本所別館を開設 2020年中野坂上別館を開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.6年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	15名	3名	18名
取得者	13名	3名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

86.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.0%
  （100名中10名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・ベーシックスタンス研修（新人／3年目）・キャリアサポート研修（20～30代）・マネジメントスキル研修（室長／部長）・イノベーション・戦略策定研修（プロジェクトリーダー／部長）
自己啓発支援制度	制度あり ■公的資格取得費補助／公的資格取得祝い金構造設計一級建築士、一級建築士、技術士、情報処理、弁護士、弁理士、社会保険労務士、公認会計士、中小企業診断士、TOEIC、TOEFL iBT、IELTS、日本語試験（JLPT/NAT TEST）、PMP、JASCA建築構造士、コンクリート技士、CGエンジニア検定、画像処理エンジニア検定、マルチメディア検定、Pythonエンジニア認定検定、Javaプログラミング認定試験、AWS認定試験、計算力学技術士、気象予報士、陸上無線技術士、ビジネス・キャリア検定、ビジネス実務法務検定、日商簿記、メンタルへルス・マネジメント検定、産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、キャリアコンサルティング技能検定、ファシリティマネージャー ■各種外部セミナー受講費補助 ■語学学習補助（英語、および外国籍所員は日本語） ■通信教育団体割引 ■異業種交流／国内外留学支援
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、昭和女子大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞大分大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢大学、川村学園女子大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、昭和女子大学、上智大学、西南学院大学、崇城大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、新潟工科大学、日本大学、法政大学、明治大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学（米国）スタンフォード大学（米国）レンセラー工科大学（韓国）忠北大学校（英国）マンチェスター大学（英国）リーズ大学（タイ）タマサート大学（シンガポール）シンガポール国立大学（シンガポール）シンガポール経営大学（シンガポール）南洋理工大学（インドネシア）バンドン工科大学（マレーシア）マレーシア科学大学（マレーシア）マレーシア工科大学（タイ）チュラーロンコーン大学（タイ）アジア工科大学院（フィリピン）アテネオ・デ・マニラ大学（専攻科）熊本高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2022年：38名 2021年：22名 2020年：46名
採用実績（学部・学科）	建築学、土木系、情報工学系、機械・電子系、農・生物系、数学系、地学系、物理系、化学系、社会学、経済学、心理学、人文学
男女比（過去3年実績）	男性71%　女性29％
学歴（過去3年実績）	学士18%　修士73%　博士9%
文理比（過去3年実績）	文系8%　理系92%
出身専攻（過去10年実績）	建築（構造）系 19%、建築（構造以外）系 7%、土木系 11%、情報工学系 8%、機電系 9%、農・生物系 6%、数学系 6%、地学系 5%、物理系 8%、化学系 1%、その他理系 10%、文系 10%