最終更新日：2025/3/6

(株)NTTデータ東海

正社員
既卒可

業種

情報処理

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 1億円

売上高: 213億円(2024年3月実績)

従業員: 474名(2024年3月31日現在)

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

NTTデータグループの東海拠点として、地方自治体や民間企業の幅広い業界に、システム設計、システムインテグレーションなど高品位なサービスを提供しています。

(株)NTTデータ東海の採用活動を開始しました！（2025/03/06更新）

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お客様との出会いを大切に、地域が持つポテンシャル、先端テクノロジー、社会に貢献したい我々の想い、等々多様なValues（価値観）をかけあわせて、新たなValue（価値）を創造し続けたいとの想いから、私たちは『X Values（クロス・バリューズ）』を企業ビジョンに掲げています。
「X Values（クロス・バリューズ）」を実践するうえで大切なこと…ご興味をお持ちいただけました方は当社HPをご確認ください。
http://www.nttdata-tokai.co.jp/fresh/

入社から一年間を通し、60日を超える研修カリキュラムを用意しています。新入社員でチームを組み、チームで協力しながらシステム開発を行う実践的な研修も用意しています。医療、福祉など公共系の業務を担当する部署。互いにアイデアを出し、チーム力を活かして問題解決を図り、お客様の信頼・期待に応えるシステムを提案し構築していきます。

: 入社から一年間を通し、60日を超える研修カリキュラムを用意しています。新入社員でチームを組み、チームで協力しながらシステム開発を行う実践的な研修も用意しています。

: 医療、福祉など公共系の業務を担当する部署。互いにアイデアを出し、チーム力を活かして問題解決を図り、お客様の信頼・期待に応えるシステムを提案し構築していきます。

社員自ら考え自ら行動し、チームワークで社会に貢献している会社です！

エントランスに設置されたICゲートは許可されたカードでないと通過できません。また新型コロナ感染拡大防止の観点から、入館者に対し検温・手の消毒等を実施しています。	日ごろその存在を意識していないけれど、もしなければ、現代社会が成り立たないといっても過言ではないほど重要なもの…それが「システム」です。システムとは、より豊かで調和の取れた社会にするための「しくみ」。私たちNTTデータ東海は、NTTデータグループの一員として東海エリアに密着した事業を展開しており、情報システムの開発はもちろんのこと、次代のニーズを読みとって最適なシステムの構築を提案しています。お客様は自治体や金融機関、製造業、運輸業、通信業、サービス業、医療、福祉など多岐にわたり、社会全体の成長・継続に貢献することを自らの『社会的責任』と位置づけています。さらには、『システムインテグレータから「変革のパートナー」へ』と進むべき方向性を定め、お客様の業務改革やビジネスモデル転換に貢献することを目指しています。お客様にとって最適な情報システムを、戦略立案から企画、設計・構築、運用・保全まで、トータルに提供できるのが当社の強み。「X Values（クロス・バリューズ）」のビジョンのもと、お客様の期待を超えた価値を提供していきます。そのためには、お客様の潜在的なニーズを探り、高度な知識や技術をもって応えられる社員が求められるため、テクニカル研修をはじめ〈ヒューマンスキル〉を磨く教育・研修でしっかりとサポートしています。『プロフェッショナルCDP(Career Development Program)』と呼ばれるNTTデータグループの人財開発プログラムに加え、NTTデータ東海独自の社員養成プログラムも備え、教育研修を充実させています。社員を「人材」ではなく「人財」と呼ぶのも、それだけ人を大切に考えているからです。

エントランスに設置されたICゲートは許可されたカードでないと通過できません。また新型コロナ感染拡大防止の観点から、入館者に対し検温・手の消毒等を実施しています。

日ごろその存在を意識していないけれど、もしなければ、現代社会が成り立たないといっても過言ではないほど重要なもの…それが「システム」です。システムとは、より豊かで調和の取れた社会にするための「しくみ」。私たちNTTデータ東海は、NTTデータグループの一員として東海エリアに密着した事業を展開しており、情報システムの開発はもちろんのこと、次代のニーズを読みとって最適なシステムの構築を提案しています。
お客様は自治体や金融機関、製造業、運輸業、通信業、サービス業、医療、福祉など多岐にわたり、社会全体の成長・継続に貢献することを自らの『社会的責任』と位置づけています。さらには、『システムインテグレータから「変革のパートナー」へ』と進むべき方向性を定め、お客様の業務改革やビジネスモデル転換に貢献することを目指しています。
お客様にとって最適な情報システムを、戦略立案から企画、設計・構築、運用・保全まで、トータルに提供できるのが当社の強み。「X Values（クロス・バリューズ）」のビジョンのもと、お客様の期待を超えた価値を提供していきます。そのためには、お客様の潜在的なニーズを探り、高度な知識や技術をもって応えられる社員が求められるため、テクニカル研修をはじめ〈ヒューマンスキル〉を磨く教育・研修でしっかりとサポートしています。『プロフェッショナルCDP(Career Development Program)』と呼ばれるNTTデータグループの人財開発プログラムに加え、NTTデータ東海独自の社員養成プログラムも備え、教育研修を充実させています。社員を「人材」ではなく「人財」と呼ぶのも、それだけ人を大切に考えているからです。

会社データ

プロフィール	「(株)NTTデータ東海」は、NTTデータの地域におけるお客様サービスのさらなる向上を図るため、地域拠点である東海支社、設計開発子会社のNTTデータ東海テクシス(株)、販売子会社の東海NTTデータ通信システムズ(株)を再編し、2003年7月1日に新たにスタートした会社です。
事業内容	情報システムの戦略立案から企画、設計、運用、保全までの総合的なサービスを行っています。また、当社の特徴として挙げられるのは、地方自治体をはじめ、金融機関、製造業、運輸業、通信業、サービス業など、生活に欠くことのできない情報システムを手がけています。

本社郵便番号	460-0003
本社所在地	名古屋市中区錦2-17-21　NTTDATA伏見ビル
本社電話番号	050-5556-2822
創立	1990年3月6日
設立	2003年7月1日
資本金	1億円
従業員	474名(2024年3月31日現在)
売上高	213億円(2024年3月実績)
事業所	本社　／名古屋支店　／静岡
株主構成	(株)NTTデータ
主な取引先	公共分野(地方公共団体、医療機関等) 金融分野(地方銀行、信用金庫、保険等) 法人分野(製造・流通サービス業、教育機関、エネルギー業等)
関連会社	(株)NTTデータ
平均年齢	合計 ―――――――――――――――――――――― 平均年齢　40.0歳　　　　　(2024年3月31日現在)
沿革	1967年10月日本電信電話公社にデータ通信本部を設置 1985年 4月日本電信電話(株)の設立 1985年11月日本電信電話(株)データ通信本部をデータ通信事業本部へ改組 1988年 5月 NTTデータ通信(株)設立(本社：東京都港区、資本金100億円) 1990年 3月東海テクシス(株)設立(本社：名古屋市中区、資本金2億円、東海地域のソフトウェア設計会社) 1990年10月東海NTTデータ通信システムズ(株)設立『本社：名古屋市東区、資本金3億円、東海地域のSIS(戦略情報システム)販売会社として地域の有力会社と合弁出資』 1998年 4月東海テクシス(株)をNTTデータ東海テクシス(株)に社名変更 2003年 7月 (株)NTTデータ東海を設立(NTTデータ東海テクシス(株)と東海NTTデータ通信システムズ(株)を合併して設立)

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	5名	10名
取得者	2名	5名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

40.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、階層（節目）研修、新任時研修、テクニカル研修、スキルアップ研修、分野別研修、WEB受講型研修、海外研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度：合格祝い金、通信教育費用援助、内定者時の情報処理資格通信教育費援助等
メンター制度	制度ありチューター・トレーナー制度あり。(配属から1年間) チューター：配属された担当の教育担当者　　　　　　⇒現場での仕事をサポートトレーナー：主に配属された担当外の若手社員　　　　　　⇒仕事・仕事以外も含めたサポート（仕事の仕方、社会人になってからの悩みのサポート等）
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知県立大学、愛知工業大学、岡山県立大学、岐阜大学、静岡大学、信州大学、東京電機大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、法政大学、三重大学、名城大学、立命館大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、岡山県立大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡理工科大学、首都大学東京、信州大学、大同大学、中京大学、中部大学、電気通信大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、富山大学、同志社大学、同朋大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本福祉大学、広島市立大学、福井大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、明治大学、名城大学、山梨大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞豊田工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校ほかもっと見る
採用実績（人数）	2018年　2019年　2020年　2021年　2022年　 ------------------------------------------------------------------------- 大卒　　　　10名　　11名　　19名　　15名　　 11名大学院了　　 6名　　10名　　 5名　　 11名　　 8名
採用実績（学部・学科）	外国語、教育、経営、経済、工、商、情報、情報文化、情報理工、人文、数理情報、生物資源、農、総合情報、総合政策、地域科学、電気通信、都市情報、文化情報、文、法、理、理工等

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	20名	16名	36名
2022年	4名	15名	19名
2021年	16名	10名	26名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	36名	1名	97.2%
2022年	19名	0名	100%
2021年	26名	1名	96.2%

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