最終更新日:2025/4/18

鉄建建設(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 設備工事・設備設計
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
182億9,370万円
売上高
1,835億円(2024年3月末現在)
従業員
1,766名(男性1,565名/女性201名)(2024年3月末現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「鉄道工事のトップランナー」として81年。社是の「信用と技術」は、全国の土木・建築工事にとどまらず、海外やSDGs新事業展開にまで広がる。「挑め、進め、超えろ。」

【鉄建建設】当社のページをご覧いただき、ありがとうございます! (2025/04/11更新)

「鉄建建設株式会社」は鉄道工事を得意としながら、土木・建築工事など幅広く多様な工事を手掛けているゼネコンです。
現在エントリーしていただいた方には、説明会や今後の選考の情報をご案内しております。
みなさまからのエントリーをお待ちしております!

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会社紹介記事

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当社の得意分野の鉄道系では「東京駅丸の内駅舎・八重洲開発」「渋谷駅」「新宿駅」「上野駅」「川崎駅」「仙台駅前開発」「北海道、北陸、九州新幹線」等々の施工実績!
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鉄道系以外においても、一般土木(トンネル、橋梁、ダム、下水道等公共施設)一般建築(ビル、商業施設、老人ホーム、ホテル、校舎)も数多く施工実績!

80年を超える豊富な経験が証明する「信用」と「技術」

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得意とする交通インフラ工事をはじめ、様々な分野で工法を開発。社是「信用と技術」にもあるように、高い技術力とそれに裏打ちされた強固な信用が当社の強みです。

◆鉄道工事のトップランナー
当社は1944年の創立以来、鉄道工事を得意分野として、トンネルや橋梁・高速道路などの土木事業、駅舎やビル・ホテル・学校・マンションなどの建築事業を中心に実績を重ねてきました。確かな技術と安全の確保により、事業者さまはもちろん交通インフラを利用するお客さまや地域のみなさまの利便性を向上し、暮らしを豊かにする建物・構造物を造ることで社会に貢献しています。「鉄道工事のトップランナー」として培った高い技術力と豊富な経験を活かして総合建設会社としてのゆるぎない地位を確立しています。その80年を越える経験と技術を継承、発展させていくためにも人材の育成に力を入れています。

◆「信用と技術」の鉄建
鉄建は「信用と技術」を社是として、お客様をはじめとした関係者との信頼関係を築いています。確かな技術が信用を生み出し、信用を通して仕事が生まれ、仕事から技術を磨く。「信用と技術」を通じてお客様へ満足を提供するとともに、社会の繁栄に貢献しています。また、「信用と技術」を生み出す社員は「財産」であり、社員が誇りを持って働けるよう、各自の成長・挑戦が可能な環境が整えられています。社員一人ひとりが努力を結集し、社員自らが考え行動することで発展していく、社員と会社が一体となった魅力的な企業です。

◆鉄建の技術力
企業の成長を実現していく上で最も重要なものの一つに技術力が挙げられます。当社は、長年培ってきたこの「技術力」に更なる磨きをかけるべく千葉県成田市に「建設技術総合センター」を開設し、従来の技術研究開発部門に加え新たに個人技術力強化のための安全研修部門が設置されました。安全研修部門は、実体験型研修施設を有し、「安全の基本は技術にある」をモットーとして、社員一人ひとりの安全技術レベル向上を図ります。鉄建建設は、トータル的な技術力を基盤とした経営を推進し、これからもお客様の信頼にこたえ続けます。

会社データ

プロフィール

鉄建建設株式会社は、昭和19年(1944年)の創立以来鉄道工事を得意分野とし、トンネルや橋梁・高速道路などの土木事業、駅舎やビル・ホテル・学校・マンションなどの建築事業を中心に実績を重ねてきました。
確かな技術と安全の確保により、事業者さまはもちろん、交通インフラを利用するお客さま・地域のみなさまの生活において利便性向上、そして暮らしを豊かにする建物・構造物を造ることで社会に貢献しています。
「鉄道工事のトップランナー」として培ってきた高い技術力と豊富な経験を活かして総合建設会社としての確固たる地位を確立しており、その80年を越える技術・経験を未来へ発展させていくために人材育成へ力を入れています。

事業内容
[総合建設業]
土木・建築工事の施工・企画・設計・コンサルティング、都市開発、不動産事業など

当社の施工実績は↓こちらのURLより、ご覧ください。
https://www.tekken.co.jp/works/

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近年の大規模鉄道工事として、原宿駅の新駅舎を施工しました。老朽化した駅舎に狭い導線でしたが、新しい駅舎そして混雑を緩和した広い導線へと生まれ変わりました。

本社郵便番号 101-8366
本社所在地 東京都千代田区神田三崎町2丁目5番3号
本社電話番号 03-6852-0141
上場株式取引所 東京証券取引所(プライム市場)
設立 1944(昭和19)年2月
資本金 182億9,370万円
従業員 1,766名(男性1,565名/女性201名)(2024年3月末現在)
売上高 1,835億円(2024年3月末現在)
事業所 ■本社/東京都千代田区神田三崎町2丁目5番3号
■建設技術総合センター/千葉県成田市
■支店/札幌・東北(仙台)・関越(さいたま)・北陸(新潟)・東京・東京鉄道・名古屋・大阪・広島・九州(福岡)
■営業所/盛岡・秋田・水戸・千葉・横浜・富山・四国・熊本・沖縄
■海外事務所/ハノイ(ベトナム)、ヤンゴン(ミャンマー)、プノンペン(カンボジア)、ダッカ(バングラデシュ)
取引銀行 株式会社みずほ銀行
株式会社三菱UFJ銀行
株式会社三井住友銀行
みずほ信託銀行株式会社
株主構成 東日本旅客鉄道        18.60%
日本マスタートラスト信託銀行 10.93%
日本カストディ銀行       4.17%
鹿島建設            3.17%
グループ会社 テッケン興産(株)
(株)ジェイテック
TKパートナーズ(株)
鉄建プロパティーズ(株)
(株)ファーム ティー・エス
平均年齢 41.6歳(2024年3月末現在)
平均勤続年数 16.0年(2024年3月末現在)
平均年間給与 8,574,792円(2024年3月末現在)
系列 JR東日本パートナー会社(持分法適用関連会社)
沿革
  • 1940年代
    • 第二次世界大戦中における陸運輸送力の確保と増強のための国策会社として、昭和19年2月1日に「鉄道建設興業(株)」が設立され、鉄道関連工事を主体とした社会基盤整備を行う会社として歩み始めました。
  • 1950年代前半
    • 日本経済が復興から成長期に入った頃、当社の鉄道工事の実績は奥羽本線、紀勢線、飯田線、土讃線など全国へ拡大しました。また各地の鉄道管理局庁舎、駅舎などを手掛け、全国の国鉄職員宿舎や鉄道病院・診療所などを特命工事として受注し繁忙を極めました。
  • 1950年代後半
    • 土木部門では、佐久間ダム建設に伴う飯田線付替工事という難関プロジェクトを早期完成させ十河国鉄総裁より感謝状を授与されました。都市では国鉄四ツ谷駅を横断する部分の営団地下鉄丸の内線の工事などにも参画しました。
  • 1960年代
    • 世界的なスポーツイベント開催に向けた国家的プロジェクトである東海道新幹線建設では、品川駅付近高架橋、浜名橋梁、京都駅高架橋、石橋山付近路盤、枇杷島地区路盤、御津地区路盤などを施工。会社創立から20周年となる1964年には、社名を現在の『鉄建建設(株)』に変更しました。
  • 1970~80年代
    • 建設冬の時代の中でも、当社が施工参画した国家的プロジェクトである青函トンネルや本州四国連絡橋などが相次いで開業となりました。
  • 1990年代
    • バブル経済からのその後の不況が続く時代の中で、当社はレインボーブリッジや営業線上空に建設した恵比寿駅など、ランドマークとなる大規模構造物建設に参画しました。
  • 2000年代
    • 急速なIT化の流れに対応しながら、鉄道や道路の立体交差工事をスムーズに施工可能にするHEP&JES工法や、線路上空での昼間作業を可能にするSWORD工法など、革新的な技術開発を行いました。
  • 2010年代
    • 東日本大震災など自然災害が相次ぎ、被災した鉄道や駅舎などの復旧工事や復興道路の整備、被災した学校の高台移転などに取り組みました。あと施工スリット工法のAWAT工法や、制震システムであるレンズダンパーなどの技術開発も行いました。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 37 8 45
    取得者 34 8 42
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    91.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.2%
      (660名中28名)
    • 2023年度

    役員 4.3%  管理職 4.2%

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員研修
 <新入社員研修>(4~6月、約3カ月間)
 ・共通研修(経営理念・ビジネスマナー等の共通的な内容)
 ・職種別研修(各職種で必要なスキルを習得するための内容 現場研修含む)
 <フォローアップ研修>(11月頃、約2週間)
  実際の配属後に身につけたことを踏まえて振り返り・フォローアップ

◆階層別研修
 <全職種>2年目・3年目・4年目
 <技術職>5年目・6年目
 <全職種>7年目・新任主任研修・主席1級研修・新任管理職研修・管理職5年目研修など

◆その他
 鉄道工事研修・所長研修など
自己啓発支援制度 制度あり
◆資格取得支援制度:業務に必要な公的資格の取得を支援(一級建築士・技術士・施工管理技士など、70種の資格が対象)
 <受検費用負担> 試験合格時に受検料・登録料等の費用を会社が負担
 <資格取得奨励金> 合格者には最大30万円のお祝い金(奨励金)を支給
 <資格手当> 資格手当として月最大1万円を支給(最大2資格分まで併給)
 ※一級建築士合格者には資格学校等の費用も支給(上限100万円)
メンター制度 制度あり
◆新入社員トレーナー制度:入社初年度は新入社員に対しそれぞれトレーナー(先輩社員)が1名任命され、公私にわたってフォローを行う制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
◆人材育成ロードマップ・人材育成シート・目標管理シートによる目標管理面談実施
社内検定制度 制度あり
鉄道安全教育・訓練など

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪市立大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、東海大学、東京大学、東京科学大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知産業大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、帯広畜産大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌学院大学、滋賀大学、静岡理工科大学、実践女子大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、城西大学、上智大学、昭和女子大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、第一工科大学、第一工業大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、天理大学、東亜大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、獨協大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、名古屋女子大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、八戸工業大学、阪南大学、比治山大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡女子大学、福山大学、福山市立大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
青山建築デザイン・医療事務専門学校、浅野工学専門学校、有明工業高等専門学校、大阪工業技術専門学校、大原法律専門学校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、熊本YMCA学院専門学校、札幌工科専門学校、修成建設専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、仙台高等専門学校、中央工学校、東海工業専門学校金山校、新潟ビジネス専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、専門学校日本デザイナー学院、函館工業高等専門学校

採用実績(人数) 2025年:【土木・機電】33名【建築・建築設備】26名【事務】11名
2024年:【土木・機電】13名【建築・建築設備】20名【事務】10名
2023年:【土木・機電】33名【建築・建築設備】30名【事務】10名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 60 10 70
    2024年 37 6 43
    2023年 67 6 73
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 70 - -%
    2024年 43 - -%
    2023年 73 - -%

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