最終更新日:2025/3/27

中部鋼鈑(株)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 鉄鋼
  • 金属製品
  • 非鉄金属
  • 自動車・自動車部品
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
愛知県
資本金
59億700万円
売上高
677億8,500万円(2024年3月期※連結) 763億2,000万円(2023年3月期※連結) 643億9,900万円(2022年3月期※連結)
従業員
400名(個別)、500名(連結)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

国内最大級の電気炉を保有する歴史ある鉄鋼メーカー。鉄スクラップに再び命を吹き込む、地球の未来に優しい鉄造り。私達の素材はこれからも日本のモノづくりを支えます。

  • My Career Boxで応募可

環境に優しい鉄づくり、福利厚生充実の鉄鋼メーカー (2025/02/12更新)

こんにちは!

数ある企業の中から当社へ関心をもっていただき、ありがとうございます。

中部鋼鈑は鉄をつくっている会社ですが、その原材料は鉄スクラップです。市中で不要となった鉄スクラップを再生し社会に厚板を供給している当社は「鉄のリサイクル」を行っており、循環型社会にとても貢献している会社と言えるでしょう。またCO2の排出量が少ない当社の製造方法はカーボンニュートラルの観点からも非常に優位性がありお客様からの引き合いが増加しておりますが、今後さらにその傾向が加速していくと見込まれます。人々の生活に必要不可欠であり、今後も絶対になくなることのない鉄を環境に優しい手法で生産する当社の従業員は、みな自分の仕事に誇りを持っています。

中部鋼鈑を語るうえで欠かせないのが待遇・福利厚生の良さ。カーボンニュートラルを追い風に業績が絶好調のため、賞与は約6.9か月分。最近では奨学金の代理返還支援制度も始めました。(奨学金の一部を中部鋼鈑が肩代わり)
自己資本比率は80%以上で財務体質は盤石。名古屋の地で長く安心して働けるため離職率の低さも自慢です。従業員数約400名とコンパクトな組織だからこそ、社員同士の距離が近く相談しやすい環境が整っています。当社では全員が幹部候補。会社で埋もれることなく、代わりのきかない存在として輝くことができます。

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会社紹介記事

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鉄リサイクルを行うことで循環型社会に貢献している当社の製品は、汎用性が非常に高く、インフラを根底から支えています。
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入社後は一年間、指導役の先輩社員がしっかりとサポート。心強いアドバイスをもとに、早いうちから担当業務を持ち、実践を積みながら成長を遂げていきます。

鉄スクラップを高品質の鋼に再生する鉄鋼メーカー、脱炭素社会の実現にも貢献。

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2022年12月に東証プライム市場へ上場。「これを機にさらに当社の強みを磨き、循環型社会に貢献する企業として幅広く活動します」と展望を語る重松久美男代表取締役社長。

当社は1950年の創業以降、「厚板」の生産に特化してきた鉄鋼メーカーです。現在、国内で生産される厚板の約9割が鉄鉱石を原料に作られているところ、当社は創業当時から電気炉を採用し、鉄スクラップを原料に生産してきました。鉄スクラップに含まれる不純物を取り除き、高品質の厚板を製造するために長年にわたり培ってきた高度な操業技術は当社の強みの一つです。また、こまめに切り替えが効く電気炉の特徴を活かし、多品種・小ロット・短納期生産に対応し、高炉メーカーと一線を画す独自市場を開拓してきました。

近年、カーボンニュートラルの実現が叫ばれていますが、当社は創業時からCO2の排出が少ない電気炉で鉄スクラップを再生し、時代に先駆けて、脱炭素社会の実現や資源の循環に貢献してきた企業といえましょう。

その事業を支えるのが、少数精鋭の組織です。当社では1年目から担当業務を任せ、当社の一員として活躍しています。例えば、製鋼工場に所属する技術系総合職は、1年目から容量200tという巨大電気炉と成分調整を行う重要な設備・取鍋精錬炉の担当となり、現場やオペレーターを統率しています。一方、事務系では新人研修を終えるとすぐに、当社の顔として採用活動の第一線に立ち、成長を見せています。

当然、周囲のサポートがあってのこと。先輩たちも同じような経験を持つため、自然と後輩の仕事ぶりが気になり、部署の垣根を越え、みんなで支えています。また、「社会に高品質な厚板を届ける」という一つのゴールに、全社員が向かっている一体感もあり、想定外のトラブルを乗り切る結束力は見事で、日頃から連携が取れている組織の強さを感じます。これは当社の技術力の根幹といえ、今後も失ってはならない当社の財産だと考えます。

2024年には、1962年から稼働する電気炉を更新しました。これにより15%の電気代削減が見込まれるほか、騒音や粉塵も低減でき、より省エネで環境に優しい設備になります。そこで生産される当社の製品には、時代に即した付加価値があります。

〈総務部総務人事課 採用担当一同 〉

会社データ

プロフィール

◆業界の中でも「オンリーワン」
1950年創業。1961年には、当時世界最大の200t電気炉を導入しており、現在でも国内最大級の大きさを誇る規模です。その後も、世界的にもユニークな連続鋳造機による製鋼と圧延の直結プロセスを採用し、2009年には100億円の投資により最新鋭の技術が組み込まれた圧延工場が稼働。こうした特色ある設備導入で、高炉メーカーと競争できる体制を整え、業界の中でもオンリーワンとなる、電炉厚板専業メーカーとして歩んできました。

◆電気炉・厚鋼板に特化し幅広いニーズに対応
電気炉は多品種・小ロット生産・短納期生産が可能であるため、お客様の要望にきめ細かく、「face to face」で向き合うことが可能であり信頼関係を築いてきました。お客様ニーズに対応するため数々の新商品も開発し、当社オリジナル製品として定着しており、業界の中でも確固たる地位を確立しています。

事業内容
◆鉄鋼素材「厚鋼板」を製造販売し「モノづくりやインフラを支える」
私たちが製造する鉄鋼素材「厚鋼板(あつこうはん)」は、建築、産業機械、建設機械、橋梁、船舶など幅広い産業分野で使用され、モノづくりに欠かすことのできない鉄鋼素材です。創業して70年間、私たちの製品は日本のモノづくりや、インフラを幅広く支え続けてきました。

◆地球の未来を守る「環境に優しい鉄づくり」
電気炉技術は、鉄スクラップをリサイクルして再び社会へ供給するという、循環型社会において非常に重要な役割を担っています。
また、製品製造の際に排出する温室効果ガス(CO2)の量が少ないため、私たちの事業は循環型社会・脱炭素社会の構築に大きく寄与しており、その役割は今後ますます重要となっていきます。

◆これからも「鉄に向き合い、鉄の可能性を引き出す」
私たちは業界で唯一、厚板を専業で作り続けてきました。モノづくりには欠かせない鉄鋼素材を市場に供給するという社会的責任を負っている当社は、これからも設備投資や開発活動に注力し、より高品質な製品開発を目指して日々技術力の向上につとめていきます。

#中部鋼鈑 #中部鋼板 #東証 #プライム #上場 #国内唯一
#脱炭素社会 #カーボンニュートラル #SDGs #エコ #インフラ
本社郵便番号 454-8506
本社所在地 名古屋市中川区小碓通5丁目1番地
本社電話番号 052-661-3811
設立 1950年2月
資本金 59億700万円
従業員 400名(個別)、500名(連結)
売上高 677億8,500万円(2024年3月期※連結)
763億2,000万円(2023年3月期※連結)
643億9,900万円(2022年3月期※連結)
経常利益 102億2,800万円(2024年3月期※連結)
123億2,800万円(2023年3月期※連結)
55億2,500万円(2022年3月期※連結)

自己資本比率 82.1%(2024年3月期※連結)
82.9%(2023年3月期※連結)
84.2%(2022年3月期※連結)
事業所 東京営業所:東京都中央区日本橋二丁目3番4号 日本橋プラザビル 13階
大阪営業所:大阪市西区江戸堀一丁目9番1号  肥後橋センタービル 7階
関連会社 明徳産業(株)
シーケー商事(株)
シーケークリーンアド(株)
シーケー物流(株)
平均年齢 40.9歳
平均給与 723万円(現業職を含む全従業員平均)
沿革
  • 1950年2月
    • 中部鋼鈑設立
  • 1952年5月
    • 東海地区唯一の鋼板圧延工場として操業開始
  • 1957年10月
    • 名古屋市中川区小碓通5丁目1番地に工場増設(中川工場)
  • 1958年5月
    • 本社を中川工場へ移転
  • 1961年10月
    • 名証2部に上場
  • 1974年9月
    • 名証1部に上場
  • 1991年10月
    • シーケー商事株式会社を設立し商事業務を開始
  • 1994年4月
    • シーケークリーンアド株式会社を設立、看板の企画・製作・施工業務開始、業務用厨房向グリスフィルターレンタル事業を同社へ移管
  • 1997年4月
    • シーケー物流株式会社を設立し危険品倉庫業務開始
  • 2015年6月
    • MEITOKU ENGINEERING VIETNAM CO., LTD設立
  • 2021年6月
    • 監査等委員会設置会社に移行
  • 2021年12月
    • MEITOKU ENGINEERING VIETNAM CO.,LTD.の全出資持分を譲渡
  • 2022年4月
    • 名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプレミア市場へ移行
  • 2022年12月
    • 東京証券取引所プライム市場に株式上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.7
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 1 7
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    16.7%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.7%
      (59名中1名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社における研修制度は、主に職場内教育(OJT)、職場外教育(Off・JT)、階層別研修等に分けられます。
◆職場内教育(OJT)
各部門は所属する部員に対して、日常の業務遂行に必要な知識・スキルの向上を目指し、継続的に業務を通じてOJTを行っています。
◆職場外教育(Off・JT)
職場外施設を利用した集合教育の実施や、各種研修会・セミナー等への派遣を行っています。
◆階層別研修等
新入社員から部長までの職務階層ごとに、社内研修や階層別研修を実施し、職場や職務に関わらず社会人として必要なスキルや、職務階層ごとに求められるスキルを習得できるよう、研修制度を整備しています。
自己啓発支援制度 制度あり
◆自己啓発援助については、下記を設定しています
 (1)短期専門研修派遣
 (2)通信教育(カリキュラムを年一回発行)
 (3)研修セミナー受講
 (4)講演会聴講
 
◆費用補助について
 (1)短期専門研修派遣、研修セミナー受講、講演会聴講
  会社がその費用を一部もしくは全額負担しています。
 (2)通信教育
  会社が指定する通信教育を受講し修了証を会社に提出すれば、通信教育受講費用を以下の通り会社が負担します。
    a.業務に関連する通信教育 100%会社負担
    b.自己啓発に関する通信教育 60%会社負担
 (3)資格試験費用補助
    受講や受験等に必要な費用は、原則会社が全額を負担します。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、岩手大学、九州大学、岐阜大学、熊本大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、北陸先端科学技術大学院大学、室蘭工業大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、秋田大学、岩手大学、大分大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、熊本大学、慶應義塾大学、県立広島大学、甲南大学、滋賀大学、大同大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、中部大学、東京大学、東京都市大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、日本福祉大学、福井大学、法政大学、三重大学、室蘭工業大学、名城大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
久留米工業高等専門学校

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
 ------------------------------------------------------------------
院了    2名   1名   1名   ―   1名
大卒    ―   2名   1名   1名   5名
採用実績(学部・学科) 工学部(材料、機械、電気電子、情報 他)、文学部、法学部、商学部、経済学部、経営学部、総合政策学部、教育学部 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 0 2
    2023年 1 0 1
    2022年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 1 0 100%
    2022年 2 0 100%

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