最終更新日:2025/3/1

(株)商船三井

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 海運

基本情報

本社
東京都
資本金
660億円(2024年3月31日時点)
売上高
1兆6278億円(2024年3月期)
従業員
1,243名(陸上903名 海上340名):他社への出向者等を除く(2024年3月31日現在)
募集人数
51~100名

私たちの身近な暮らしから世界経済までを支える外航海運のリーディングカンパニー   運航隻数約800隻を誇る世界最大級の外航海運会社

エントリーの受付について 商船三井/採用担当 (2025/03/01更新)

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会社紹介記事

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世界最大のFSRU(浮体式LNG貯蔵再ガス化設備)。陸上に受入設備がない国でも、LNGの輸入を可能にしています。

青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます

当社は、800隻を超える世界最大級の船隊を運航する総合海運企業グループです。運航する船種は、鉄鋼原料・石炭・穀物・木材チップなどを輸送するドライバルク船、原油・石油製品を輸送する油送船(タンカー)、液化天然ガスを輸送するLNG船、完成車を輸送する自動車専用船、電気製品や衣料などの雑貨を主に輸送するコンテナ船(註)、と多岐に亘り、資源・エネルギー、食糧、原材料、完成品など様々な貨物の国際海上輸送を通じて世界経済に貢献しています。また、最近では、新興国におけるエネルギー需要の増加を踏まえ、海上輸送に留まらず、原油・LNGの洋上生産・受入といった新しい事業領域(海洋事業と呼んでいます)にも踏み出しました。

この他、「商船三井フェリー」「フェリーさんふらわあ」等によるフェリー事業、内航船事業、曳船事業、不動産事業、客船事業等も展開しています。

会社データ

プロフィール

商船三井は約800隻の運航隻数を有する世界最大級の総合海運企業です。
原油・LNGなどのエネルギー輸送や自動車輸送の定期船事業、鉄鉱石・石炭などの資源輸送分野を持つ不定期船事業など、事業内容は多岐にわたり,世界を網目のようにカバーしています。
世界各地に広がるネットワークと総合力を武器に、「世界の海運をリードする強くしなやかな商船三井」を目指して邁進していきます。

事業内容
<ドライバルク船サービス>
鉄鉱石や石炭、木材チップ、バイオマス燃料などの資源から肥料、穀物、セメント、塩、鋼材などの中間財・製品に至る多種多様な乾貨物。その供給のほとんどを輸入に頼る日本への輸送はもとより、世界のドライバルク輸送は経済の発展と国際分業の進展によって、ますます活発化しています。
世界最大規模の船隊を擁する商船三井のドライバルク船(ばら積み船)サービスでは、多様な貨物の輸送に対応できる汎用ばら積み船と、特定貨物の特性と、積み地および揚げ地の状況を考慮して設計・建造された各種専用船で、さまざまな顧客ニーズに応えた安定輸送を行っています。

<エネルギー輸送・海洋事業サービス>
世界のエネルギー需要が多様化する中、商船三井は、世界最大級の輸送船隊、豊富な輸送実績とノウハウで、エネルギー輸送のエキスパートとしてグローバルな活動を展開しています。高度な技術力が求められるLNG(液化天然ガス)をはじめとしたエネルギー輸送において、商船三井は、船隊整備の推進と船員の教育・訓練に注力し、ハード・ソフト両面での安全運航体制をもって世界各地への安定したエネルギー供給に貢献しています。
また、FSRU(浮体式LNG貯蔵再ガス化設備)やFPSO(浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備)などの海洋事業にも取り組み、エネルギー輸送の豊富な実績を活かして、積極的に事業展開を図っています。

<製品輸送サービス>
新興国の経済成長や、生産拠点の海外移転をはじめとした経済のグローバル化の進展により、世界の物流量は増加しています。商船三井は、グローバルなサービスネットワークで工業製品や一般消費財、自動車などの製品輸送サービスを提供しています。
自動車船輸送においては、半世紀を超える実績を持つパイオニアとして、多様化する自動車メーカーの輸送ニーズと物流パターンに的確に対応したサービスを強みとし、陸送や沿岸輸送、ターミナル運営など地域に密着した高品質で総合的なサービスを展開しています。コンテナ船サービスでは、邦船3社の事業統合によって誕生したOcean Network Express (ONE)が2018年4月にサービスを開始。世界有数の船隊規模と広範なネットワークでサービスの強化を図っています。また、海運のノウハウとグループ各社の機能を活かしてロジスティクス・サービスを提供し、多様化する物流ニーズに対応しています。
本社郵便番号 105-8688
本社所在地 東京都港区虎ノ門2-1-1
本社電話番号 03-3587-7111
創業 1884年
設立 1964年4月1日
資本金 660億円(2024年3月31日時点)
従業員 1,243名(陸上903名 海上340名):他社への出向者等を除く(2024年3月31日現在)
売上高 1兆6278億円(2024年3月期)
代表者 代表取締役社長 橋本 剛
事業所 国内:7 事業所 海外:68 事業所(2024年3月31日現在)
関連会社 商船三井ドライバルク(株)、MOLケミカルタンカーズ(株)、(株)宇徳、
(株)商船三井さんふらわあ、ダイビル(株)、
商船三井クルーズ(株)、グリーンシッピング(株)
545社(連結決算対象会社)(2024年3月31日現在)
沿革
  • 1884年
    • 大阪商船(株)創業
  • 1942年
    • 三井船舶(株)設立
  • 1964年
    • 大阪商船と三井船舶が合併、大阪商船三井船舶(株)設立
  • 1999年
    • ナビックスラインと合併、「(株)商船三井」が誕生

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.9
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 36.9時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 39 13 52
    取得者 27 13 40
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    69.2%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.3%
      (310名中32名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
制度あり:グローバルマーケットにおいて活躍できる「新しい価値を創造する“自律自責型の人財”」の育成を目標に掲げ、社員一人ひとりの成長をサポートするための研修制度を設けています。

<陸上職>
■英語集合研修(新卒社員対象)
入社後1年間、集合研修と個別英会話レッスンを通して英語力の強化をサポートしています。
■階層別研修
■選抜型プログラム
└One MOLグローバル経営塾(MGMC)
└One MOL経営スクール

<海上職>
■人事部研修
■共通技術研修(航海士・機関士)
■航海士研修
■機関士研修
■船種別研修
上記は研修の一例となります。
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東京大学、大阪大学、九州大学、慶應義塾大学、早稲田大学、京都大学、明治大学、千葉大学、神戸大学、東京科学大学
<大学>
東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、同志社大学、東京外国語大学、立命館大学、明治大学、お茶の水女子大学、一橋大学、横浜国立大学、法政大学、中央大学、青山学院大学、神戸大学、大阪大学、名古屋大学、上智大学、京都大学、東京海洋大学、水産大学校

採用実績(人数) 年度           陸上職(技術)    海上職(自社養成)

2024年 入社実績    43名(5名)     45名 (12名)
2023年 入社実績    44名(8名)     28名 (10名)
2022年 入社実績    22名(3名)     28名 (15名)
2021年 入社実績    29名(3名)     29名 (15名)
採用実績(学部・学科) 2024年入社 実績
陸上職(事務系)
外国語学部/社会科学部/法学部/政治経済学部/政治経済学部/文学部/経済学部/教育学部/工学部/学芸学部/国際社会学部/経営学部/総合政策学部/国際教養学部/国際社会学部/文化構想学部/商学部/新領域創成科学研究科/工学系研究科/商学研究科/人文社会科学研究科/熱帯医学・グローバルヘルス研究科/

陸上職(技術系)
工学研究科/創造理工学研究科/工学府

海上職(自社養成コース)
航海士:農学研究科/法学部/経済学部/総合政策学部/政策学部/海洋工学部
機関士:農学研究科/理工学研究科/先進実践学環/情報学群・情報メディア創成学類/商学部

海上職(商船コース)
航海士:海洋工学部/商船学科/海事科学部
機関士:海洋工学部/商船学科/海事科学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 56 22 78
    2023年 56 16 72
    2022年 40 13 53
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 78 - -%
    2023年 72 - -%
    2022年 53 - -%

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