最終更新日：2024/11/15

東海旅客鉄道(株)【JR東海】

上場企業

業種

鉄道

基本情報

本社: 東京都、愛知県

資本金: 1,120億円

売上高: 17,104億円［連結・2024年3月期］ 14,173億円［単体・2024年3月期］

従業員: 29,282名［連結・2024年3月期］ 18,514名［単体・2024年3月期］

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DEAR JAPAN ～次なる日本の創造～

会社紹介記事

日本経済の活性化に貢献するリニア中央新幹線駅ビル開発をはじめとしたグループ事業

: 日本経済の活性化に貢献するリニア中央新幹線

: 駅ビル開発をはじめとしたグループ事業

Dear Japan　～次なる日本の創造～

日本の大動脈輸送を担う唯一無二の輸送機関である東海道新幹線	ＪＲ東海は、「日本経済の大動脈である東京～名古屋～大阪間の旅客輸送と社会基盤の発展に貢献すること」を「使命」とし、また同時に自らの「誇り」としています。 1964年の開業以来、約68億人ものお客さまにご利用いただいてきた東海道新幹線は、日本経済の飛躍的な発展を支え、まさに「日本」を形づくる一端を担ってきたといってもよいでしょう。ＪＲ東海は同時に、東海地域の在来線輸送を担うとともに、鉄道事業との相乗効果が期待できる分野を中心にグループ事業を展開してきました。ＪＲ東海の果たしていくべきこの「使命」は、新型コロナウイルス感染症の発生により変化した社会環境においても決して変わるものではありません。一方で、現状にとどまることなく、長期的で広い視野に立って物事を考え、つねにさまざまな「挑戦」を続けることも必要です。「超電導リニアによる中央新幹線計画」という次の「日本」を創る大きなプロジェクトもそのひとつです。取組みは多岐にわたっており、活躍のフィールドは大きく広がっています。「これからのＪＲ東海、ひいてはこれからの日本を自分たちの手で守り、創っていく。

日本の大動脈輸送を担う唯一無二の輸送機関である東海道新幹線

ＪＲ東海は、「日本経済の大動脈である東京～名古屋～大阪間の旅客輸送と社会基盤の発展に貢献すること」を「使命」とし、また同時に自らの「誇り」としています。

1964年の開業以来、約68億人ものお客さまにご利用いただいてきた東海道新幹線は、日本経済の飛躍的な発展を支え、まさに「日本」を形づくる一端を担ってきたといってもよいでしょう。ＪＲ東海は同時に、東海地域の在来線輸送を担うとともに、鉄道事業との相乗効果が期待できる分野を中心にグループ事業を展開してきました。

ＪＲ東海の果たしていくべきこの「使命」は、新型コロナウイルス感染症の発生により変化した社会環境においても決して変わるものではありません。

一方で、現状にとどまることなく、長期的で広い視野に立って物事を考え、つねにさまざまな「挑戦」を続けることも必要です。「超電導リニアによる中央新幹線計画」という次の「日本」を創る大きなプロジェクトもそのひとつです。

取組みは多岐にわたっており、活躍のフィールドは大きく広がっています。「これからのＪＲ東海、ひいてはこれからの日本を自分たちの手で守り、創っていく。

会社データ

事業内容	東海道新幹線の運営を軸とした鉄道事業、グループ事業（流通業、不動産業、ホテル業、旅行業などの事業企画・戦略立案）

東京本社郵便番号	108-8204
東京本社所在地	東京都港区港南2-1-85 JR東海品川ビルA棟
本社電話番号	080-7224-2530　※人事担当専用窓口
名古屋本社郵便番号	450-6101
名古屋本社所在地	愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ
設立	1987年4月1日
資本金	1,120億円
従業員	29,282名［連結・2024年3月期］ 18,514名［単体・2024年3月期］
売上高	17,104億円［連結・2024年3月期］ 14,173億円［単体・2024年3月期］
事業所	○本社（名古屋、東京） ○東海鉄道事業本部（名古屋） ○静岡支社 ○新幹線鉄道事業本部（東京） ○関西支社 ○ワシントン事務所 ○ロンドン事務所 ○シドニー事務所　など
代表者	代表取締役社長　　丹羽　俊介
グループ会社	ジェイアール東海高島屋、ジェイアール東海ホテルズ、日本車輌製造　など
平均年齢	36.6歳（2024年3月期）
平均勤続年数	15.8年（2024年3月期）
沿革	1987年 04月　東海旅客鉄道株式会社設立 1988年 03月　東海道新幹線に3駅（新富士、掛川、三河安城）開業 1989年 03月　高山本線特急「ひだ」に新型気動車を投入 1990年 02月　運輸大臣より中央新幹線の地形、地質等に関する調査の指示を受け調査開始 1991年 10月　東海道新幹線鉄道施設を譲受け 1992年 03月　東海道新幹線「のぞみ」営業運転開始 1997年 04月　山梨リニア実験線における走行試験開始 10月　株式上場 1999年 03月　東海道新幹線に700系車両を投入 12月　JRセントラルタワーズ竣工 2000年 03月　ジェイアール名古屋タカシマヤ開業 05月　名古屋マリオットアソシアホテル開業 2001年 09月　「エクスプレス予約」サービス開始 12月　JR会社法の適用対象から除外 2002年 07月　愛知県小牧市に研究施設を開設 2003年 10月　東海道新幹線に品川駅開業、全列車270km/h運転 2006年 11月　在来線用ICカード「TOICA」サービス開始 2007年 07月　東海道新幹線「のぞみ」にN700系車両を投入 2008年 10月　中央新幹線の地形、地質等に関する調査報告書を国土交通大臣に提出 12月　国土交通大臣より中央新幹線に係る全国新幹線鉄道整備法（以下「全幹法」という）第5条の残り4項目に関する調査の指示を受け調査開始 2009年 07月　国土交通省「超電導磁気浮上式鉄道実用技術評価委員会」において、超電導リニアの「営業線に必要となる技術が網羅的、体系的に整備され、今後詳細な営業線仕様や技術基準等の策定を具体的に進めることが可能になった」との評価 2011年 05月　国土交通大臣が当社を中央新幹線（東京都・大阪市間）の営業主体及び建設主体に指名　　　国土交通大臣が中央新幹線の建設に関する整備計画を決定し、当社に建設を指示 2013年 02月　東海道新幹線「のぞみ」にN700A車両を投入 03月　交通系ICカードの全国相互利用サービス開始　 2014年 10月　国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画（その1）を許可 12月　品川駅・名古屋駅において、中央新幹線の工事安全祈願式を実施 2015年 03月　武豊線電化開業　　　東海道新幹線で最高速度285km/hの営業運転開始 04月　超電導リニア走行試験で世界最高速度603km/hを記録 2016年 05月　米国テキサス州に子会社（HTeC）を設立 2017年 02月　JRゲートタワー竣工 04月　会社発足30周年 09月　「スマートEX」サービス開始 2018年 03月　国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画（その2）を認可 2020年 3月　東海道新幹線の全列車の最高速度285km/h運転、「のぞみ12本ダイヤ」を柱としたダイヤ改正実施 7月　東海道新幹線「のぞみ」に新型車両N700Sを投入 2022年 4月　東京証券取引所及び名古屋証券取引所における市場区分の見直しに伴い、上場する市場を東京証券取引所においてはプライム市場、名古屋証券取引所においてはプレミア市場に変更 7月　高山本線特急「ひだ」にハイブリッド方式の新型特急車両ＨＣ85系を投入

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり JR東海は「人」こそが最大の財産と考え、長期的な視野で人材育成を行っています。たとえば「新入社員研修」は、静岡県三島市の総合研修センターで行われ、集団生活を通してチームワークの重要性を体感し、同期の親睦を深めていきます。その他にも「管理職研修」や「各職能研修」など、さまざまな研修制度があります。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励金、海外留学制度や海外の企業・団体の調査派遣などを実施し、社員の向上心を支援しています。
メンター制度	制度あり各職場における日常の仕事を通じて、業務知識や必要な技術を上司や先輩から教わる「職場内教育訓練（OJT）」を社員教育の基本としています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度あり社内での通信研修があります。

採用実績

採用実績（学校）	全国の国公私立大学、高等専門学校などもっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年（予） --------------------------------------------------------------------- 大卒・大学院・高専卒　 612名　　480名　　305名　　291名短大・専門・高卒　　　259名　　195名　　136名　　141名