最終更新日:2024/6/1

東映(株)

  • 上場企業

業種

  • 芸能・映画・音楽
  • 放送
  • イベント・興行
  • ホテル・旅館
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
117億709万2,928円
売上高
連結:1,743億5,800万円 単体:658億7,100万円 (2023年3月期)
従業員数
386名(2024年4月1日時点)

東映といえば映画、しかしそれだけではありません。「総合コンテンツ企業」として幅広く質高いエンタテインメントを提供しています!

会社紹介記事

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東映は創立以来これまでに映画作品3,000本以上、テレビ作品3万タイトル以上と、数多くのエンタテインメントを生み出してきました。
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2023年入社の新入社員です。お互い切磋琢磨しながら、様々な部署で経験を積んで成長し続けています。

会社データ

事業内容
○映画
映画は東映の祖業であり、さまざまなビジネスの根幹です。現在は年間 20タイトル前後の作品を配給しています。魅力あるコンテンツを提供するため、自社はもちろん、他社とも企画や製作体制で協業。また、宣伝プロモーションから劇場公開、DVD化・映像配信、国際展開などの二次利用、グッズ展開まで、映画にまつわるあらゆる領域を手がけています。

○テレビ
他の映画会社に先駆けて1958年にテレビ映画の第1作を送り出して以来、劇場用映画で蓄積した企画制作力と制作体制を基盤として、刑事もの・時代劇・サスペンス・特撮ものなど、あらゆるジャンルの作品を手がけています。“仮面ライダーシリーズ”は、2021年で放送開始から50周年。“スーパー戦隊シリーズ”も45作品を迎えました。

○教育映像
主に学校や行政機関などで使う教育研修用のンテンツを作成し、全国に販売展開しています。多くの作品が文部科学省特選に選ばれたり、国内外の各種コンクールで入賞したりなど業界の評価も高く、着実な実績を重ねてきました。

○事業推進(イベント・催事等)
長年培ってきた企画制作のノウハウと全国に拡がる営業ネットワークを基盤に、多彩なテーマで大小を問わず、さまざまな催事を手がけています。ヒーローショーや舞台・演劇、展覧会など。イベントやプロモーションの実施数では業界No.1のシェアを誇り ます。

○ホテル
東映の直営ホテルとして、3つのホテルを経営しています。東映ならではの、人に寄り添うおもてなしが好評で、接客サービスが温かく気軽に宿泊や食事を楽しめるホテルとして60年の伝統があります。

○不動産
東京、広島、大阪、福岡、仙台などの主要都市にあった旧来の映画館を再開発した商業ビルや、東京撮影所の敷地の一部を有効活用した複合商業ビルなどを所有。そのほかオフィスビル、賃貸マンションなども取り扱う不動産賃貸事業、社有不動産の有効活用や価値増大を図る再開発事業も手掛けています。
本社郵便番号 104-8108
本社所在地 東京都中央区銀座3-2-17
本社電話番号 03-3535-7137
創立 1951年4月1日
設立 1949年10月1日
資本金 117億709万2,928円
従業員数 386名(2024年4月1日時点)
売上高 連結:1,743億5,800万円
単体:658億7,100万円
(2023年3月期)
上場 東京証券取引所プライム市場上場
関連会社 東映ラボ・テック(株)、東映ビデオ(株)、東映アニメーション(株)、東映衛星放送(株)、(株)東映テレビ・プロダクション、(株)ティ・ジョイ、(株)東映京都スタジオ、(株)東映エージエンシー、東映シーエム(株)、(株)東映建工、(株)東映ホテルチェーン 等
役員 代表取締役社長 吉村文雄

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 10 3 13
    取得者 5 3 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 19.7%
      (233名中46名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・階層別研修
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育支援(受講状況に応じて会社補助有)
・資格取得支援(奨励金および手当の支給)
・schoo動画学習サービスアカウントの貸与
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 6 7 13
    2023年 3 8 11
    2022年 5 6 11
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 13 0 100%
    2023年 11 0 100%
    2022年 11 0 100%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
関西学院大学、東京大学、一橋大学、明治大学、立命館大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、慶應義塾大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、中央大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、日本大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2024年(予) 男性6名 女性7名
2023年   男性3名 女性8名
2022年   男性5名 女性6名
2021年   男性7名 女性6名
2020年   男性7名 女性7名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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