最終更新日：2025/3/4

いであ(株)【東証スタンダード上場】

正社員
既卒可
上場企業

業種

建設コンサルタント
専門コンサルティング
建築設計
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 31億7,323万円

売上高: 217億170万円（単体、2023年12月期）

従業員: 1,083名(2024年4月1日現在、嘱託・顧問を含む）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは、いであ(株)　採用担当です！！

2026年度卒新卒採用に関する情報は、企業マイページより随時ご連絡いたします。

業界研究会・会社説明会では、ご希望部門の担当者と直にお話いただけるので、ご興味ある方は是非ご参加ください。
ご参加希望の方は、企業マイページから申込みをお願いいたします。

土木・設計の分野でも活躍している「いであ」。写真は天神川水門『土木学会デザイン賞2016最優秀賞』、『第23回しまね景観賞大賞』を受賞。専門技術研修では、全国の若手社員が集合し実践的な研修を行います。写真は『いであ富士研修所（Fuji Innovation Center）』。

: 土木・設計の分野でも活躍している「いであ」。写真は天神川水門『土木学会デザイン賞2016最優秀賞』、『第23回しまね景観賞大賞』を受賞。

: 専門技術研修では、全国の若手社員が集合し実践的な研修を行います。写真は『いであ富士研修所（Fuji Innovation Center）』。

独自の教育・研修を通じて社員の育成に取り組む「いであ」

	当社は、1953年に民間初の気象予報会社として創業しました。1968年からは環境科学分野の総合コンサルタントとして、2006年の合併後からは、社会基盤整備と環境保全の総合コンサルタントとして歩み、2018年に創立65周年を迎えました。　当社の大きな強みとしては、環境影響評価・モニタリング、環境計画・管理、自然再生・環境保全などの環境分野、河川、道路、橋梁などの社会基盤整備の土木分野のコンサルタント事業を柱に、防災、減災、快適性、さらには生命科学などの諸分野について、企画から調査、分析、予測評価、設計、対策まで社内で一貫して実施できるところです。　21世紀に入り、社会はめまぐるしく変化しており、当社が果たす社会的役割もますます大きくなっています。＜管理本部人事部長　後藤ヒサエ＞

　当社は、1953年に民間初の気象予報会社として創業しました。1968年からは環境科学分野の総合コンサルタントとして、2006年の合併後からは、社会基盤整備と環境保全の総合コンサルタントとして歩み、2018年に創立65周年を迎えました。
　当社の大きな強みとしては、環境影響評価・モニタリング、環境計画・管理、自然再生・環境保全などの環境分野、河川、道路、橋梁などの社会基盤整備の土木分野のコンサルタント事業を柱に、防災、減災、快適性、さらには生命科学などの諸分野について、企画から調査、分析、予測評価、設計、対策まで社内で一貫して実施できるところです。
　21世紀に入り、社会はめまぐるしく変化しており、当社が果たす社会的役割もますます大きくなっています。

＜管理本部人事部長　後藤ヒサエ＞

会社データ

プロフィール	当社は、新しい総合コンサルタントとして、社会基盤整備や環境保全にかかわる企画、調査、分析、予測評価から計画・設計、維持・管理に至るすべての段階において、常に最適で付加価値の高いサービスを提供しています。社名の「いであ」(I-D-E-A）は、「Infrastructure（社会基盤整備）」、「Disaster（災害）」、「Environment（環境）」、「Amenity（快適性）」の頭文字を合わせたもので、当社の業務分野を表現しており、安全・安心で快適な社会の持続的発展と、健全で恵み豊かな環境の保全と継承を支えることを象徴しています。これらの業務分野は国内のみならず、海外にも積極的に展開しており、国際協力・連携に貢献しています。また、その信頼性と付加価値を高めるため、住民参画・合意形成・環境教育におけるコミュニケーション技術の研鑽や情報ネットワークの活用、品質管理等とともに、技術開発に積極的に取り組んでおります。
事業内容	社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント＊環境コンサルタント事業　　環境現況の把握、環境リスクの評価・管理、環境アセスメント・環境計画、　　環境の現象解析、環境の保全・再生・創造、　　気象および健康天気予報（バイオウェザー）の情報配信・提供サービス＊建設コンサルタント事業　　河川・港湾・空港・海岸の計画・設計・管理、道路・橋梁・交通・都市の　　計画・設計・管理、防災・減災・災害復旧＊情報システム事業　　情報システムの設計・構築・管理＊海外事業　　上記に関する海外事業東京湾アクアライン

プロフィール

当社は、新しい総合コンサルタントとして、社会基盤整備や環境保全にかかわる企画、調査、分析、予測評価から計画・設計、維持・管理に至るすべての段階において、常に最適で付加価値の高いサービスを提供しています。

社名の「いであ」(I-D-E-A）は、「Infrastructure（社会基盤整備）」、「Disaster（災害）」、「Environment（環境）」、「Amenity（快適性）」の頭文字を合わせたもので、当社の業務分野を表現しており、安全・安心で快適な社会の持続的発展と、健全で恵み豊かな環境の保全と継承を支えることを象徴しています。

これらの業務分野は国内のみならず、海外にも積極的に展開しており、国際協力・連携に貢献しています。また、その信頼性と付加価値を高めるため、住民参画・合意形成・環境教育におけるコミュニケーション技術の研鑽や情報ネットワークの活用、品質管理等とともに、技術開発に積極的に取り組んでおります。

事業内容

社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント
＊環境コンサルタント事業
　　環境現況の把握、環境リスクの評価・管理、環境アセスメント・環境計画、
　　環境の現象解析、環境の保全・再生・創造、
　　気象および健康天気予報（バイオウェザー）の情報配信・提供サービス
＊建設コンサルタント事業
　　河川・港湾・空港・海岸の計画・設計・管理、道路・橋梁・交通・都市の
　　計画・設計・管理、防災・減災・災害復旧
＊情報システム事業
　　情報システムの設計・構築・管理
＊海外事業
　　上記に関する海外事業

東京湾アクアライン

本社郵便番号	154-8585
本社所在地	東京都世田谷区駒沢3-15-1
本社電話番号	03-4544-7600（代表）
創業	1953年5月
設立	1968年9月
資本金	31億7,323万円
従業員	1,083名(2024年4月1日現在、嘱託・顧問を含む）
売上高	217億170万円（単体、2023年12月期）
事業所	本社：東京都世田谷区駒沢3-15-1 社会基盤本部：東京都世田谷区国土環境研究所：神奈川県横浜市環境創造研究所：静岡県焼津市亜熱帯環境研究所：沖縄県名護市食品・生命科学研究所：大阪府大阪市大阪支社：大阪府大阪市沖縄支社：沖縄県那覇市札幌支店：北海道札幌市東北支店：宮城県仙台市福島支店：福島県福島市北陸支店：新潟県新潟市名古屋支店：愛知県名古屋市中国支店：広島県広島市四国支店：高知県高知市九州支店：福岡県福岡市システム開発センター：群馬県高崎市海外事務所：IDEA R&D Center(タイ)・ロンドン（イギリス）・ボゴール(インドネシア) 営業所：青森・盛岡・秋田・山形・いわき・茨城・群馬・北関東・千葉・神奈川・相模原・富山・金沢・福井・山梨・伊那・長野・岐阜・恵那・静岡・富士・菊川・豊川・三重・桑名・滋賀・神戸・奈良・和歌山・鳥取・山陰・岡山・下関・山口・徳島・高松・北九州・佐賀・長崎・熊本・宮崎・鹿児島・沖縄北部）　研修所：富士研修所
主な取引先	国、地方公共団体、財団、電力　等
連結子会社	新日本環境調査(株) 沖縄環境調査(株) 東和環境科学(株) (株)Ides (株)クレアテック以天安（北京）科技有限公司
沿革	1953年 (株)トウジョウ・ウェザー・サービス・センター創業(民間初の気象予報会社) 1969年新日本気象海洋(株)に社名変更 1971年大阪支店開設 1972年第一技術研究所開設(目黒区上目黒) 1979年本社ビル竣工(世田谷区玉川) 1985年株式店頭公開(現JASDAQ) 1992年環境創造研究所竣工(静岡県) 1995年環境情報研究所(現国土環境研究所)竣工(横浜市) 1996年名古屋支店新社屋竣工 1998年九州支店開設、沖縄支店開設 2000年本社新社屋竣工(世田谷区駒沢)、東北支店開設 2001年国土環境(株)に社名変更 2002年沖縄支店新社屋竣工 2004年九州支店新社屋竣工 2006年日本建設コンサルタント(株)を合併し、いであ(株)に社名変更、札幌支店開設、中国支店開設 2008年大阪支社新社屋竣工、沖縄支社開設、四国支店開設 2012年福島支店開設 2014年北陸支店開設東京証券取引所市場第二部に市場変更 2017年東京証券取引所市場第一部に銘柄指定 2021年二子玉川ビル開設 2022年東京証券取引所スタンダード市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	11名	17名	28名
取得者	9名	17名	26名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

81.8%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修新人フォローアップ研修 3年目研修新管理職研修幹部研修技能塾（専門技術研修）技術士取得者研修新技術発表会 GEC定例講演会新入社員技術発表会技術士試験対策研修環境計量士受験ガイダンスコンプライアンス研修情報管理研修システム研修 ITスキルアップ研修 Excel VBA研修
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、水産大学校、玉川大学、千葉大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、新潟薬科大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、高崎経済大学、玉川大学、大同大学、千葉大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校その他採用実績校ニューヨーク州立大学ニューパレツ校もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月 50名　　(男性：37名、女性：13名) 2023年4月 45名　　(男性：35名、女性：10名) 2022年4月 41名　　(男性: 27名、女性: 14名) 2021年4月 44名　　(男性: 30名、女性: 14名) 2020年4月 35名　　(男性: 29名、女性: 　6名) 2019年4月 32名　　(男性: 24名、女性: 　8名)

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、秋田大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、水産大学校、玉川大学、千葉大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、新潟薬科大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、高崎経済大学、玉川大学、大同大学、千葉大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校

その他採用実績校
ニューヨーク州立大学ニューパレツ校

採用実績（人数）

2024年4月 50名　　(男性：37名、女性：13名)
2023年4月 45名　　(男性：35名、女性：10名)
2022年4月 41名　　(男性: 27名、女性: 14名)
2021年4月 44名　　(男性: 30名、女性: 14名)
2020年4月 35名　　(男性: 29名、女性: 　6名)
2019年4月 32名　　(男性: 24名、女性: 　8名)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）