最終更新日：2024/9/25

(株)ナガセ【東進ハイスクール・東証スタンダード市場上場】

上場企業

業種

教育
出版
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 21億3,800万円

売上高: 523億5,400万円(2023年3月期)

従業員: 1,483名（連結／正社員のみ）（2023年3月期）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

幼児～社会人まで　幅広い世代に教育事業を展開する「人財育成企業」です。

会社紹介記事

生徒数約34万人、全国3,000拠点。幼児～社会人向けの教育事業を展開する民間最大規模の教育機関です。予備校事業だけでなく、コンテンツ開発、企業向けコンサルティング営業、公教育支援等、職種も様々です。

: 生徒数約34万人、全国3,000拠点。幼児～社会人向けの教育事業を展開する民間最大規模の教育機関です。

: 予備校事業だけでなく、コンテンツ開発、企業向けコンサルティング営業、公教育支援等、職種も様々です。

成長に拘り、多くの人財を輩出することで、新しい日本をつくる！

「当社の事業の根底にあるのは、生徒たちの成長を心からの喜ぶことのできる社員の存在。」	(株)ナガセは、「東進ハイスクール」等を展開する日本最大規模の民間教育機関です。　予備校部門の東進ハイスクールは、生徒の夢・志を育む「人財教育」と、長年蓄積してきた教育ビッグデータ、AI等の最新テクノロジーを活用した先進的な教育システムによる指導で、難関大合格実績、生徒数ともに全国トップクラスです。　先進的な学習プログラムに加え、校舎で「担任」からの熱意ある指導を受けられるのも東進ハイスクールの強さの１つ。「合格するため」だけでなく、「自分はどのような人生を送りたいか」「どのような自分になりたいか」といった人夢・志に対しても、仲間と共に切磋琢磨しながら、成長していくことを目指しています。　ナガセは、東進ハイスクールなどの教育現場での生徒指導や校舎長といった仕事以外にも、さまざまな活躍の場があるのも大きな特徴。教材・模試などのコンテンツ制作、システム開発、高等学校や企業へのコンサルティング営業、参考書の出版・編集など、幅広い職種とキャリアフィールドがあるのも大きな魅力です。　当社にとって、第一志望校合格は、中間目標に過ぎません。私たちが本当に目指しているのは、教育を通じて、新しい日本をつくること。絶え間ない教育の技術革新と、「教育の仕事は人づくり」という私たちの原点を忘れずに、多くの人たちから信頼され、必要とされる「社会の公器となる教育機関」を目指し、挑戦し続けます。　　2020年に開校した大学生・社会人対象の東進デジタルユニバーシティでは、データサイエンス領域全米No.1のカリフォルニア大学バークレー校との提携により、DXビジネスリーダー養成教育を独占提供いしています。

「当社の事業の根底にあるのは、生徒たちの成長を心からの喜ぶことのできる社員の存在。」

　(株)ナガセは、「東進ハイスクール」等を展開する日本最大規模の民間教育機関です。

　予備校部門の東進ハイスクールは、生徒の夢・志を育む「人財教育」と、長年蓄積してきた教育ビッグデータ、AI等の最新テクノロジーを活用した先進的な教育システムによる指導で、難関大合格実績、生徒数ともに全国トップクラスです。

　先進的な学習プログラムに加え、校舎で「担任」からの熱意ある指導を受けられるのも東進ハイスクールの強さの１つ。「合格するため」だけでなく、「自分はどのような人生を送りたいか」「どのような自分になりたいか」といった人夢・志に対しても、仲間と共に切磋琢磨しながら、成長していくことを目指しています。

　ナガセは、東進ハイスクールなどの教育現場での生徒指導や校舎長といった仕事以外にも、さまざまな活躍の場があるのも大きな特徴。教材・模試などのコンテンツ制作、システム開発、高等学校や企業へのコンサルティング営業、参考書の出版・編集など、幅広い職種とキャリアフィールドがあるのも大きな魅力です。

　当社にとって、第一志望校合格は、中間目標に過ぎません。私たちが本当に目指しているのは、教育を通じて、新しい日本をつくること。絶え間ない教育の技術革新と、「教育の仕事は人づくり」という私たちの原点を忘れずに、多くの人たちから信頼され、必要とされる「社会の公器となる教育機関」を目指し、挑戦し続けます。
　
　2020年に開校した大学生・社会人対象の東進デジタルユニバーシティでは、データサイエンス領域全米No.1のカリフォルニア大学バークレー校との提携により、DXビジネスリーダー養成教育を独占提供いしています。

会社データ

事業内容	■　高校生対象の予備校事業【東進ハイスクール】生徒の夢・志を育み、自ら求め、考え、判断・実行する人財へと育成するための人財教育と、AI等、最新のテクノロジーを活用したシステムによる現場指導で、合格実績・生徒数ともに全国トップクラスの教育機関です。【東進衛星予備校】「教育の機会均等」の実現に向けて、1992年よりFC展開。全国の有力塾・予備校が東進グループに加盟し、東進衛星予備校を展開。全国1,000校を超える日本最大級のネットワークを確立しています。 ■　大学生、社会人対象のリスキリング事業、企業研修支援【東進ビジネススクール】大学入学前のリメディアル教育、語学研修プログラム、ビジネス基礎スキル養成のための講座をを提供しています。【東進デジタルユニバーシティ】データサイエンス領域No.1のカリフォルニア大学バークレー校との提携。デジタル技術をビジネスに実装できる人財を育成しています。AIをはじめとする基礎技術の理解向上からRPA,Python等の実務実践教育まで幅広いリテラシー教育も展開しています。 ■　小学生、中学生対象【東進オンライン学校】小・中学生を対象に、オンラインによる最高品質の授業及び各種テスト、モチベーションアップのための「未来発見講座」を提供しています。 ■　幼児、小学生、中学生対象【東進こども英語塾】 3歳から15歳の幼児向け英語教育事業。「セサミ・ワークショップ」とグローバル・ライセンス契約を締結、これまでにない新しい幼児教育を構築し、グローバル社会で活躍できる人財を育成します。 ■　参考書、問題集出版【東進ブックス】一流講師陣執筆の学習参考書や資格・語学書等で好評を博している参考書。スマートフォン向けのアプリも開発・リリースしています。

事業内容

■　高校生対象の予備校事業
【東進ハイスクール】
生徒の夢・志を育み、自ら求め、考え、判断・実行する人財へと育成するための人財教育と、AI等、最新のテクノロジーを活用したシステムによる現場指導で、合格実績・生徒数ともに全国トップクラスの教育機関です。

【東進衛星予備校】
「教育の機会均等」の実現に向けて、1992年よりFC展開。全国の有力塾・予備校が東進グループに加盟し、東進衛星予備校を展開。全国1,000校を超える日本最大級のネットワークを確立しています。

■　大学生、社会人対象のリスキリング事業、企業研修支援
【東進ビジネススクール】
大学入学前のリメディアル教育、語学研修プログラム、ビジネス基礎スキル養成のための講座をを提供しています。

【東進デジタルユニバーシティ】
データサイエンス領域No.1のカリフォルニア大学バークレー校との提携。デジタル技術をビジネスに実装できる人財を育成しています。AIをはじめとする基礎技術の理解向上からRPA,Python等の実務実践教育まで幅広いリテラシー教育も展開しています。

■　小学生、中学生対象
【東進オンライン学校】
小・中学生を対象に、オンラインによる最高品質の授業及び各種テスト、モチベーションアップのための「未来発見講座」を提供しています。

■　幼児、小学生、中学生対象
【東進こども英語塾】
3歳から15歳の幼児向け英語教育事業。「セサミ・ワークショップ」とグローバル・ライセンス契約を締結、これまでにない新しい幼児教育を構築し、グローバル社会で活躍できる人財を育成します。

■　参考書、問題集出版
【東進ブックス】
一流講師陣執筆の学習参考書や資格・語学書等で好評を博している参考書。スマートフォン向けのアプリも開発・リリースしています。

本社郵便番号	180-0003
本社所在地	東京都武蔵野市吉祥寺南町1-29-2
本社電話番号	0422‐45‐7015（直）
設立	1976年5月
資本金	21億3,800万円
従業員	1,483名（連結／正社員のみ）（2023年3月期）
売上高	523億5,400万円(2023年3月期)
事業所	■本社・本部／東京都(吉祥寺) ・全国各地直営校
役員	代表取締役社長　永瀬昭幸
関連会社	株式会社　四谷大塚株式会社　四谷大塚出版株式会社　四大印刷株式会社　イトマンスイミングスクール株式会社　イトマンスポーツスクール株式会社　早稲田塾株式会社　東進育英舎株式会社　東進四国学校法人　東京清光学園清瀬ひかり幼稚園株式会社　ヒューマレッジ NAGASE　BROTHERS　USA.INC 永瀬商貿（上海）有限公司
平均年齢	36.7歳
売上高推移	523億5,400万円(2023年3月期) 494億 600万円(2022年3月期) 458億5,300万円(2021年3月期)
沿革	1976年5月 (株)ナガセ設立 1985年4月現役高校生対象の予備校、東進ハイスクールを設立 1988年12月株式を店頭公開 1992年3月通信衛星で授業を配信する東進衛星予備校を開設 1997年4月スカイパーフェクTVにて東進Dスクールが放送開始 2006年10月 (株)四谷大塚をグループ会社化 2007年7月大学生向け東進ビジネススクール開設 2008年 1月イトマンスイミングスクールをグループ会社化 2009年7月セサミ・ワークショップと「セサミ・ストリート・イングリッシュ」に関する独占的グローバル・ライセンス契約締結 2010年10月東進こども英語塾(幼児英語教育)開講 2011年8月 NAGASE BROTHERS USA, INC.をニューヨークに設立 2013年7月大学生・大学院生の起業支援を開始 2014年8月英語教育改革先取り対応セミナー　開催全国の中学・高校の先生方約2,000名が参加 2014年9月海外大学留学支援制度を発足高校生対象に、1人あたり最大3,000万円（4年間累計）、年間最大2億4,000万円を支援 2014年12月「早稲田塾」をグループ化 2015年8月「大学入試改革先取り対応セミナー」開催全国2,000校、約5,000名の高校の先生方が参加 2016年8月「教育改革先取り対応セミナー」開催教育改革の全体像の講演に加え、アクティブラーニングや英語4技能教育の実践など、全国の先生方と情報を共有 2017年8月「夏の教育セミナー」開催全国12会場、2,000校、約5,000名の高校の先生方が参加するセミナーとして定着。新テストのモデル問題解説、先生方によるアクティブ・ラーニングの実践などを紹介 2018年9月 AIとビッグデータを活用した学習コンテンツによる指導開始 2019年11月「ナガセ東京大学『革新的学びの創造学』未来社会協創基金」を設立 2020年4月東進デジタルユニバーシティ開校世界をリードするデジタル人財の育成を目指す 2020年 4月東進オンライン学校開校 2021年7月東京オリンピックにて、イトマン東進所属大橋悠依選手が、女子200m・400m個人メドレーで金メダルを獲得 2022年 3月ブリヂストンスポーツアリーナ株式会社をグループ会社化 2023年1月株式会社ヒューマレッジ（木村塾）をグループ会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.2年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	21名	12名	33名
取得者	0名	12名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 37.2%
  （137名中51名）
- 2019年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（教務研修、ビジネスマナー研修、ITスキル研修、教務知識研修他）、コミュニケーション研修、実務研修、管理職向け研修　他
自己啓発支援制度	－
メンター制度	制度あり新入社員、新任校舎長には直属の上司や先輩以外の社員がメンターとしてつく制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、九州大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、日本女子大学、一橋大学、北海道大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大阪大学、お茶の水女子大学、関西大学、神田外語大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、埼玉大学、上越教育大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　43名(男性30名、女性13名) 2022年　41名(男性23名、女性18名) 2021年　41名(男性22名、女性19名)

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、九州大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、同志社大学、日本女子大学、一橋大学、北海道大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、お茶の水女子大学、関西大学、神田外語大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、埼玉大学、上越教育大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学

採用実績（人数）

2023年　43名(男性30名、女性13名)
2022年　41名(男性23名、女性18名)
2021年　41名(男性22名、女性19名)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）