最終更新日：2025/4/4

(株)ドーコン

正社員

業種

建設コンサルタント
建築設計
機械設計
情報処理
専門コンサルティング

基本情報

本社: 北海道

資本金: 6,000万円

売上高: 155億円（2023年12月期）

従業員: 631名（技術職員537名、事務職員94名）（2024年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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採用実績

「人と自然との共生」という課題に懸命に取り組む総合建設コンサルタント

ドーコンのページへようこそ！（2025/02/20更新）

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(株)ドーコン　採用担当

企業のここがポイント

職場環境

チームワーク重視、若手から活躍、相談しやすく、一人一人がスペシャリストを目指しています。
やりがい

社会資本の整備を通じて、人々の生活を守り豊かにする大きな使命感を持って取り組んでいます。
安定性・将来性

「総合建設コンサルタント」として、北海道を軸に安定した社会資本整備に貢献し続けています。

会社紹介記事

「釧路湿原自然再生事業」「札幌駅南口広場」「仙台スタジアム」「滝野すずらん丘陵公園」。自然再生事業から都市開発まで、幅広いプロジェクトを手がけている。当社では社会資本整備において、調査・計画・設計・施工管理などの業務を独立した責任のある立場で事業者を支援し、技術的なパートナーとしての役割を担うことができます。

: 「釧路湿原自然再生事業」「札幌駅南口広場」「仙台スタジアム」「滝野すずらん丘陵公園」。自然再生事業から都市開発まで、幅広いプロジェクトを手がけている。

: 当社では社会資本整備において、調査・計画・設計・施工管理などの業務を独立した責任のある立場で事業者を支援し、技術的なパートナーとしての役割を担うことができます。

人と自然の共生をめざして　社会資本整備をコンサルティング

より幅広い専門知識を蓄えて、発注者への提案の幅を広げるべく、以前から興味を持っていた統計学の検定試験に取り組む佐藤。学ぶ意欲がどんどん湧いてくる仕事だと語る。	■佐藤慶太（水工事業本部　河川部　次長）　私は「川づくり」を担当する河川部という部署に所属し、川に関するすべてを担う河川計画、その中でも特に治水計画についての検討・提案をしています。治水計画とは、大雨が降った際にどのくらいの水が川に流れるのかを予測し、洪水により川の水が氾濫するのを未然に防ぐための対策を立てることです。　例えば過去のデータから、毎年1年間に発生する確率が1/100あるいは1/150という雨量を計画雨量として、川に流出する流量を計算し、どれだけの流量を流す川にするべきなのかを検討する他、現状の川だけでは流せないと判断した場合は、堤防やダム、遊水地を作るべきかどうか、現地状況も確認しながら検討します。　このような「防災」の観点に加えて、万が一洪水が起きてしまった場合に備える「減災」のための対策の一つとして洪水ハザードマップの作成にも携わっています。具体的には、洪水氾濫が起きた際に浸水するとされる場所や浸水深を特定するだけではなく、氾濫の水の勢いで家屋が倒壊するおそれのある地域を図示するなど、地域の皆様の安全な避難に資するためのマップを作成しています。　「川づくり」で水害から人々の生活を守り、豊かにする。この大きな使命感が、治水計画を担っている私の大きな原動力となっています。近年、想定を超える規模の洪水が全国各地で起きており、特に高齢化の進む地域は、人の避難、そして生活の立て直しも容易ではありません。自然の脅威を痛感すると同時に、改めて防災・減災を通じて人の命・生活を守ることの重要性を再認識しました。技術者として川について考えるだけではなく、その流域に住む人々の生活にも常に思いを巡らせて治水計画に取り組んでいます。　職場は、個人の主体性を尊重する社風でありながら、業務はチームで取り組むことが多いので、困ったことはすぐに相談できる環境が整っています。私のグループでは気分転換に卓球を楽しむなど、社員同士の交流もさかんです。中には、仕事になると夢中で突き進むタイプの人もいるので、そういったメンバーが一人で問題を抱え込まないようにできる限り声をかけ、より働きやすい職場づくりを意識しています。次長として、社員の人材育成の面にも力を注ぎ、さらなるレベルアップに努めていきたいですね。

より幅広い専門知識を蓄えて、発注者への提案の幅を広げるべく、以前から興味を持っていた統計学の検定試験に取り組む佐藤。学ぶ意欲がどんどん湧いてくる仕事だと語る。

■佐藤慶太（水工事業本部　河川部　次長）

　私は「川づくり」を担当する河川部という部署に所属し、川に関するすべてを担う河川計画、その中でも特に治水計画についての検討・提案をしています。治水計画とは、大雨が降った際にどのくらいの水が川に流れるのかを予測し、洪水により川の水が氾濫するのを未然に防ぐための対策を立てることです。

　例えば過去のデータから、毎年1年間に発生する確率が1/100あるいは1/150という雨量を計画雨量として、川に流出する流量を計算し、どれだけの流量を流す川にするべきなのかを検討する他、現状の川だけでは流せないと判断した場合は、堤防やダム、遊水地を作るべきかどうか、現地状況も確認しながら検討します。
　このような「防災」の観点に加えて、万が一洪水が起きてしまった場合に備える「減災」のための対策の一つとして洪水ハザードマップの作成にも携わっています。具体的には、洪水氾濫が起きた際に浸水するとされる場所や浸水深を特定するだけではなく、氾濫の水の勢いで家屋が倒壊するおそれのある地域を図示するなど、地域の皆様の安全な避難に資するためのマップを作成しています。

　「川づくり」で水害から人々の生活を守り、豊かにする。この大きな使命感が、治水計画を担っている私の大きな原動力となっています。近年、想定を超える規模の洪水が全国各地で起きており、特に高齢化の進む地域は、人の避難、そして生活の立て直しも容易ではありません。自然の脅威を痛感すると同時に、改めて防災・減災を通じて人の命・生活を守ることの重要性を再認識しました。技術者として川について考えるだけではなく、その流域に住む人々の生活にも常に思いを巡らせて治水計画に取り組んでいます。

　職場は、個人の主体性を尊重する社風でありながら、業務はチームで取り組むことが多いので、困ったことはすぐに相談できる環境が整っています。私のグループでは気分転換に卓球を楽しむなど、社員同士の交流もさかんです。中には、仕事になると夢中で突き進むタイプの人もいるので、そういったメンバーが一人で問題を抱え込まないようにできる限り声をかけ、より働きやすい職場づくりを意識しています。次長として、社員の人材育成の面にも力を注ぎ、さらなるレベルアップに努めていきたいですね。

会社データ

プロフィール	当社は1960年に北海道開発コンサルタント(株)として設立（2001年に現社名に変更）。設立以来、北海道の大地を基盤として得た技術・総合力をもとに、日本のさまざまな地域で人々が暮らしやすい環境や社会基盤づくりに取り組んできました。これからも、時代のニーズを積極的に汲み取り、「信頼の“人と技術”で豊かな人間環境の創造に貢献する」という経営理念のもと、豊かな発想で独創性、総合性を武器に優れた技術を提案し、「人と自然が共生できる快適な生活環境作り」に挑戦し続けていきます。
事業内容	朝起きて、水道の水を飲み、顔を洗い、道路を歩いて職場や学校へ向かう。もしかしたら、何気なく通った橋の上から川を眺めたり、公園に立ち寄ったりするかもしれません。そんな当たり前の日々を安全・安心・快適に過ごせるよう、道路・河川・橋梁・上下水道などの「社会資本整備」において、企画・調査・計画・設計・施工管理等の技術サービスを北海道を中心に東日本を事業領域として提供しているのが、総合建設コンサルタント「ドーコン」です。人の利便性や安全性を守りながら、今ある自然を保護していく道を探る。どちらかに偏ることのない「人と自然との共生」という課題に社員一人ひとりが懸命に取り組んでいます。高い技術力をもって新たな価値創造に挑戦し続けるドーコンの「社員」は会社の誇りです。【ドーコンの事業分野】 ■交通分野交通計画　道路　景観設計　橋梁　トンネル　地下構造物　維持管理　防災計画　防災点検・調査・対策工設計　冬期調査・防雪対策　交通円滑化・交通安全・道路維持管理　交通電気・情報設備　空港 ■河川分野河川計画　河川防災　ダム　河川構造物　河川環境　自然再生　河川機械・電気・情報設備 ■環境分野希少生物調査・保全　環境アセスメント・環境調査・解析　生物多様性の保全に関わる企画運営・環境教育 ■土質・地質分野岩盤　軟弱地盤　環境地質 ■農業分野農業振興および農業農村の整備計画　農業地域の用排水計画　土地改良施設の計画・設計・長寿命化計画　環境配慮計画・再生可能エネルギー　農村地域計画・地域農業への多角的支援 ■総合計画分野コンパクトシティ　公共施設マネジメント　防災まちづくり　観光振興支援　産業振興支援　PFI／PPP　国土・地域計画　地方創生支援　公共交通・交流拠点 ■都市土木分野再生可能エネルギー　廃棄物・循環資源　上下水道　緑のインフラ　地域基盤施設　景観設計 ■建築分野大規模開発　交流施設　教育施設　医療福祉施設　集合住宅　オフィス　都市インフラ施設　調査・診断・リニューアル ■技術情報分野 IT　ICT　DX　GIS　BIM　CIM　３次元データ　プラットフォーム　ドローン　レーザースキャナ　VR　AR　SfM　ビッグデータ　データベース　AI（機械学習）　Pythonプログラミングプロジェクトごとに各部署の技術者が横断的にチームを編成。さまざまな分野のプロフェッショナルがそれぞれの専門性を発揮して課題解決に取り組みます。

プロフィール

当社は1960年に北海道開発コンサルタント(株)として設立（2001年に現社名に変更）。設立以来、北海道の大地を基盤として得た技術・総合力をもとに、日本のさまざまな地域で人々が暮らしやすい環境や社会基盤づくりに取り組んできました。これからも、時代のニーズを積極的に汲み取り、「信頼の“人と技術”で豊かな人間環境の創造に貢献する」という経営理念のもと、豊かな発想で独創性、総合性を武器に優れた技術を提案し、「人と自然が共生できる快適な生活環境作り」に挑戦し続けていきます。

事業内容

朝起きて、水道の水を飲み、顔を洗い、道路を歩いて職場や学校へ向かう。
もしかしたら、何気なく通った橋の上から川を眺めたり、公園に立ち寄ったりするかもしれません。

そんな当たり前の日々を安全・安心・快適に過ごせるよう、道路・河川・橋梁・上下水道などの「社会資本整備」において、
企画・調査・計画・設計・施工管理等の技術サービスを北海道を中心に東日本を事業領域として提供しているのが、総合建設コンサルタント「ドーコン」です。

人の利便性や安全性を守りながら、今ある自然を保護していく道を探る。
どちらかに偏ることのない「人と自然との共生」という課題に社員一人ひとりが懸命に取り組んでいます。

高い技術力をもって新たな価値創造に挑戦し続けるドーコンの「社員」は会社の誇りです。

【ドーコンの事業分野】
■交通分野
交通計画　道路　景観設計　橋梁　トンネル　地下構造物　維持管理　防災計画　防災点検・調査・対策工設計　冬期調査・防雪対策　交通円滑化・交通安全・道路維持管理　交通電気・情報設備　空港

■河川分野
河川計画　河川防災　ダム　河川構造物　河川環境　自然再生　河川機械・電気・情報設備

■環境分野
希少生物調査・保全　環境アセスメント・環境調査・解析　生物多様性の保全に関わる企画運営・環境教育

■土質・地質分野
岩盤　軟弱地盤　環境地質

■農業分野
農業振興および農業農村の整備計画　農業地域の用排水計画　土地改良施設の計画・設計・長寿命化計画　環境配慮計画・再生可能エネルギー　農村地域計画・地域農業への多角的支援

■総合計画分野
コンパクトシティ　公共施設マネジメント　防災まちづくり　観光振興支援　産業振興支援　PFI／PPP　国土・地域計画　地方創生支援　公共交通・交流拠点

■都市土木分野
再生可能エネルギー　廃棄物・循環資源　上下水道　緑のインフラ　地域基盤施設　景観設計

■建築分野
大規模開発　交流施設　教育施設　医療福祉施設　集合住宅　オフィス　都市インフラ施設　調査・診断・リニューアル

■技術情報分野
IT　ICT　DX　GIS　BIM　CIM　３次元データ　プラットフォーム　ドローン　レーザースキャナ　VR　AR　SfM　ビッグデータ　データベース　AI（機械学習）　Pythonプログラミング

プロジェクトごとに各部署の技術者が横断的にチームを編成。さまざまな分野のプロフェッショナルがそれぞれの専門性を発揮して課題解決に取り組みます。

本社郵便番号	060-0042
本社所在地	札幌市厚別区厚別中央1条5丁目4番1号
本社電話番号	011-801-1501
設立	1960年6月［旧社名　北海道開発コンサルタント(株)　2001年現社名に変更］
資本金	6,000万円
従業員	631名（技術職員537名、事務職員94名）（2024年4月1日現在）
売上高	155億円（2023年12月期）
事業所	本社／札幌支店／東京・東北
代表者	代表取締役社長　今　日出人
主要取引銀行	(株)北洋銀行、(株)北海道銀行、(株)三菱UFJ銀行
平均年齢	43.7歳（2024年3月現在）
有資格者数	博士（14名）、技術士（384名）、一級建築士（26名）、RCCM（56名）、測量士（24名）、土木施工管理技士（57名）、地質調査技士（24名）、環境計量士（12名）、情報処理技術者（20名）、コンクリート診断士(19名）、補償業務管理士(14名）、他　(2024年4月現在）
主要取引先	北海道開発局、東北地方整備局、関東地方整備局、北海道、北海道内市町村

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 31.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	18名	2名	20名
取得者	11名	2名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

61.1%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、プレゼンテーション研修、主任研修、技術士取得支援講習、管理職研修、ロジカルライティング研修　他
自己啓発支援制度	制度あり【公的資格取得の助成】会社の業務に必要または有効な技術的知識・技能に関する公的資格を取得した場合、奨励金などが支給されます。
メンター制度	制度なし当社はOJT制度を採用しており、新入社員には教育係が1名つきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり職員は、「キャリアアップシート」を使って、自らのキャリア開発目標（キャリアビジョン）とその実現のための具体的行動計画（アクションプラン）を策定し、期末にその達成状況を自己評価します。所属長および直属の上司は、その職員のビジョン、プランを認識すると共に、人事考課の面談時も含め、日常の機会をとらえて、アドバイス他の支援を行い、フィードバックをします。
社内検定制度	制度なし研修や技術研究発表会を開催しています。一本の軸となる専門技術を極めると共に周辺領域の知識も並行的に取得する人材の育成を目指し、階層別研修やプレゼン研修等実務的な内容の他、若手を中心に日頃の研究成果を発表する技術研究発表会を開催しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、大阪大学、茨城大学、筑波大学、横浜国立大学、帯広畜産大学、北見工業大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、秋田大学、長岡技術科学大学、信州大学、静岡大学、富山大学、金沢大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、鳥取大学、山口大学、愛媛大学、熊本大学、北星学園大学、北海学園大学、中央大学、東京理科大学、明治大学、早稲田大学、千葉工業大学、工学院大学、東京都市大学、日本大学、関東学院大学、立命館大学、奈良大学＜大学＞北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、埼玉大学、千葉大学、横浜国立大学、首都大学東京、小樽商科大学、帯広畜産大学、北見工業大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、秋田大学、山形大学、福島大学、長岡技術科学大学、新潟大学、山梨大学、信州大学、静岡大学、釧路公立大学、公立はこだて未来大学、公立千歳科学技術大学、静岡県立大学、富山大学、金沢大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、鳥取大学、山口大学、愛媛大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、石川県立大学、旭川大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道科学大学、酪農学園大学、藤女子大学、八戸工業大学、東北学院大学、東北工業大学、中央大学、東京理科大学、法政大学、明治大学、早稲田大学、千葉工業大学、工学院大学、駒澤大学、芝浦工業大学、玉川大学、東海大学、東京都市大学、東京農業大学、日本大学、明治学院大学、関東学院大学、立命館大学、関西学院大学、奈良大学＜短大・高専・専門学校＞苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月　21名 2023年4月　18名 2022年4月　11名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、大阪大学、茨城大学、筑波大学、横浜国立大学、帯広畜産大学、北見工業大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、秋田大学、長岡技術科学大学、信州大学、静岡大学、富山大学、金沢大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、鳥取大学、山口大学、愛媛大学、熊本大学、北星学園大学、北海学園大学、中央大学、東京理科大学、明治大学、早稲田大学、千葉工業大学、工学院大学、東京都市大学、日本大学、関東学院大学、立命館大学、奈良大学
＜大学＞
北海道大学、東北大学、東京大学、東京工業大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、埼玉大学、千葉大学、横浜国立大学、首都大学東京、小樽商科大学、帯広畜産大学、北見工業大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、秋田大学、山形大学、福島大学、長岡技術科学大学、新潟大学、山梨大学、信州大学、静岡大学、釧路公立大学、公立はこだて未来大学、公立千歳科学技術大学、静岡県立大学、富山大学、金沢大学、岐阜大学、豊橋技術科学大学、鳥取大学、山口大学、愛媛大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、石川県立大学、旭川大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道科学大学、酪農学園大学、藤女子大学、八戸工業大学、東北学院大学、東北工業大学、中央大学、東京理科大学、法政大学、明治大学、早稲田大学、千葉工業大学、工学院大学、駒澤大学、芝浦工業大学、玉川大学、東海大学、東京都市大学、東京農業大学、日本大学、明治学院大学、関東学院大学、立命館大学、関西学院大学、奈良大学
＜短大・高専・専門学校＞
苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校