最終更新日：2025/2/12

エフサステクノロジーズ(株)【旧：(株)富士通エフサス】

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 5億円

売上高: 2,260億円（2023年3月期、連結ベース）

従業員: 約7,500人（グループ連結）

募集人数: 51～100名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

お客様を支える、お客様の変革をリードする、お客様と共に創ること、それが私たちのシゴト。

会社紹介記事

お客様システムの企画・設計・構築・運用・保守を通して安定稼働を支えるとともに、デジタルテクノロジーの安心・安全な活用を支援し、持続可能な社会の実現に貢献します。充実したOJTやOff-JTにより、最新のICTスキルやヒューマンスキルを磨き、真のプロフェッショナルへと成長できる環境があります。

: お客様システムの企画・設計・構築・運用・保守を通して安定稼働を支えるとともに、デジタルテクノロジーの安心・安全な活用を支援し、持続可能な社会の実現に貢献します。

: 充実したOJTやOff-JTにより、最新のICTスキルやヒューマンスキルを磨き、真のプロフェッショナルへと成長できる環境があります。

富士通グループの顔として、お客様とともにさらなる進化を続けていく。

エフサステクノロジーズは、富士通グループの中で最もお客様の現場に近い企業として、金融、製造、流通、公共、文教、医療など、ありとあらゆる業種・業界のお客様に対応し、ICTシステムの企画・提案から設計・構築、運用・保守に至るライフサイクル全般をワンストップで提供しております。私たちのポリシーは「お客様起点で考え、行動すること」。全国5,000名以上のエンジニアが、お客様のICTシステムを支えるために、お客様のニーズを絶えず汲み取りながら、安心・安全を提供しております。また、最新の技術を先取りした研修を実施し、プロフェッショナルの育成にも力を入れております。入社する社員の中には、ほとんどICTの知識を持っていない方もいますが、充実したOJTやOff-JTにより、立派なエンジニアへ成長しています。

エフサステクノロジーズは、富士通グループの中で最もお客様の現場に近い企業として、金融、製造、流通、公共、文教、医療など、ありとあらゆる業種・業界のお客様に対応し、ICTシステムの企画・提案から設計・構築、運用・保守に至るライフサイクル全般をワンストップで提供しております。
私たちのポリシーは「お客様起点で考え、行動すること」。全国5,000名以上のエンジニアが、お客様のICTシステムを支えるために、お客様のニーズを絶えず汲み取りながら、安心・安全を提供しております。
また、最新の技術を先取りした研修を実施し、プロフェッショナルの育成にも力を入れております。入社する社員の中には、ほとんどICTの知識を持っていない方もいますが、充実したOJTやOff-JTにより、立派なエンジニアへ成長しています。

会社データ

事業内容	サーバやストレージの開発・製造・販売・保守ネットワーク製品の販売・保守法人向けPCの販売

本社郵便番号	212-0014
本社所在地	神奈川県川崎市幸区大宮町1-5 JR川崎タワー
本社電話番号	044-754-3000
設立	1989年3月1日
代表者	代表取締役社長　保田　益男
資本金	5億円
従業員	約7,500人（グループ連結）
売上高	2,260億円（2023年3月期、連結ベース）
事業所	東京、神奈川、大阪ほか全国各拠点
認証取得	品質マネジメントシステム ISO9001、環境マネジメントシステム ISO14001、情報セキュリティマネジメントシステム ISO27001、プライバシーマーク認定、ITSMS 適合評価制度 ISO20000、事業継続マネジメントシステム ISO22301、くるみん認定
沿革	1989年 3月富士通(株)CE本部から通信・情報処理機器の保守・修理の一部を分離し、富士通カストマエンジニアリング(株)を設立 1996年 4月 (株)富士通サポート・テクノロジと合併し、社名を富士通サポートアンドサービス(株)に変更 1998年 9月東京証券取引所市場第二部に上場 2000年 6月東京都港区（浜松町）のFsasサポートセンターをリニューアルし、トータルアウトソーシングの拠点として、同サービスの提供を開始 2001年 9月東京証券取引所市場第一部に上場 2004年10月富士通(株)との株式交換により、100％子会社となる 2007年 7月社名を、(株)富士通エフサスに変更 2013年 6月本店を川崎市中原区に移転「みなとみらいInnovation&FutureCenter」を開設 2018年 5月本社事業所を東京都品川区（大崎）に移転 2020年 3月「健康経営優良法人2020（大規模法人部門）」に認定 2022年10月本社事務所を神奈川県川崎市幸区に開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 22.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.2時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.8日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修、職種別研修他
自己啓発支援制度	制度あり自己学習のための情報提供や社外の教育提供団体・スクール等で受講する際に富士通グループ優待価格の適用、資格試験の受験費用の一部補助等
メンター制度	制度あり一人ひとりの新入社員に対して、専属トレーナーによる職場OJT
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリア支援のため上司との1on1ミーティングを定期的に実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	青山学院大学、秋田県立大学、秋田大学、旭川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸市外国語大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中国職業能力開発大学校、筑波技術大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、名古屋市立大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島市立大学、広島大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学など全国国公立私立大学、高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2023年4月入社 92名 2022年4月入社 87名 2021年4月入社 128名 2020年4月入社 100名 2019年4月入社 111名 2018年4月入社 101名 2017年4月入社 123名 2016年4月入社 104名 2015年4月入社 103名 2014年4月入社 102名

採用実績（学校）

青山学院大学、秋田県立大学、秋田大学、旭川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸市外国語大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中国職業能力開発大学校、筑波技術大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、名古屋市立大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島市立大学、広島大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治学院大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学など全国国公立私立大学、高等専門学校

採用実績（人数）

2023年4月入社 92名
2022年4月入社 87名
2021年4月入社 128名
2020年4月入社 100名
2019年4月入社 111名
2018年4月入社 101名
2017年4月入社 123名
2016年4月入社 104名
2015年4月入社 103名
2014年4月入社 102名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）