最終更新日:2024/4/15

ENEOS(株)

業種

  • 石油
  • ガス・エネルギー
  • 電力
  • 化学
  • プラント・エンジニアリング

基本情報

本社
東京都
資本金
300億円
売上高
連結:15兆166億円(2023年3月) 単体:10兆5780億円(2023年3月)
従業員数
8,981人(2023年3月31日現在) 単体

「今日のあたり前」を支え、「明日のあたり前」をリードする。

会社紹介記事

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海を越えてやってくる原油。この貴重な資源からはガソリンなどの燃料油だけでなく、ありとあらゆる石油製品・石油化学製品が生み出され、私たちの生活を支えています。
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水島臨海工業地帯の中心部に位置する水島製油所は、1日当たり約32万バレルの原油処理能力を有するわが国最大級の製油所です。

エネルギー業界のリーディングカンパニーとして

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低炭素社会にインフラ面で貢献するため、水素ステーションを全国で開所・運営しております。現在43カ所の水素ステーションを開所済みです。

今日、そして未来の世界を動かす原動力となる、エネルギー。ENEOSは、石油、電力、ガス、化学品など多岐にわたる事業を通じ、資源調達から、精製・生産、物流・販売に至るすべてのプロセスを担い、エネルギーを供給しています。また、水素、風力、太陽光をはじめとする、環境に配慮した新エネルギーの開発・普及など、幅広く事業を展開しています。人々の生活や経済を支える「生命線」ともいえるエネルギーの安定的な供給を確保しながら、社会のニーズや課題に向き合い、新たな価値を創り出すことで、社会の発展と活力ある未来づくりに貢献します。
エネルギー業界のリーディングカンパニーとして、ENEOSは挑み続けます。

会社データ

事業内容
石油製品(ガソリン・灯油・潤滑油等)の精製および販売
ガスの輸入および販売
石油化学製品等の製造および販売
電気・水素の供給

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「ENEOS(エネオス)」のサービスステーションを全国12,000カ所以上に展開しており、業界No.1です。

本社郵便番号 100-8162
本社所在地 東京都千代田区大手町一丁目1番2号
本社電話番号 0120-00-2629(平日9:00~17:30)
設立 1888年5月10日
発足 2017年
資本金 300億円
従業員数 8,981人(2023年3月31日現在) 単体
売上高 連結:15兆166億円(2023年3月)
単体:10兆5780億円(2023年3月)
事業所 本社(東京都千代田区)
研究所:中央技術研究所(横浜)
製油所:仙台、川崎、根岸、堺、水島、麻里布、大分、鹿島(鹿島石油)、千葉(大阪国際石油精製)
製造所:横浜、和歌山
支店:北海道、東北、関東第1、関東第2、東京、中部、関西、中国、九州、沖縄
海外:19ヵ国33拠点(2023年8月時点)
株主構成(連結) 金融機関       :32.02%
外国人        :27.18%
証券会社       :5.21%
その他の法人     :5.79%
個人・自己株式・その他:29.8%
関連会社 ENEOSホールディングス(株)(持株会社)
JX石油開発(株)
JX金属(株)
ENEOSファイナンス(株)
鹿島石油(株)
ほか
育児休業取得人数 321人(うち、男性292人、女性29人)※2022年度実績
月間平均残業時間 27.0時間
※標準就業時間・・・7.5時間
沿革
  • 2010年7月
    • 新日本石油(株)が(株)ジャパンエナジー及び新日本石油精製(株)を合併し、JX日鉱日石エネルギー(株)に商号変更。
  • 2010年10月
    • JX日鉱日石エネルギー(株)が新設分割により大阪国際石油精製(株)を設立し、大阪製油所にかかる事業を承継させた上で、同社株式の49%を中国石油国際事業日本(株)に譲渡。
  • 2011年3月
    • JX日鉱日石エネルギー(株)が吸収分割により同社のLPガス事業のうち旧新日本石油(株)及びその子会社が営んでいたLPガス事業と三井丸紅液化ガス(株)のLPガス事業とを統合させ、統合新子会社となるENEOSグローブ(株)を組成。
  • 2016年1月
    • JX日鉱日石エネルギー(株)がJXエネルギー(株)に商号変更。
  • 2017年4月
    • JXエネルギー(株)と東燃ゼネラル石油(株)が合併し、JXTGエネルギー(株)に商号変更。
  • 2020年6月25日
    • JXTGエネルギー(株)は「ENEOS(株)」に商号を変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 19.8
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 316 39 355
    取得者 265 38 303
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    83.9%

    女性

    97.4%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
1.基本研修:社員として、あるいは資格に応じて必要となる能力、知識、考え方を理解し、習得する。
(一例)
 ・新入社員研修(集合研修、SS・製造職場実習、フォローアップ研修等)
 ・OJTリーダー研修(新入社員のOJTリーダー向け研修)
 ・海外派遣研修(オンライン)※2021年度実績
 ・昇格時研修
 ・新任管理職研修

2.リーダー研修:経営者、あるいは組織や事業の牽引役として必要な考え方やスキルを学ぶ。
(一例)
 ・経営幹部養成研修
 ・社外研修(選抜型)

3.ステップアップ研修:大学等の組織に身を置き、高度な知識やスキルを習得する。また、当社外の異文化に触れて視野・知見を広げる。
(一例)
 ・海外等研修派遣(海外・国内MBA、研究留学、国際法務留学、海外短期法律セミナー、短期語学留学等)
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発プログラム:自身の成長のために、自主的に受講するプログラム。
(一例)
 ・オープンセミナー
 ・管理職選択研修
 ・TOEIC
 ・英語・中国語(社内型・通学型)
 ・その他外国語研修
 ・通信教育
 ・ライフプランセミナー
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

【国公立大学】
北海道大学、小樽商科大学、室蘭工業大学、東北大学、岩手大学、国際教養大学、新潟大学、筑波大学、群馬大学、東京外語大学、東京大学、一橋大学、お茶の水女子大学、東京工業大学、東京農工大学、電気通信大学、首都大学東京、横浜国立大学、横浜市立大学、長岡技術科学大学、金沢大学、名古屋大学、名古屋工業大学、豊橋技術科学大学、岐阜大学、京都大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪市立大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、九州大学、九州工業大学、大分大学、熊本大学、鳥取大学 など

【私立大学】
青山学院大学、慶應義塾大学、国際基督教大、上智大学、東京理科大学、中央大学、日本大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、日本女子大学、津田塾大学、聖心女子大学、東京都市大学 など

採用実績(人数)      2021年       2022年       2023年
技術系 78名(男61、女17)  77名(男64、女13) 70名(男59、女11)
事務系 59名(男23、女36) 62名(男26、女36) 46名(男22、女24)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 69 34 103
    2023年 81 35 116
    2022年 90 49 139
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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