最終更新日：2025/3/19

JA三井リース(株)

正社員
既卒可

業種

リース・レンタル
その他金融
商社（機械・プラント・環境）
商社（その他製品）
不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 320億円

売上高: 5,478億9,300万円（2024年3月期）

従業員: 709名（2024年3月末時点）

募集人数: 36～40名

エントリー	エントリーボックス

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「JA系統」と「三井系・商社系」という特性を併せ持つ、個性豊かなリース会社です。

総合職　エントリー受付中（2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは！
JA三井リースの採用担当です。
当社に興味を持っていただき、ありがとうございます。

私たちJA三井リースは、ビジネスとビジネス・人と人・モノと金融を知恵で繋ぐことで、お客様の事業をサポートしています。好奇心をもってあらゆる分野の知識をつけ、チャンスを生かして成長し続けたいという方は、ぜひ当社の採用活動へご応募ください。選考情報の詳細は、マイページより配信します。エントリーの上、マイページ登録をお願いします。

採用担当一同、皆さんとお会いできることを、心から楽しみにしております。

経営理念に「Real Challenge, Real Change」を掲げ、「お客様の思い描くビジネスの将来」へ向けて、挑戦し続ける私たち JA 三井リース。当社には手を挙げた人が挑戦できる社風があります。実務の経験を積み、多分野に渡るスキルを磨くことで、若手のうちからお客様のパートナーとして活躍することができます。

: 経営理念に「Real Challenge, Real Change」を掲げ、「お客様の思い描くビジネスの将来」へ向けて、挑戦し続ける私たち JA 三井リース。

: 当社には手を挙げた人が挑戦できる社風があります。実務の経験を積み、多分野に渡るスキルを磨くことで、若手のうちからお客様のパートナーとして活躍することができます。

社員一人ひとりが、お客様のパートナーとして新たな価値創出に“挑戦”しています。

本社オフィスはアクセスのよい銀座に立地。全国各地に事業所を有し、海外でも事業を展開しています。	■お客様の思い描くビジネスの将来を、共に見つめ、育み、挑戦するこれからの時代、企業が成長を続ける、あるいは洗練された企業へ進化していくためには、困難の伴う挑戦が不可欠です。JA三井リースだからこそ、『Real Challenge, Real Change』という経営理念を掲げ、お客様のパートナーとしてともに新たな価値創出に“挑戦”していきたいと考えています。 ■様々な知識やアイデアを活かして、経営課題解決へ挑む JA三井リースが取り組んでいる事業は、扱う商品やメインビジネスが世の中の変化に即応するため、常にお客様の役に立つチャンスがあるという業界です。私たちは、その時々に必要とされるモノやサービスを、モノ・ビジネス・金融・人を知恵で繋いで創り出していくことで、お客様の事業を多角的にサポートしています。日本の食を支える農業や産業を支える製造業など、多くの分野で国内外に営業展開していますが、今後は「モノ・事業・金融」起点のユニークなビジネスの強化と、成長分野や当社の独自性が発揮できる事業分野への注力により、専門性を極めたユニークな会社となることを目指して挑戦を続けていきます。 ■社員の挑戦をサポートする環境を整備 JA三井リースの最大の資産・資源は「人材」です。そのため、社員一人ひとりに対して実務や研修の場で成長の機会を提供しています。例えば研修では、リースの基礎知識やビジネスマナー、OJTによる丁寧な実務指導に加え、語学研修や海外研修員制度により、グローバルに働きたいという社員の熱意を後押ししています。また、早帰りの推奨による残業時間削減の推進、育休・産休・時短勤務制度の利用等、ワークライフバランスのための環境づくりにも力を入れています。

本社オフィスはアクセスのよい銀座に立地。全国各地に事業所を有し、海外でも事業を展開しています。

■お客様の思い描くビジネスの将来を、共に見つめ、育み、挑戦する
これからの時代、企業が成長を続ける、あるいは洗練された企業へ進化していくためには、困難の伴う挑戦が不可欠です。JA三井リースだからこそ、『Real Challenge, Real Change』という経営理念を掲げ、お客様のパートナーとしてともに新たな価値創出に“挑戦”していきたいと考えています。

■様々な知識やアイデアを活かして、経営課題解決へ挑む
JA三井リースが取り組んでいる事業は、扱う商品やメインビジネスが世の中の変化に即応するため、常にお客様の役に立つチャンスがあるという業界です。私たちは、その時々に必要とされるモノやサービスを、モノ・ビジネス・金融・人を知恵で繋いで創り出していくことで、お客様の事業を多角的にサポートしています。
日本の食を支える農業や産業を支える製造業など、多くの分野で国内外に営業展開していますが、今後は「モノ・事業・金融」起点のユニークなビジネスの強化と、成長分野や当社の独自性が発揮できる事業分野への注力により、専門性を極めたユニークな会社となることを目指して挑戦を続けていきます。

■社員の挑戦をサポートする環境を整備
JA三井リースの最大の資産・資源は「人材」です。そのため、社員一人ひとりに対して実務や研修の場で成長の機会を提供しています。
例えば研修では、リースの基礎知識やビジネスマナー、OJTによる丁寧な実務指導に加え、語学研修や海外研修員制度により、グローバルに働きたいという社員の熱意を後押ししています。
また、早帰りの推奨による残業時間削減の推進、育休・産休・時短勤務制度の利用等、ワークライフバランスのための環境づくりにも力を入れています。

会社データ

プロフィール	JA三井リースは、「JA系統」と「三井系・商社系」という特性を併せ持つ、個性豊かなリース会社です。私たちは、農業、流通、環境・エネルギー、医療、ICT、官公庁、グローバル金融等、国内・海外問わず幅広いフィールドで、金融・物流ネットワークや業種・業界に精通した専門力を活かした高付加価値サービス・ソリューションを提供しています。
事業内容	賃貸事業、割賦販売事業、各種ファイナンス事業、その他付帯事業 ■リース・割賦　情報通信機械、船舶・輸送機械、工作機械、医療機械、農林水産業用機械、　商業設備等、各種動産の賃貸や売買 ■不動産の賃貸 ■融資、出資、各種コンサルティング業務様々な商品・サービスをお客様のニーズに合わせ、組み合わせて提供しています。

プロフィール

JA三井リースは、「JA系統」と「三井系・商社系」という特性を併せ持つ、個性豊かなリース会社です。私たちは、農業、流通、環境・エネルギー、医療、ICT、官公庁、グローバル金融等、国内・海外問わず幅広いフィールドで、金融・物流ネットワークや業種・業界に精通した専門力を活かした高付加価値サービス・ソリューションを提供しています。

事業内容

賃貸事業、割賦販売事業、各種ファイナンス事業、その他付帯事業

■リース・割賦
　情報通信機械、船舶・輸送機械、工作機械、医療機械、農林水産業用機械、
　商業設備等、各種動産の賃貸や売買
■不動産の賃貸
■融資、出資、各種コンサルティング業務

様々な商品・サービスをお客様のニーズに合わせ、組み合わせて提供しています。

本社郵便番号	104-0061
本社所在地	東京都中央区銀座8‐13‐1　銀座三井ビルディング
本社電話番号	0120-310-744
設立	2008年4月1日
資本金	320億円
従業員	709名（2024年3月末時点）
売上高	5,478億9,300万円（2024年3月期）
事業所	【国内】札幌、盛岡、仙台、宇都宮、東京、さいたま、長野、新潟、金沢、静岡、名古屋、大阪、岡山、広島、高松【海外】台北
株主	農林中央金庫三井物産(株) 全国農業協同組合連合会 (株)三井住友銀行三井住友信託銀行(株) 三井住友海上火災保険(株) 大樹生命保険(株) (株)西日本シティ銀行三井住友トラスト保証(株) 全国共済農業協同組合連合会
関連会社	【国内】 JA三井リースオート(株) JA三井リース建物(株) JA三井リース九州(株) JA三井エナジーソリューションズ(株) (株)日本包装リース農中ＪＡＭＬ投資顧問(株) JA三井リースアセット(株) 協同ライフケア(株) 【海外】 JA Mitsui Leasing USA Holdings, Inc. JA Mitsui Leasing Capital Corporation First Financial Holdings, LLC（dba First Financial Equipment Leasing） Mitsui Rail Capital, LLC PT. Mitsui Leasing Capital Indonesia JA Mitsui Leasing Asia Pacific Holding Pte. Ltd. JA Mitsui Leasing Singapore Pte. Ltd. JAML Malaysia Sdn. Bhd.
平均年齢	44歳
平均勤続年数	17年（2023年3月末時点）
平均給与	全従業員：845万円（2024年3月末時点）総合職：1025万円（2024年3月末時点）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24.2時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.1日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	12名	11名	23名
取得者	5名	11名	16名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

41.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.9%
  （103名中2名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修　グループワークや講義、通信教育の受講などを通じてビジネスマナー、基礎的な実務知識、会社の事業内容や各種制度を学ぶ研修を実施 ■OJTトレーナー制度　マンツーマンでの指導を通じて、配属部門での業務の進め方、ビジネスパーソンとしての基本姿勢の習得が可能 ■実務教育研修　専門部署による講義を通じて、審査、法務、経理、財務など業務上必要となる知識、ノウハウを学ぶ研修を実施 ■外部研修　JAグループ、三井グループ、リース事業協会などが主催する外部研修への参加が可能 ■自己啓発支援制度　通信教育の受講費用やTOEIC受験費用の補助など、社員個人の自発的な能力開発を支援 ■グローバル人材育成研修　語学研修や海外企業への短期インターンなどを通じて、語学力の向上や日本国内とは異なる環境での業務体験が可能
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援…会社指定の通信教育講座を受講し、修了した受講料の会社補助があります。資格取得支援…会社指定の資格取得時に、合格時の受験料および学習時の費用補助があります。
メンター制度	制度あり OJTトレーナー制度（部門配属から半年間、業務の進め方等についてOJTがマンツーマン指導）
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪教育大学、埼玉大学、東京農工大学、同志社大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、青山学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大妻女子大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、甲南女子大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡県立大学、実践女子大学、芝浦工業大学、首都大学東京、順天堂大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、福岡大学、藤女子大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学ほか全国国公立私立大学、大学院および短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　 2023年　　2024年 ------------------------------------------------- 大卒　　　19名　　 15名　　　46名短大卒　　 ―　　　 ―　　　　―

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪教育大学、埼玉大学、東京農工大学、同志社大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大妻女子大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、甲南女子大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、静岡県立大学、実践女子大学、芝浦工業大学、首都大学東京、順天堂大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、長崎大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、福岡大学、藤女子大学、法政大学、北海道大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

ほか全国国公立私立大学、大学院および短期大学

採用実績（人数）

　　　　2022年　 2023年　　2024年
-------------------------------------------------
大卒　　　19名　　 15名　　　46名
短大卒　　 ―　　　 ―　　　　―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）