最終更新日：2025/6/6

さくら情報システム(株)【Daigasグループ（旧大阪ガスグループ）／SMBCグループ】

正社員

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業種

情報処理
専門コンサルティング
ソフトウエア
通信・インフラ
コンサルティングファーム

基本情報

本社: 東京都

資本金: 6億円

売上高: 227億円（2024年3月期）

従業員: 1,170名

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【最短2週間で内定！選考実施中】「まじめに、夢を」追いかける会社です！

【内々定まで最短2週間】文理問わず積極的に採用中！（2025/05/15更新）

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長年培ったセキュアなシステム構築力を活かし、クラウド・AI・IoTをはじめとする技術開発に挑み続けていきます。お客さまと緊密なコミュニケーションを図りながら業務を理解し、最適なシステムを提案できる、お客さまとの「共創」パートナーを目指しています。

: 長年培ったセキュアなシステム構築力を活かし、クラウド・AI・IoTをはじめとする技術開発に挑み続けていきます。

: お客さまと緊密なコミュニケーションを図りながら業務を理解し、最適なシステムを提案できる、お客さまとの「共創」パートナーを目指しています。

会社データ

プロフィール	当社はDaigasグループ、SMBCグループの中核としてシステムコンサルティングから開発、保守・運用までを一貫して手掛けているIT企業です。データの正確性・安定性だけでなく、その活用方法が重視される今、顧客の事業そのものを変化させるような、新しい提案にも取り組んでいます。
事業内容	～こんなことをやっているIT企業です！～（１）システムコンサルティング事業 →経営戦略の立案、サポート及び経営戦略を実現するためのシステム化導入計画の立案・決定（２）システムインテグレーション事業 →金融・会計・ＨＲ（人事）などの業務アプリケーションの設計・開発／財務会計、給与計算を提供するＡＳＰのアプリケーション設計・開発～主な取引先～ (株)三井住友銀行、大阪ガス(株)、三井不動産(株) ネオファースト生命保険(株)、第一生命ホールディングス(株) (株)新生銀行、日本製紙(株)　学校法人　など多数

プロフィール

当社はDaigasグループ、SMBCグループの中核として
システムコンサルティングから開発、保守・運用までを一貫して手掛けているIT企業です。
データの正確性・安定性だけでなく、
その活用方法が重視される今、顧客の事業そのものを変化させるような、
新しい提案にも取り組んでいます。

事業内容

～こんなことをやっているIT企業です！～
（１）システムコンサルティング事業
→経営戦略の立案、サポート及び経営戦略を実現するためのシステム化導入計画の立案・決定
（２）システムインテグレーション事業
→金融・会計・ＨＲ（人事）などの業務アプリケーションの設計・開発／財務会計、給与計算を提供するＡＳＰのアプリケーション設計・開発

～主な取引先～
(株)三井住友銀行、大阪ガス(株)、三井不動産(株)
ネオファースト生命保険(株)、第一生命ホールディングス(株)
(株)新生銀行、日本製紙(株)　学校法人　など多数

本社郵便番号	108-8650
本社所在地	東京都港区白金1－17－3　NBFプラチナタワー
本社電話番号	03－6757－7404
設立	1972年 11月
資本金	6億円
従業員	1,170名
売上高	227億円（2024年3月期）
事業所	目黒事業所（東京都品川区）深川事業所（東京都江東区）大阪支店（大阪府大阪市）大阪支店野田オフィス（大阪府大阪市）
株主構成	■(株)オージス総研（51％） ■(株)三井住友銀行（49％）
関連会社	■エスアイエス・テクノサービス(株) ■(株)JOE ■SAKURA SYSTEM SERVICE PTE.LTD.
平均年齢	44歳
休日休暇	年間休日125日完全週休2日制（土日）祝日、年末・年始年次有給休暇（16～20日）ホリデーナイン休暇（前後土日含み9連休を有給休暇使用にて取得可）スマイル休暇（2ヶ月に1日以上の有休取得を推奨）慶弔休暇特別休暇健診休暇
健康サポート	三井住友銀行健康保険組合加入電話健康相談定期健康診断・人間ドック婦人科検診補助治療と仕事の両立短時間勤務制度災害等補償制度メンタルヘルス・カウンセリング社内健康セミナー受動喫煙防止の取り組み　└屋内禁煙
育児サポート	育児休業制度育児短時間勤務制度短期育児休業母性健康管理の措置託児補給金育休者SNS(育休者の為に会社や育児に関する情報を共有するサービス) 育休復帰セミナー(育児から復帰した女性社員を対象に年1回開催) イクメン休暇(小学校6年生までの子供のいる男性社員が年2回取得可能) 孫イク休暇(小学6年生までの孫がいる社員が年1回取得可能) 子の看護休暇【「くるみん」取得】「くるみん」とは、次世代育成支援対策推進法に基づき一定の基準を満たした企業を「子育てサポート企業」として厚生労働大臣の認定を付与（くるみん認定）する制度。当社は2019年10月31日付で認定されました。【「えるぼし」最高ランク】「えるぼし」とは、女性活躍推進法（2016年4月1日施行）に基づき、女性活躍・推進の取り組みに関して優良な企業を3段階で認定する制度。当社は全ての項目・水準を満たしたため、2016年11月21日付で最高位となる「段階3」の認定を受けました。
介護サポート	介護休業制度介護短時間勤務制度介護セミナー介護のための看護休暇【「トモニン」取得】「トモニン」とは介護離職防止に向けて仕事と介護の両立を促進する企業に付与されるシンボルマークの愛称です。当社は2017年2月6日付で認定されました。
沿革	1972年 3月太陽コンピューターサービス(株)設立 (1992年4月さくらコンピューターサービス(株)に社名変更) 1972年 11月三井銀ソフトウェアサービス(株)設立 (1992年4月さくらソフトウェアサービス(株)に社名変更) 1975年 12月日本情報センター協会(現(社)情報サービス産業協会(JISA))に加入 1994年 4月さくらソフトウェアサービス(株)とさくらコンピューターサービス(株)が合併しさくら情報システム(株)発足 2003年 3月 ISMS認証基準(Ver2.0)取得 2004年 6月「プライバシーマーク制度」に基づく認証取得(以後、認証継続) 2006年 10月 ISMS認証基準Ver2.0からISO/IEC 27001:2005へ移行 2008年 4月 (株)オージス総研との業務・資本提携拡大 2008年 6月東京都「地球温暖化対策計画書制度」において目黒区事業所が表彰受賞 2008年 11月「ASP・SaaS安全・信頼性に係る情報開示認定制度」に基づく認定(HRAサービス) 2015年 3月 ISMS認証基準ISO/IEC 27001:2005からISO/IEC 27001:2013へ移行 2020年 1月総務省関東総合通信局　代理店届出番号(電気通信事業所)：第C1917179号を取得 2021年 11月「PCI DSS」Ver.3.2.1の12要件のうち、物理的なセキュリティに関する「要件9」と「要件12」の認証取得(東京第1データセンターにおけるハウジングサービス（オプションサービスを除く） ) 2023年 4月 ISMS認証範囲に川崎データセンターを追加認証登録範囲を「データセンターにおけるサーバハウジングサービスの提供」に改定 2023年 9月経済産業省「DX認定事業者」の認定取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	14名	12名	26名
取得者	9名	12名	21名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

64.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新卒社員向けの研修はもちろん、社員の各ステージに合わせて研修や講義をはじめとする60種類以上もの多様な学習環境を用意。社員全員が安心して学び、成長できるよう全力でバックアップします。【階層別研修】内定者研修、新人研修、管理職セミナー、新任管理職研修など【社員共通研修】メンター制度、ロジカルシンキング基礎・実践研修など【スペシャリスト強化育成】ＩＴ基礎技術強化、要求分析力強化研修、デザイン思考開発実践講座など【マネジメント強化育成】マネジメント研修、アジャイル改善塾、モチベーションリーダーシップ研修など
自己啓発支援制度	制度あり・情報処理技術者試験対策・Eラーニング（技術基盤研修、ビジネス）・社外セミナー・グループ企業主催研修 ※情報処理安全確保支援士試験へ合格した方の「情報処理安全確保支援士」登録に対して、登録費用とその後の更新費用を負担します。また、旧資格「情報セキュリティスペシャリスト試験」「テクニカルエンジニア試験」合格者についても、登録・更新費用を負担します。
メンター制度	制度ありさくら情報システムでは、他部署の先輩をメンターとして、新人1人に対し、先輩を1人紹介しています。仕事ではＯＪＴ担当の先輩が担当につき、日々の仕事へ共に挑みます。そして、部署の異なる先輩がメンターとして、皆さんの相談相手になります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ■キャリアプラン制度組織・上司・個人が合意した中長期のキャリアプランを可視化し、本人による自己研鑽、上司・組織のサポートによりキャリアを実現していきます。　1.本人が「将来のキャリア」について目標を立て　2.上司との面談による話し合いを通じて相互のコミットメントを明確にし　3.個人の目指す方向性に対し中長期の実現プランを策定し実践していく PDCAサイクルを実現するものであり、これにより個人の能力と管理者の能力を共に高めていきます。 ■チャレンジ制度自身の成長と組織の成長に関心があり新たな分野にチャレンジしたいとう社員が応募できる社内公募制度を設けています。各事業部から職務内容と求める人材像が公開されて、条件を満たしている社員は応募が可能です。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都情報大学院大学、千葉大学、東京工業大学、同志社大学、日本大学、早稲田大学、島根大学＜大学＞青山学院大学、秋田県立大学、大阪経済大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、関西学院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知工科大学、甲南女子大学、國學院大學、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、長崎県立大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2022年　2021年 ------------------------------------------------- 大卒　　　40名　　23名　　 20名院卒　　　 1名　　 5名　　 3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都情報大学院大学、千葉大学、東京工業大学、同志社大学、日本大学、早稲田大学、島根大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田県立大学、大阪経済大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、関西学院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知工科大学、甲南女子大学、國學院大學、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、長崎県立大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　 2023年　2022年　2021年
-------------------------------------------------
大卒　　　40名　　23名　　 20名
院卒　　　 1名　　 5名　　 3名　　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）