最終更新日：2025/3/1

アットホーム(株)

正社員

業種

広告
インターネット関連
不動産

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 335億6200万円（2023年6月～2024年5月）

従業員: 1,776名（2025年2月末現在）

募集人数: 51～100名

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会社概要
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ひょっとして…『アットホーム』を不動産会社だと思っていませんか？

アットホームは、実は不動産会社ではありません！（2025/02/12更新）

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＼ 2026年度卒の新卒採用を開始いたしました／
以下の日程でweb会社説明会を実施予定です。

◆3月上旬
◆4月上旬（首都圏エリアのみ）
※実施時期は変更になる可能性がございます。

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『企業も個人もカッコよく』をモットーに、時代のニーズにアンテナを張り巡らせ、不動産業界全体を支えています。全国の加盟不動産会社から厚い信頼を寄せられる営業。ただ情報を配るのではなく、物件を介した人々の思いを運ぶ、アットホームの『顔』です。

: 『企業も個人もカッコよく』をモットーに、時代のニーズにアンテナを張り巡らせ、不動産業界全体を支えています。

: 全国の加盟不動産会社から厚い信頼を寄せられる営業。ただ情報を配るのではなく、物件を介した人々の思いを運ぶ、アットホームの『顔』です。

ご存知でしたか？アットホームは『不動産会社』ではなく、『情報サービス会社』です。

シンプル且つ必要な物件情報がしっかり詰まっている『ファクトシート』。時代を超えて受け継がれていく、不動産業界不滅の定番です！	自分で部屋探しをしたことがありますか？街の不動産会社で希望の条件を伝えると、お店の人がたくさんのファイルの中から「こちらの物件はいかがですか？」と何枚かピックアップしてくれます。そこには物件名と間取り図、築年数や広さ、駅からの距離などが記されていて、比較検討に必要な情報がコンパクトにまとめられています。これは『ファクトシート』と呼ばれるもので、もう何十年も前から不動産業界の案内ツールとして常識となっています。このファクトシートを考案し、日本中に広めたのが当社アットホームなのです。部屋探しをする消費者の方が、アットホームネットワークに加盟している不動産会社を訪問すれば、その不動産会社が保有している物件情報に加え、他の不動産会社の情報も入手できるという、不動産会社間での物件情報を共有するサービスを行っています。現在、このネットワークにご加盟・ご利用いただいている不動産店は全国で約61,000店にものぼります。そして今はインターネットの時代。ファクトシートと同じく、全国の不動産会社間の橋渡しをするITサービス『ATBB』、一般消費者の方向けには不動産情報サイト『アットホーム』を展開。さらには『アットホームiPhoneアプリ』の開発など、モバイルトレンドにも敏感に対応しています。さらに不動産会社の店頭用の宣伝用のぼりや看板など、店舗プロモーションツールを制作。それ以外にも資格取得などの様々なビジネスのサポートを行っています。私たちの全てのサービスは、ファクトシートで築いてきたどこにも負けない信頼度がベースになっており、従業員1,700名を超える規模となった今も、『街の不動産会社や部屋探しをする消費者の方』に愛される存在であり続けていきたいと考えています。創業から50年以上の歴史を持つアットホーム。長い歴史の中で、常にイノベーターとして革新を起こし続けていきます。

シンプル且つ必要な物件情報がしっかり詰まっている『ファクトシート』。時代を超えて受け継がれていく、不動産業界不滅の定番です！

自分で部屋探しをしたことがありますか？
街の不動産会社で希望の条件を伝えると、お店の人がたくさんのファイルの中から「こちらの物件はいかがですか？」と何枚かピックアップしてくれます。そこには物件名と間取り図、築年数や広さ、駅からの距離などが記されていて、比較検討に必要な情報がコンパクトにまとめられています。これは『ファクトシート』と呼ばれるもので、もう何十年も前から不動産業界の案内ツールとして常識となっています。

このファクトシートを考案し、日本中に広めたのが当社アットホームなのです。部屋探しをする消費者の方が、アットホームネットワークに加盟している不動産会社を訪問すれば、その不動産会社が保有している物件情報に加え、他の不動産会社の情報も入手できるという、不動産会社間での物件情報を共有するサービスを行っています。現在、このネットワークにご加盟・ご利用いただいている不動産店は全国で約61,000店にものぼります。

そして今はインターネットの時代。ファクトシートと同じく、全国の不動産会社間の橋渡しをするITサービス『ATBB』、一般消費者の方向けには不動産情報サイト『アットホーム』を展開。さらには『アットホームiPhoneアプリ』の開発など、モバイルトレンドにも敏感に対応しています。

さらに不動産会社の店頭用の宣伝用のぼりや看板など、店舗プロモーションツールを制作。それ以外にも資格取得などの様々なビジネスのサポートを行っています。

私たちの全てのサービスは、ファクトシートで築いてきたどこにも負けない信頼度がベースになっており、従業員1,700名を超える規模となった今も、『街の不動産会社や部屋探しをする消費者の方』に愛される存在であり続けていきたいと考えています。

創業から50年以上の歴史を持つアットホーム。
長い歴史の中で、常にイノベーターとして革新を起こし続けていきます。

会社データ

プロフィール	当社は不動産情報サービス業界のパイオニアとして、全国60,000店以上の加盟・利用不動産店や不動産情報を必要としている消費者の皆さまの期待に応えながら、不動産にかかわるすべての方のお役に立ち、喜んでいただける企業を目指しています。
事業内容	●不動産会社間情報流通サービス　・ファクトシート・リスティング・サービス（図面配布サービス）　・ATBB（不動産業務総合支援サイト） ●消費者向け不動産情報サービス　・不動産情報サイト「アットホーム」　・お部屋探しアプリ「アットホームであった！」　・アットホーム空き家バンク　・官公庁等の物件情報共有サービス ●不動産業務支援サービス　・スマートソリューションシリーズ　・不動産関連情報サービス　・不動産業務用ツール販売　・不動産調査支援　・ホームページ運営支援　・業務支援　・集客支援　・資格・知識習得支援

プロフィール

当社は不動産情報サービス業界のパイオニアとして、
全国60,000店以上の加盟・利用不動産店や不動産情報を必要としている
消費者の皆さまの期待に応えながら、
不動産にかかわるすべての方のお役に立ち、
喜んでいただける企業を目指しています。

事業内容

●不動産会社間情報流通サービス
　・ファクトシート・リスティング・サービス（図面配布サービス）
　・ATBB（不動産業務総合支援サイト）

●消費者向け不動産情報サービス
　・不動産情報サイト「アットホーム」
　・お部屋探しアプリ「アットホームであった！」
　・アットホーム空き家バンク
　・官公庁等の物件情報共有サービス

●不動産業務支援サービス
　・スマートソリューションシリーズ
　・不動産関連情報サービス
　・不動産業務用ツール販売
　・不動産調査支援
　・ホームページ運営支援
　・業務支援
　・集客支援
　・資格・知識習得支援

本社郵便番号	144-0056
本社所在地	東京都大田区西六郷4-34-12
創業	1967年12月
資本金	1億円
従業員	1,776名（2025年2月末現在）
売上高	335億6200万円（2023年6月～2024年5月）
事業所	北海道・宮城・群馬・茨城・埼玉・千葉・東京・神奈川・静岡・愛知・石川・京都・大阪・兵庫・広島・香川・愛媛・岡山・福岡・大分・熊本・鹿児島・沖縄に計50カ所
関連会社	アットホームホールディングス(株)、(株)不動産流通研究所、アットホームラボ(株)、(株)エーエスシー、(株)アプローチ、(株)アポロエンタープライズ、(株)文恒社、(株)リアルティ・トエンティ・ツー、ABC(株)、(株)アガサス
平均年齢	37歳
沿革	1967年＜創業＞ ■ヨコハマ物件配布センター（東京都大田区東嶺町）を創業し、横浜市内～東急東横線沿線で図面配布業務を開始 1971年 ■不動産ニュース(株)に社名を変更 1974年 ■営業所の全国展開をスタート 1979年 ■コンピュータシステムを導入 ■ファクシミリサービスを開始 1981年 ■「アットホーム」のロゴマークを制定し、「不動産ニュース図面配布ネットワーク」を「アットホーム不動産情報ネットワーク」に改称 1982年 ■消費者向け居住用賃貸物件情報誌「マイルームガイド」を創刊（福岡） 1987年 ■アットホーム(株)に社名を変更 1988年 ■電子作図システムを導入 ■通信講座「アットホームスタディ『宅地建物取引主任者資格試験合格コース』」を開講 1995年 ■「不動産競売物件情報」の提供を開始 1996年 ■「不動産公売物件情報」の提供を開始 ■インターネットホームページを開設 1999年 ■インターネット接続オンラインサービス「athome online web」を開始 2002年＜創業35周年＞ ■「不動産情報サイト事業者連絡協議会」（RSC）を(株)ネクスト・(株)リクルートとともに設立 2006年 ■「at home web（現：アットホーム）」をリニューアル。あわせて「コーポレートサイト」をオープン ■ISO27001認証を取得(情報システム部) 2007年＜創業40周年＞ ■フリーペーパー「賃貸物件マガジン」を創刊（首都圏13エリアで発行） 2008年 ■新・業務総合支援システム「ATBB（アットビービー）」スタート 2010年 ■「iPhone アプリ」の提供を開始 ■「Android アプリ」の提供を開始 ■「電子図面」（iPadアプリ）の稼動を開始 2011年 ■iPadアプリ「at home for iPad」の提供を開始 ■文化・芸術支援活動の一環として、「宇宙ニュース」（全国ネット）の単独提供を開始 ■at home web（現：アットホーム）に「被災された方向けの物件一覧」を開設 2012年＜創業45周年＞ ■新ロゴマークを制定 ■プライバシーマーク（Pマーク）を取得 ■「おかあさんといっしょファミリーコンサート」特別協賛開始 2015年 ■新築・分譲マンション選びのアプリ「TALKIE（トーキー）」の提供を開始 ■「クレジットカード決済サービス」の提供を開始 ■「間取図作成ツール」の提供を開始 2016年 ■LINEで新着物件のお知らせ通知が受け取れるサービスをスタート ■「賃貸管理システム」をリリース ■NTT 東日本・NTT 西日本と業務提携インターネットサービス「アットホーム光」をリリース 2017年＜創業50周年＞ ■「加盟店専用サイト」の提供を開始 ■「スマート物確」の提供を開始 ■「全国版空き家・空き地バンク」の試行運用を開始 2018年 ■「スマート申込」の提供を開始 ■「建物状況調査」の提供を開始 ■「VR内見・パノラマ」の提供を開始 ■「スマート契約」の提供を開始 ■「スマート内覧」の提供を開始 2019年 ■「地盤情報レポート」の提供を開始 ■「リフォーム価格シミュレーター」の提供を開始 ■グループ会社「アットホームラボ株式会社」を設立 2020年 ■「アパート・マンション統計データ」の提供を開始 ■「リフォーム価格シミュレーター居住用賃貸版」の提供を開始 ■「ホームステージング支援サービス」の提供を開始 ■「お部屋探しアプリアットホームであった！」の提供を開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	37名	30名	67名
取得者	11名	30名	41名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

29.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時基礎研修、OJT研修、システム開発職向け研修、一定期間勤務者のキャリアアップ研修、管理職研修等
自己啓発支援制度	制度あり eラーニングを利用した個別学習の支援
メンター制度	制度あり有り（OJT制度）
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済大学、大妻女子大学、関西大学、北九州市立大学、跡見学園女子大学、甲南女子大学、同志社女子大学、京都ノートルダム女子大学、金城学院大学、福岡大学、西南学院大学、久留米大学、共立女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、城西大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、埼玉大学、東京学芸大学、埼玉県立大学、首都大学東京、札幌大学、北星学園大学、東北学院大学、日本工業大学、明海大学、多摩美術大学、成蹊大学、大正大学、大東文化大学、帝京大学、東京工科大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、二松学舎大学、日本体育大学、明治学院大学、神奈川大学、関東学院大学、山梨学院大学、岐阜聖徳学園大学、愛知大学、愛知学院大学、中京大学、中部大学、南山大学、名城大学、関西学院大学、京都産業大学、佛教大学、近畿大学、阪南大学、甲南大学もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月　入社実績　74名 2023年4月　入社実績　83名 2022年4月　入社実績　81名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済大学、大妻女子大学、関西大学、北九州市立大学、跡見学園女子大学、甲南女子大学、同志社女子大学、京都ノートルダム女子大学、金城学院大学、福岡大学、西南学院大学、久留米大学、共立女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、城西大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、埼玉大学、東京学芸大学、埼玉県立大学、首都大学東京、札幌大学、北星学園大学、東北学院大学、日本工業大学、明海大学、多摩美術大学、成蹊大学、大正大学、大東文化大学、帝京大学、東京工科大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、二松学舎大学、日本体育大学、明治学院大学、神奈川大学、関東学院大学、山梨学院大学、岐阜聖徳学園大学、愛知大学、愛知学院大学、中京大学、中部大学、南山大学、名城大学、関西学院大学、京都産業大学、佛教大学、近畿大学、阪南大学、甲南大学

採用実績（人数）

2024年4月　入社実績　74名
2023年4月　入社実績　83名
2022年4月　入社実績　81名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）