最終更新日：2024/10/16

日本オフィス・システム(株)【兼松エレクトロニクスグループ】

業種

情報処理
ソフトウエア
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 103億6,600万円　(2024年3月期連結）

従業員: 単体：237名 (2024年4月現在) i-NOS含む連結：398名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

SIer/文理不問/ES提出不要>案件発掘から開発・導入・運用までITサービスをワンストップで提供。IT未経験からのスタートでも安心サポート！

会社紹介記事

有明オフィスの風景京橋オフィスの風景

: 有明オフィスの風景

: 京橋オフィスの風景

【日本オフィス・システム（NOS）についてご紹介します!!】

【ワンストップサービスで、お客様の経営課題を解決】システム開発、インフラ構築、保守・運用など、多様なITソリューションをワンストップで提供しています。	●事業 ITコンサルティングからシステム開発、クラウド・サービスをはじめとするインフラ構築、保守・運用にいたるまで、多様なITソリューションをワンストップで提供しています。当社の主要取引先である、中堅・中小企業のお客様にとって、「NOS一社にITの全てを任せられる」というメリットは大きく、また社員にとっても、ITのあらゆる領域にチャレンジできる環境が用意されています。お客様との関係性という観点でも、元請け（プライム受注）がメインのため、お客様の課題やご要望を直接お伺いしながら、主体的に提案を進めていくことができます。また、兼松グループの一員としての安定した経営基盤は強みの一つで、兼松グループのシステムもNOSが担っています。グループ以外のお客様に対しては、親会社である兼松エレクトロニクス（KEL）との協業による相乗効果で、強みの発揮と弱みの補完を進め、さらにビジネスの幅を広げています。 ●社風一言で表すと、「風通しが良い」ことです。社員への調査でも、満足度が一番高いのが、社内の人間関係やざっくばらんな雰囲気。企業研究にあたって、どの企業で働くかはもちろんのこと、誰と働くかも重要です。NOSでは上司と部下の間には、もちろん一定の規律はありますが、思ったことは気兼ねなく言える、何でも相談できる雰囲気が浸透しています。そのような雰囲気があるからこそ、有給休暇の取得率も高いですし、ワークライフバランスのとれた働き方が実現できています。 ●成長また、社員一人ひとりが大切な財産であり、社員の成長が会社の成長を支えるという考えから、各種研修や自己研鑽への支援等、充実した人材育成プログラムにより、社員が自ら目標に対して挑戦し続けることをサポートしています。特に新入社員研修は、IT知識が全くない方でも配属後に活躍するための土台を習得できる研修で、約3カ月間は勉強することが仕事です。配属は、適性、研修評価、部門からの需要をマッチングし、最適な配属を実現していきます。1年間は仮配属期間のため、先輩の元、じっくり業務に慣れていただける環境があります。IT未経験の方でも問題ありません。（人事総務部）

【ワンストップサービスで、お客様の経営課題を解決】システム開発、インフラ構築、保守・運用など、多様なITソリューションをワンストップで提供しています。

●事業
ITコンサルティングからシステム開発、クラウド・サービスをはじめとするインフラ構築、保守・運用にいたるまで、多様なITソリューションをワンストップで提供しています。当社の主要取引先である、中堅・中小企業のお客様にとって、「NOS一社にITの全てを任せられる」というメリットは大きく、また社員にとっても、ITのあらゆる領域にチャレンジできる環境が用意されています。
お客様との関係性という観点でも、元請け（プライム受注）がメインのため、お客様の課題やご要望を直接お伺いしながら、主体的に提案を進めていくことができます。

また、兼松グループの一員としての安定した経営基盤は強みの一つで、兼松グループのシステムもNOSが担っています。グループ以外のお客様に対しては、親会社である兼松エレクトロニクス（KEL）との協業による相乗効果で、強みの発揮と弱みの補完を進め、さらにビジネスの幅を広げています。

●社風
一言で表すと、「風通しが良い」ことです。社員への調査でも、満足度が一番高いのが、社内の人間関係やざっくばらんな雰囲気。企業研究にあたって、どの企業で働くかはもちろんのこと、誰と働くかも重要です。NOSでは上司と部下の間には、もちろん一定の規律はありますが、思ったことは気兼ねなく言える、何でも相談できる雰囲気が浸透しています。そのような雰囲気があるからこそ、有給休暇の取得率も高いですし、ワークライフバランスのとれた働き方が実現できています。

●成長
また、社員一人ひとりが大切な財産であり、社員の成長が会社の成長を支えるという考えから、各種研修や自己研鑽への支援等、充実した人材育成プログラムにより、社員が自ら目標に対して挑戦し続けることをサポートしています。特に新入社員研修は、IT知識が全くない方でも配属後に活躍するための土台を習得できる研修で、約3カ月間は勉強することが仕事です。配属は、適性、研修評価、部門からの需要をマッチングし、最適な配属を実現していきます。1年間は仮配属期間のため、先輩の元、じっくり業務に慣れていただける環境があります。IT未経験の方でも問題ありません。

（人事総務部）

会社データ

事業内容	【情報サービス事業】　◆システム・インテグレーション　　(システム構築に関するコンサルティング、アプリケーション開発、ERP等）　◆ネットワークの設計・構築　◆ハードウェア・ソフトウェアの導入・設置　◆運用管理業務のアウトソーシング　　(ハウジング、ホスティング、ヘルプデスク等) 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　など【システム販売事業】　◆ハードウェア、ソフトウェアの販売

本社郵便番号	135-8568
本社所在地	東京都江東区有明3-4-10 TFTビル西館
本社電話番号	03-4321-5515
京橋事業所郵便番号	104-0031
京橋事業所住所	東京都中央区京橋2-13-10 京橋MIDビル
京橋事業所電話番号	03-5250-6410
設立	1982年10月1日
資本金	1億円
従業員	単体：237名 (2024年4月現在) i-NOS含む連結：398名
売上高	103億6,600万円　(2024年3月期連結）
業績	営業利益：13億200万円　(2024年3月期連結）経常利益：13億1,000万円　(2024年3月期連結)
事業所	【本社】　東京（江東区有明）【京橋事業所】東京（中央区京橋）
株主構成	兼松エレクロトロニクス(株) 100%
関連会社	兼松エレクトロニクス(株) ケー・イー・エルテクニカルサービス(株) (株)i-NOS
平均年齢	43.79歳　[男性45.00歳　女性41.17歳] 　(2024年3月時点)
平均勤続年数	17.13年　[男性18.54年　女性14.07年] （2024年3月時点）平均年齢・勤続年数とも男女差が小さく、多様な人材が長く働き続けられる環境がNOSの特徴です。結婚・出産育児・介護などの社員のライフサイクルに合わせた就業環境を整えるなど、社員にとって「働きやすい会社」「働きがいのある会社」を目指しています。
沿革	◆1982年10月　日本アイ・ビー・エムの特約店第一号として、兼松江商(株)（現　兼松(株) ）と日本アイ・ビー・エム(株)の共同出資により、日本オフィス・システム(株)を設立 ◆1990年 4月　グループ会社として「北海道オフィス・システム(株)」設立 ◆2000年 2月　品川区五反田から中央区日本橋箱崎町へ本社移転 ◆2000年10月　ハウジングサービスの提供開始 ◆2001年 8月ホスティングサービスの提供開始 ◆2002年 6月兼松コミュニケーションズ(株)のIT開発・運用部門の営業権を譲り受け、ITソーシング事業部として東京都港区に芝事業所を設置 ◆2004年10月 (株)アルゴ21より、PC保守サービス事業の営業権を譲受 ◆2005年10月　 NOSオリジナル ERP 『Fine Crew NX 会計』サービス開始 ◆2005年12月 JASDAQ証券取引所に株式上場 ◆2006年8月 - NOSオリジナル ERP 『Fine Crew NX 販売』サービス開始 - (株)ハーツアンドソウルおよびベトナムのFUJI COMPUTER NETWORK CO,LTD.とオフショア開発を目的とした業務提携 ◆2006年 9月プライバシーマークの取得 ◆2007年 6月エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)と提携および主要株主に - ISO9001:2000（品質マネジメントシステム）認証取得 ◆2007年8月 NOSオリジナル ERP 『Fine Crew NX 人事』サービス開始 ◆2008年9月 - モックオフィスコンサルタント(株)の株式取得（子会社化） ⇒ 同年12月吸収合併 - NOSオリジナル　ERP『Fine Crew NX ワークフロー・フレームワーク』サービス開始 ◆2010年7月中堅企業向けクラウド・サービス、BizCITYで3種類のサービスを開始 ◆2011年6月中央区日本橋箱崎町から江東区潮見に本社移転 ◆2011年7月 (株)イヌイシステムズ（2011年12月(株)アイ・ノスに社名変更）の株式取得による子会社化 ◆2012年12月兼松エレクトロニクス(株)の連結子会社 ◆2015年7月兼松エレクトロニクス(株)の100%子会社 ◆2017年5月本社を東京都江東区木場に移転 ◆2022年1月本社を東京都江東区有明に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.1年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 7.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.7%
  （27名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新入社員研修入社後の約3カ月は研修を行います。社会人の基礎（ビジネスマナー）やITスキルの基礎を学びます。 ITの経験が無い方でもこの研修でしっかりと基礎が身に付きます。
自己啓発支援制度	制度あり ◆資格取得支援制度　情報処理技術者試験・簿記・TOEIC等の公的資格取得に対して支援 ◆通信教育補助　通信講座修了後費用の半額を支給
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都情報大学院大学、公立はこだて未来大学、鹿児島大学、大阪大学、九州大学、九州工業大学、慶應義塾大学＜大学＞愛知学院大学、会津大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、茨城大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大妻女子大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸学院大学、埼玉大学、佐賀大学、下関市立大学、昭和女子大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、獨協大学、富山大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　 2022年　 2023年　 ------------------------------------------------ 大卒　　 8名　　 5名　　 10名　大学院了　－　　　　－　　　－
採用実績（学部・学科）	法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系（４年制）、薬学系（６年制）、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系