最終更新日:2025/5/22

(株)内田洋行

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 空間デザイン・ディスプレイ

基本情報

本社
東京都
資本金
50億円
売上高
【2024年7月20日現在】 2,779億4,000万円(連結)
従業員
【2024年7月20日現在】 3,248名(連結) 1,128名(単体)
募集人数
51~100名

―情報の価値化と知の協創をデザインする―内田洋行は「ICT」と「空間」の両面から【働き方変革】【学び方変革】【場と街づくり変革】の実現を目指します。

【内田洋行へようこそ!】 (2025/02/12更新)

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(株)内田洋行 採用チームです。

弊社の採用ページにアクセスしていただきありがとうございます。

選考のご案内は順次マイページ上で公開予定ですので
まずはマイナビよりエントリーをお願いいたします。

皆さまにお会いできることを楽しみにしています!

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会社紹介記事

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1910年(明治43年)に創業し、今年で115周年。激動する日本社会のなかで柔軟に時流を先読みし、事業を変化させながら成長し続けてきた当社。
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社名にある「洋行」は、中国語で「外国人の店」という意味。創業当時(明治時代)においては、未知の領域に挑戦する“フロンティア精神”を表す言葉だ。

ICT×空間デザインで、学校やオフィス、公共施設をより便利で快適な場に!

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「まわりに頼られる人は、困った時に助けてもらえる人でもあります。ぜひ当社で多くの人と関わりながら、本物の自律心を養ってほしいと思います」と語る佐藤さん。

【長年の実績とノウハウを活かし、ICT化を推進】
当社は、時流に合わせて事業を変化・拡大し、現在は教育機関や民間企業、官公庁などの「学ぶ場」、「働く場」において、アプリケーションやネットワークなどのICT関連事業と環境構築関連事業を展開しています。全国の小学校でタブレットを使用した授業が行われており、今後は中学校や高校へと拡大していくのではないかと思います。皆さんのなかにも、新型コロナウイルス感染症による外出自粛の際、オンライン授業や自宅学習で学んできた方がいると思います。私たちは、そうしたICTを活用した学習や仕事、公共サービスのためのインフラ構築から活用のためのサポートまでを幅広く行っています。機器の設置や導入だけではなく、どのように計画を進めれば使いやすいシステムにできるのかをプロジェクトの企画段階から参画してアドバイスやコンサルティングを行い、多岐にわたってICT化を推進しています。

【5年間にわたる、自己成長できる人材を育てます】
当社では事業を発展・継続させていくうえで、丁寧な人材育成が不可欠だと考えており、入社後は5年間に渡る教育プログラムを実践しています。入社後は約3カ月間の新入社員研修を行いますが、その後も自律性に焦点を当てた教育プログラムで、「自ら考えて提案し、実際に行動に移しながら最後までやり抜く」というファンダメンタル(基礎)をじっくりと育てていきます。5年という年月を経て、基礎をしっかりと築いていくことが、長い目で見た時に大きな成長と成果に繋がることをわたしたちは長年の経験から確信しています。これから入社する皆さんも、5年間は社会人として大成するための吸収期間と捉え、伸び伸びと学んでほしいと思います。

【現場に一番近い感性を活かし、プロジェクトを牽引する存在に】
改革は、ただ新しく変えればいいというものではありません。残すべきところは守り、そのうえで新しいものを取り入れていくバランス感覚が不可欠です。リアルタイムでICT教育を受けてきた新卒入社の方にとっては、活躍の場がたくさんあると期待しています。
(経営・人事・総務統括グループ 人事部/佐藤さん/2000年入社)

会社データ

プロフィール

創業から115年。内田洋行は常に時代の先を見据え、あらゆる変化に対応しながら、「働く場」「学ぶ場」のあり方を考え、その変革を支援してきました。

実は学校、市役所、そして将来働く企業の中に内田洋行の製品、サービスはたくさん隠れています。

もちろん皆さんの大学にも!
ICTとデザインを融合させた、新しい学習空間の構築に数多く携わっております。

ぜひ一度、内田洋行の仕事に触れてみてください。
皆さんのお越しを心よりお待ちしています。

事業内容
【ICT関連事業】
〈大手民間市場向け〉コミュニケーションインフラの構築
〈中堅中小市場向け〉業種別ERPパッケージの開発・販売、システムインテグレーションサービスの提供
〈文教市場向け〉小中高および大学のICTシステムの構築、教育機器・教材・コンテンツの製造・販売
〈官公自治体市場向け〉基幹系業務サービス・住民情報サービス・福祉業務サービスの提供、図書館ICTの導入

【環境構築関連事業】
〈民間市場向け〉オフィス家具の製造・販売、オフィス環境の構築、
〈文教・公共市場向け〉学校空間デザイン・家具販売・施工、官公自治体・公共施設の空間構築

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【働き方変革】【学び方変革】【場と街づくり変革】の実現を目指します。

本社郵便番号 104-8282
本社所在地 東京都中央区新川2丁目4番7号
本社電話番号 03-3555-4061
創業 1910年(明治43年)2月
設立 1941年(昭和16年)5月
資本金 50億円
従業員 【2024年7月20日現在】
3,248名(連結)
1,128名(単体)
売上高 【2024年7月20日現在】
2,779億4,000万円(連結)
事業所 本社:東京
支店:大阪、札幌、福岡
営業所:仙台、名古屋、横浜、神戸、広島、京都
関連会社 ウチダエスコ(株)、(株)内田洋行ITソリューションズ、(株)ウチダシステムズ、ウチダスペクトラム(株)、(株)ウチダテクノ、(株)ウチダビジネスソリューションズ、(株)ウチダ人材開発センタ、パワープレイス(株)、(株)ハンドレッドシステム、(株)内田洋行ビジネスエキスパート、(株)サンテック、(株)太陽技研、(株)マービー 等


内田洋行グローバル(株)、内田洋行グローバルリミテッド、ウチダ・オブ・アメリカCorp.、ウチダエムケーSDN.BHD.
平均年齢 40.9歳(2024年7月20日現在)
平均勤続年数 16.6年(2024年7月20日現在)
沿革
  • 明治43年(1910)
    • 中国の大連で、宗主・内田小太郎が、南満州鉄道(株)の測量・製図器械などの御用商「翠苔号」(後の内田洋行)を創業。
  • 大正6年(1917)
    • 欧米の事務器械輸入業を拡大するとともに、卸業を開始。
  • 大正14年(1925)
    • “科学立国”へ技術者必携と称された国産初の「ヘンミ式計算尺」の国内総代理店となる。
  • 昭和 3年(1928)
    • 国産奨励のもと国産初となる「トーホー自動番号器」「トーホータイプライター」を製造。
  • 昭和16年(1941)
    • 会社組織へ「(株)内田洋行」を設立。
  • 昭和18年(1943)
    • 満州を中心に事業を拡大し20拠点に。
  • 昭和21年(1946)
    • 終戦後、満州商圏を失う。東京本社・大阪支店につづき札幌支店を開設。5年後に福岡支店を設置。国内で全国展開へ。

  • 昭和23年(1948)
    • 「ヘンミ式計算尺」の学校向け販売を開始。“科学教育の振興”として科学教材部を設置。業界に先駆けてカタログを発行。
  • 昭和27年(1952)
    • “事務能率の向上”へ、世界で先端とされたドイツ式で「ケントKD型製図器械」を開発。
  • 昭和28年(1953)
    • 文具・事務機業界で初めて実物展示会・ビジネスフェアを開催。
      社長・内田憲民の米国視察から、筆記具に革命をもたらした「マジックインキ」を開発。
  • 昭和32年(1957)
    • 世界的発明とされた小型リレー式計算機「カシオ14-A」の総発売元となり、OA化を推進。
  • 昭和37年(1962)
    • 純国産初の超小型電子計算機「USAC」を発表、コンピュ―タ事業に進出。
  • 昭和44年(1969)
    • 株式、東証・大証1部に指定替え
  • 昭和45年(1970)
    • アジアで初めて開催された日本万博博覧会に、情報処理に必要なシステムをデスクに組み込んだ「オールマイティデスク」を出展。
  • 昭和48年(1973)
    • ウチダオブアメリカ・コーポレーション発足。米国事業を強化。
  • 昭和56年(1981)
    • 教育情報化のさきがけとして、コンピュータ教育システム「TES」発表。
  • 昭和59年(1984)
    • コンピュータと教育工学機器を融合したパソコン教育システム「CAI-ACE」発売。
  • 昭和64年(1989)
    • 人と組織の在り方を研究する企業内研究所「知的生産性研究所」を設置。
  • 平成 8年(1996)
    • 品質保証の国際規格「ISO9001」の認定を業界で初めて取得。
  • 平成 9年(1997)
    • ERP基幹系業務システム「スーパーカクテル」シリーズを発売。ソフトウェアビジネスを拡大。
  • 平成16年(2004)
    • 総務省「EduMart実証実験」に参画した知見をもとに教育用コンテンツ配信サービス「EduMall」を開始。
  • 平成18年(2006)
    • 次世代教育のグランドデザインを研究する企業内研究所「内田洋行教育総合研究所」を設置。
  • 平成20年(2008)
    • 「ICT」と「情報」をテーマに「ユビキタス協創広場CANVAS」を新川本社に開設。
  • 平成22年(2010)
    • 創業100周年を迎える。
  • 平成24年(2012)
    • 働き方変革コンサルティング仮説の実証を目的として新川第2オフィスで自社実践「チェンジ・ワーキング」プロジェクトを推進。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.4時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 13 12 25
    取得者 10 12 22
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    76.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.7%
      (285名中19名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
主体的に自らのキャリアを切り拓く人材を育成するため、若年層からベテラン社員にいたるまで幅広く研修の機会を用意しています。日々の業務(OJT)と研修(Off-JT)を組み合わせることで、ビジネスパーソンとしての意欲向上を成長に繋げています。

研修プログラム一例(2023年度)

・新入社員研修
・SE研修(SE職配属社員)
・基礎力強化プログラム(2年目~4・5年目社員)
・新任課長研修
・部門長研修 など
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、岩手大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、滋賀大学、静岡大学、千葉大学、東京大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、広島大学、北海道大学、三重大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知教育大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢美術工芸大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道教育大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学

採用実績(人数)        2022年  2023年  2024年
--------------------------------------------------
大卒・院了   70名    66名   63名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 37 26 63
    2023年 37 29 66
    2022年 38 32 70
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 63 0 100%
    2023年 66 1 98.5%
    2022年 70 4 94.3%

取材情報

未知なる世界に向き合うなかでは、学問を探究してきた経験が活きてくる
学生時代と異なるジャンルに挑戦する先輩たちの素顔
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