最終更新日：2024/10/3

大同信号(株)

上場企業

業種

その他電子・電気関連
機械設計
重電・産業用電気機器
鉄道
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 15億3万9,950円

売上高: 【単体】152億700万円　【連結】207億6,800万円（2024年3月期実績）

従業員: 【単体】532名【連結】904名 (2024年3月期実績)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

鉄道輸送の安全と効率性を支えているモノづくり企業として、鉄道の未来をサポート。

会社紹介記事

社会的インフラである鉄道運輸の安全や効率化、コストダウンによる経営効率化を陰から支えるのが、鉄道信号業界で確固たる地位を確立している「大同信号」のミッションだ。一口に鉄道信号といっても、電気・電子、情報通信、IT、メカトロニクスなど技術領域は幅広い。今まで学んできた知識をベースに活躍できるフィールドがここにある。

: 社会的インフラである鉄道運輸の安全や効率化、コストダウンによる経営効率化を陰から支えるのが、鉄道信号業界で確固たる地位を確立している「大同信号」のミッションだ。

: 一口に鉄道信号といっても、電気・電子、情報通信、IT、メカトロニクスなど技術領域は幅広い。今まで学んできた知識をベースに活躍できるフィールドがここにある。

鉄道の安全を創造する専門メーカー。モノづくりを通して自己成長が果たせます！

社会貢献度の高い仕事に取り組みながら、技術者、企業人、一人の人間として大きく成長できるチャンスと、時には厳しく優しく見守る先輩たちの存在が当社の大きな特徴だ。	人々の生活の足として、そして経済活動の要として欠かせない鉄道を陰から支える「鉄道信号メーカー」、それが大同信号です。「鉄道信号」とは、鉄道輸送の安全と効率性に関わる全ての製品を意味します。身近なところにある踏切しゃ断機から、目には見えないところで活躍しているATS（自動列車停止装置）・CTC（列車集中制御装置）といった大規模なシステムまで、高速・高密度化した列車運行の安全を支えるためには、様々な装置が必要なのです。その中でも「ATC（自動列車制御装置）」や駅構内の列車の進路を制御する「電子連動装置」を国内で初めて開発・実用化したのも実は当社。常に新しい技術を採用しながらこれまで培ってきたフェールセーフ技術を主軸に、より高い安全性・正確性・迅速性の実現に取り組んでいます。公共交通機関である鉄道の安全を守り、引いては鉄道各社の業務効率化や、安全・便利という社会的な信頼にも影響を与える、やりがいと社会貢献度の高い仕事です。責任が伴う大変な仕事であることは確かですが、逆に言えば「使命感を持ち、考え、行動できる」チャレンジ精神を持った人にとっては、企業人として、また技術者としても成長でき、輝かしい活躍ができるフィールドであることは間違いありません。

社会貢献度の高い仕事に取り組みながら、技術者、企業人、一人の人間として大きく成長できるチャンスと、時には厳しく優しく見守る先輩たちの存在が当社の大きな特徴だ。

人々の生活の足として、そして経済活動の要として欠かせない鉄道を陰から支える「鉄道信号メーカー」、それが大同信号です。

「鉄道信号」とは、鉄道輸送の安全と効率性に関わる全ての製品を意味します。身近なところにある踏切しゃ断機から、目には見えないところで活躍しているATS（自動列車停止装置）・CTC（列車集中制御装置）といった大規模なシステムまで、高速・高密度化した列車運行の安全を支えるためには、様々な装置が必要なのです。
その中でも「ATC（自動列車制御装置）」や駅構内の列車の進路を制御する「電子連動装置」を国内で初めて開発・実用化したのも実は当社。常に新しい技術を採用しながらこれまで培ってきたフェールセーフ技術を主軸に、より高い安全性・正確性・迅速性の実現に取り組んでいます。

公共交通機関である鉄道の安全を守り、引いては鉄道各社の業務効率化や、安全・便利という社会的な信頼にも影響を与える、やりがいと社会貢献度の高い仕事です。

責任が伴う大変な仕事であることは確かですが、逆に言えば「使命感を持ち、考え、行動できる」チャレンジ精神を持った人にとっては、企業人として、また技術者としても成長でき、輝かしい活躍ができるフィールドであることは間違いありません。

会社データ

事業内容	日本のすべての鉄道輸送の安全と効率性に関わる「鉄道信号製品」の開発・生産から、設置・保全までをトータルにサポートし、日本国内のみならず、海外にも製品を展開しています。さらにこれまで培ってきた信頼の技を活用し、鉄道信号以外の様々な分野でも社会の安全安心を支えています。【鉄道信号事業】　　鉄道信号保安装置の製造・修理・販売ならびに設置工事【産業機器事業】　　産業用機器製品の製造・修理・販売

本社郵便番号	105-8650
本社所在地	東京都港区新橋6-17-19　新御成門ビル
本社電話番号	03-3438-4111
創業	1929年11月
設立	1949年12月20日
資本金	15億3万9,950円
従業員	【単体】532名【連結】904名 (2024年3月期実績)
売上高	【単体】152億700万円　【連結】207億6,800万円（2024年3月期実績）
事業所	【本社】東京（港区新橋、大田区）【生産拠点】浅川事業所（福島県石川郡浅川町）甲府支所（山梨県中央市）盛岡支所（岩手県盛岡市）【営業拠点】大阪支店（大阪市）・北海道支社（札幌市）東北支社（仙台市）・中部支社（名古屋市）四国支社（高松市）・九州支社（福岡市）秋田営業所・盛岡営業所・新潟営業所高崎営業所・長野営業所・水戸営業所千葉営業所・金沢営業所・広島営業所
売上高（単体）推移	2018年3月（実績）：　156億7,800万円 2019年3月（実績）：　189億8,500万円 2020年3月（実績）：　186億9,400万円 2021年3月（実績）：　164億9,500万円 2022年3月（実績）：　170億　900万円 2023年3月（実績）：　145億2,900万円 2024年3月（実績）：　152億　700万円
主な取引先	【鉄道信号事業】　JR各社・東京地下鉄・公民鉄・全国私鉄各社　他【産業機器事業】　東芝、日産自動車　他
子会社	大同信号電器(株)・大同電興(株)・大同信号化工(株)・大同テクノサービス(株)・(株)三工社
平均年齢	43.5歳（2024年3月現在）
平均勤続年数	18.6年（2024年3月現在）
沿革	1929年11月東京市大森（現・東京都大田区）に鉄道信号保安装置用機器の製造・修理・販売を目的に創業 1949年12月設立　　　商号大同信号(株) 資本金　　450万円　営業職目　鉄道信号保安装置、電気機器その他機械器具の製造、修理、販売および工事 1959年12月子会社、大同電器(株)を設立 1962年 9月東京証券取引所市場第二部に株式上場 1968年 6月子会社、大同化工(株)を設立 1976年 5月子会社、大同電興(株)を設立 1985年 3月国鉄初の『電子連動装置』を東神奈川駅に納入 1992年10月子会社、大同テクノサービス(株)を設立 1994年10月現資本に増資（15億3万9,950円） 1996年11月 ISO9001認証取得 1999年 7月子会社、(株)大同システムズを設立 2003年 4月 ISO14001認証取得 2010年 3月 (株)三工社との資本業務提携契約を締結 2010年 4月大同テクノサービス(株)が(株)大同システムズを吸収合併 2011年 7月 (株)三工社を子会社化 2012年 3月本社所在地を、東京都大田区より港区に移転 2013年 4月山梨県中央市に甲府支所を開設 2016年 3月浅川事業所建物・設備リニューアル事業の一環として、新第五工場が完成 2016年 5月事業拠点整備のため、東京都大田区の東京工場を山梨県中央市に移し、新たに「産業機器製造部」として事業開始 2018年４月岩手県盛岡市に盛岡支所を開設 2021年　1月研修センタ開所 2022年 2月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.6年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.2日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	5名	4名	9名
取得者	2名	4名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

40.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ▼新入社員研修集合研修では、社会人としての基礎（ビジネスマナー等）や大同信号で働く上で覚えておくべき知識やルールについて学びます。【技術職】期間：約6カ月※製造は約5カ月内容：集合研修、アナログ・デジタル研修、ソフトウェア研修、浅川事業所生産研修（約3カ月）他【営業職・事務総合職】期間：約3カ月内容：集合研修、事務能力基礎研修、浅川事業所職場研修（約1カ月）他 ※【技術職】と【営業職・事務総合職】で期間や内容が異なります。 ※上記は一例です。その他に、勤続年数や職種・役職に応じて様々な社内研修があります。
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発援助：会社が指定した通信教育を合格修了した場合は、受講料の半額を援助します。資格取得奨励：会社が指定した公的資格の取得者には、褒賞金を支給します。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪産業大学、神奈川工科大学、佐賀大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、千葉工業大学、帝京平成大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東北大学、東北工業大学、豊橋技術科学大学、日本大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞東京電子専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校もっと見る
採用実績（人数）	■2020年4月　23名　（技術職 16名、営業職 4名、事務総合職 3名） ■2021年4月　18名　（技術職 14名、営業職 3名、事務総合職 1名） ■2022年4月　10名　（技術職　7名、営業職 2名、事務総合職 1名） ■2023年4月　14名　（技術職　5名、営業職 5名、事務総合職 4名） ■2024年4月　11名　（技術職　7名、営業職 2名、事務総合職 2名）

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪産業大学、神奈川工科大学、佐賀大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、千葉工業大学、帝京平成大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東北大学、東北工業大学、豊橋技術科学大学、日本大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関東学院大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、成蹊大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
東京電子専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校

採用実績（人数）

■2020年4月　23名
　（技術職 16名、営業職 4名、事務総合職 3名）
■2021年4月　18名
　（技術職 14名、営業職 3名、事務総合職 1名）
■2022年4月　10名
　（技術職　7名、営業職 2名、事務総合職 1名）
■2023年4月　14名
　（技術職　5名、営業職 5名、事務総合職 4名）
■2024年4月　11名
　（技術職　7名、営業職 2名、事務総合職 2名）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）