最終更新日：2025/3/4

伊藤忠食品(株)

正社員
上場企業

業種

商社（食品・農林・水産）
食品

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 49億2,346万円

売上高: 6,725億円（2024年3月期）連結 6,644億円（2024年3月期）単体

従業員数: 連結1,179名　単体888名（2024年3月末）

募集人数: 36～40名

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会社概要
採用データ

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【プライム市場上場・伊藤忠グループ】価値創造に向けて進化するグッド・カンパニーへ

セミナーやエントリーについて（2025/02/12更新）

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随時自社セミナーを実施予定です！
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セミナーやエントリーに関してはマイナビもしくは当社採用ホームページからご確認ください。

【当社採用ホームページ】
http://www.itochu-shokuhin-saiyo.com/

創業130年を超える当社は、長い間あらゆるお客様との信頼関係を築き上げてきました。会社として長年の信頼があるからこそ、新しい事に積極的に挑戦できています。「食」の総合卸売業として、日々の情報にアンテナを張ることが重要。社内でも、部署を跨いだ連携で、一丸となって消費者の豊かな食生活創りに貢献しています。

: 創業130年を超える当社は、長い間あらゆるお客様との信頼関係を築き上げてきました。会社として長年の信頼があるからこそ、新しい事に積極的に挑戦できています。

: 「食」の総合卸売業として、日々の情報にアンテナを張ることが重要。社内でも、部署を跨いだ連携で、一丸となって消費者の豊かな食生活創りに貢献しています。

価値創造に向けて進化するグッド・カンパニーへ

東京は赤坂見附、大阪は京橋にそれぞれ本社を構えています。	伊藤忠食品は1886年に創業し、130年を超える歴史をもつ会社です。時代の変化に対応しながら、消費者と社会に貢献してきました。近年は消費者のニーズの多様化、市場の巨大化など、当社を取り巻く環境も激変。そうした中で食のライフラインを支えるエッセンシャルワーカーとして、「価値創造に向けて進化するグッド・カンパニー」を目指しています。従来から強みとしてきた酒類事業、ギフト事業のほか、安定した物流戦略の構築、高付加価値の商品をプロデュースするブランド商品開発、他分野の業界との業務提携など独自の取組を行っています。食品卸としてできる仕事、生み出せる価値はアイディア次第で無限大です。

東京は赤坂見附、大阪は京橋にそれぞれ本社を構えています。

伊藤忠食品は1886年に創業し、130年を超える歴史をもつ会社です。
時代の変化に対応しながら、消費者と社会に貢献してきました。近年は消費者のニーズの多様化、市場の巨大化など、当社を取り巻く環境も激変。そうした中で食のライフラインを支えるエッセンシャルワーカーとして、「価値創造に向けて進化するグッド・カンパニー」を目指しています。

従来から強みとしてきた酒類事業、ギフト事業のほか、安定した物流戦略の構築、高付加価値の商品をプロデュースするブランド商品開発、他分野の業界との業務提携など独自の取組を行っています。

食品卸としてできる仕事、生み出せる価値はアイディア次第で無限大です。

会社データ

プロフィール	伊藤忠食品は約130年以上の歴史を有した老舗企業です。しかしこれまでの伝統に甘んじることはなく、食品卸としての進化と、健康で豊かな食生活づくりのための成長を続けてきました。「営業」「物流」「情報」「マーチャンダイジング」「マーケティング」「代金決済」などの食品流通を支える6つの基本機能に磨きをかけながら、強みとしている酒類事業やギフト事業のほか、多様化した時代のニーズに応えるべく、付加価値の高い商品の発掘・開発や、デジタルギフトなど、より消費者起点の売り場作りを目指して独自性のある事業に取り組んでいます。常に“食の未来”に向けてできることを考えるのが私たちの使命です。
事業内容	当社はメーカーと小売業の中間に位置し、約50万アイテムを取り扱う「酒類・食品卸売業」の会社です。食品流通の中核を担う立場で、常に時代の変化とニーズに対応し、新たな価値を提供し続けています。 ◆卸の6つの基本機能・営業・物流・情報・代金決済・マーケティング・マーチャンダイジング ◆当社の重点分野・酒類事業・ギフト事業・サイネージを用いた取組・商品開発・物流の効率化様々な取引先様との対話を大切にしており、まめなコミュニケーションは欠かせません。

プロフィール

伊藤忠食品は約130年以上の歴史を有した老舗企業です。しかしこれまでの伝統に甘んじることはなく、食品卸としての進化と、健康で豊かな食生活づくりのための成長を続けてきました。「営業」「物流」「情報」「マーチャンダイジング」「マーケティング」「代金決済」などの食品流通を支える6つの基本機能に磨きをかけながら、強みとしている酒類事業やギフト事業のほか、多様化した時代のニーズに応えるべく、付加価値の高い商品の発掘・開発や、デジタルギフトなど、より消費者起点の売り場作りを目指して独自性のある事業に取り組んでいます。
常に“食の未来”に向けてできることを考えるのが私たちの使命です。

事業内容

当社はメーカーと小売業の中間に位置し、約50万アイテムを取り扱う「酒類・食品卸売業」の会社です。
食品流通の中核を担う立場で、常に時代の変化とニーズに対応し、新たな価値を提供し続けています。

◆卸の6つの基本機能
・営業
・物流
・情報
・代金決済
・マーケティング
・マーチャンダイジング

◆当社の重点分野
・酒類事業
・ギフト事業
・サイネージを用いた取組
・商品開発
・物流の効率化

様々な取引先様との対話を大切にしており、まめなコミュニケーションは欠かせません。

東京本社郵便番号	107-8450
東京本社所在地	東京都港区元赤坂1-2-7 赤坂Kタワー
東京本社電話番号	03-5411-8520
大阪本社郵便番号	540-8522
大阪本社所在地	大阪府大阪市中央区城見2-2-22 マルイトOBPビル5F
大阪本社電話番号	06-6947-9811
創業	1886年2月11日
設立	1918年11月29日
資本金	49億2,346万円
従業員数	連結1,179名　単体888名（2024年3月末）
売上高	6,725億円（2024年3月期）連結 6,644億円（2024年3月期）単体
業績	6,725億円（2024年3月期）連結　経常利益：92億円 ※安定した経営基盤を築き、5期連続増益を達成。
代表者	代表取締役社長・社長執行役員　岡本　均
主要株主	伊藤忠商事(株)　：52.18 ％味の素(株)　　　： 2.67 ％アサヒビール(株)： 2.34 ％　等
主な取引先(販売先）	全国のスーパー、百貨店、コンビニ、外食産業、ECなど
主な取扱商品	酒類、調味料・缶詰、嗜好品・飲料、麺・乾物、ギフト、冷凍・チルド他
事業所	本社／大阪（中央区城見）、東京（港区元赤坂）営業拠点／北海道、仙台、福島、東京、愛知、大阪、広島、香川、福岡物流センター／全国各地
連結子会社	新日本流通サービス(株) ISCビジネスサポート(株) (株)スハラ食品 (株)アイ・エム・シー
当社の事業領域	伊藤忠食品は従来から強みとしてきた酒類・食品の卸売業はもちろん、変わり続ける「食」ニーズの多様化に対応するため新たな市場創出や事業開発に力を注いでいます。 ◆当社の重点分野【酒類事業】洋酒食料品雑貨の輸出入商および卸問屋業を祖業とする当社は、現在でも酒類取引が約4割を占めています。【ギフト事業】オリジナルギフトセットの企画・調達・商品開発、カタログの企画・制作、発注システム、物流などの機能を駆使し、ギフト一括受託を行っています。また、ギフトカードやコードタイプギフトにも注力しており、約6兆円を占めるセールスプロモーション領域に対して、記念品やノベルティ提案を強化しています。【サイネージを用いた取組】レシピ動画メディアと資本業務提携し、デジタルサイネージを活用して消費者へ情報発信できるような新たな売り場づくりをしています。【商品開発】有名ブランドとの共同商品開発で、スイーツやおせちなどを手掛けています。また、液体急速結機の製造メーカーと業務提携し、地方の生鮮品を自宅で味わうことができる「凍眠市場」というブランドを展開しています。高い凍結技術を駆使した、生産者支援やフードロス削減にも繋がる取り組みです。【物流の効率化】今ある物流機能をAI技術などを用いて効率化し、業界全体で製・配・販を連携させた取組を強化していきます。
沿革	1886(明治19)年武田長兵衛商店（現　武田薬品工業）の洋酒食料品部門を譲受け、大阪東区（現　中央区）高麗橋にて直輸入商および卸問屋業の松下善四郎商店創業。 1918(大正 7)年松下善四郎商店を改組して(株)松下商店（本社:大阪市）設立。 1971(昭和46)年 (株)鈴木洋酒店（本社:東京中央区）と合併し、商号を松下鈴木(株)に変更。 1982(昭和57)年伊藤忠商事(株)と資本・業務提携。 1990(平成 2)年東西両本社制採用。 1996(平成 8)年 (株)メイカン（本社:名古屋市）と合併し、商号を伊藤忠食品(株)に変更。 2001(平成13)年東京証券取引所市場第一部に上場。 2005(平成17)年大阪本社移転。（大阪市中央区城見） 2013(平成25)年東京本社移転。（東京都港区元赤坂） 2016（平成28）年創業から130年を迎える。 2021（令和3）年東京証券取引所の市場再編に伴い、プライム市場へ移行。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	11名	8名	19名
取得者	4名	8名	12名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

36.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.8%
  （181名中25名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり「人材」は当社における持続的な企業価値向上の原動力であり、「最大の財産＝人財」と捉えています。そのため、人財育成は最も注力すべき重点分野の一つです。 ◆新入社員研修 ◆入社半年研修 ◆2年目研修 ◆3年目研修 ◆6年目研修 ◆OJT研修 ◆管理職研修 ◆DX研修 ◆階層別研修 ◆テーマ別研修 ◆各種eラーニングなどを通じ、自ら学び成長できる場があります。上記研修の他に「社内留学制度」を設けており、一定期間、所属部署以外で業務経験を積むこともできます。また、ワインソムリエ、惣菜管理士、食品表示検定、ギフトアドバイザーなど食に関連する資格取得を積極的に推進しています。
自己啓発支援制度	制度あり当社では【自己啓発支援制度】と呼んでいます。自己啓発を積極的に行っていただくため、業務に関連する知識や資格を取得するための費用（セミナー参加費や受験料等）について、会社から一部補助金が出ます。
メンター制度	制度あり当社では【OJTリーダー制度】と呼んでいます。新入社員の配属部署での立ち上がりを支援するため、新入社員一人ひとりにOJT担当者とリーダーをつけ、業務の指導のほか、課題・悩み・成長の確認とサポートをしています。また、半年ごとに配属上長、OJT担当者、人事との面談を行い、多方面からフォローアップする環境を作っています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸女子大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋文理大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、福岡大学、法政大学、宮城大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、安田女子大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、京都橘大学　他もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予) -------------------------------------------------------------- 　36名　　30名　　30名　　36名　　 40名　　33名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸女子大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、実践女子大学、上智大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、名古屋大学、名古屋文理大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、福岡大学、法政大学、宮城大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、安田女子大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学、京都橘大学

　他

採用実績（人数）

　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予)
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　36名　　30名　　30名　　36名　　 40名　　33名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）