最終更新日：2025/5/9

(株)ブレーンセンター

正社員
既卒可

業種

広告制作・Web制作
専門コンサルティング
出版

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 5,000万円

売上高: 27億293万円（2024年 8月期）

従業員: 122名（女性：80名、男性：42名）　※2024年8月期

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	《デザイン職》現役デザイナーによる会社・仕事紹介ウェブセミナー《東京配属》

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

広報・ブランディングから、サステナビリティ、採用PRなどお客様のコーポレートコミュニケーションを企画制作しています。#東京勤務（転勤無し）#クライアントは上場企業

企業のここがポイント

やりがい

コーポレートコミュニケーションのプロとして、心に響くコンテンツを生み出すやりがいがあります。
安定性・将来性

日本を代表する大手上場企業が主要クライアント。
制度・働き方

完全週休2日制で年間休日は125日、産前・産後休暇、育児・介護休暇など休暇が充実しています。

会社紹介記事

20代の若手社員が多く、社内はハツラツとした雰囲気。最近ではキャリア採用も増えるなか、「自立と自律」を大切にする創業以来のDNAはしっかり受け継がれている。最新のビジネストレンドや専門知識など吸収しなければならない知識は多いが、定期的な勉強会に加えて、誰かが新しい情報を得たらすぐに社内で共有する文化が根付いている。

: 20代の若手社員が多く、社内はハツラツとした雰囲気。最近ではキャリア採用も増えるなか、「自立と自律」を大切にする創業以来のDNAはしっかり受け継がれている。

: 最新のビジネストレンドや専門知識など吸収しなければならない知識は多いが、定期的な勉強会に加えて、誰かが新しい情報を得たらすぐに社内で共有する文化が根付いている。

あらゆる企業情報を様々なメディアで発信。企画制作の多彩なスキルが身に付きます！

制作物という「目に見えるモノづくり」を通して、企業の価値向上に貢献する手応えを感じられる仕事。サステナビリティ・ブランディングなど社会貢献につながる案件も多い。	私たちブレーンセンターは、企業が社内外に発信する広報メディアを企画制作する会社です。投資家に向けて成長戦略や財務・非財務情報等を発信するIRをはじめ、社会課題解決への取り組みやSDGsへの取り組みを発信するサステナビリティブランディング、セールスプロモーションやマーケティング、採用広報など、企業とステークホルダーとのコミュニケーションを支援しています。特色の一つは、独立系の制作会社として、企業さまから直に受注する案件がメインであること。投資家向けの統合レポートやコーポレートサイトなどは顧客企業と密に関わり、その経営戦略や事業内容を深く理解していないとつくれないからです。さらに、当社の「企業理解力」「企画力」「デザイン力」への信頼をもとに、企業PR、IR、サステナビリティ、採用PRなど複数分野の案件をお任せいただき、企業の情報発信をトータルにご支援させていただくケースも少なくありません。もう一つは多様なメディアを提案できることです。伝えたい情報や対象者に応じてWebや印刷物、動画など最適なメディアを提案することはもちろん、メディアミックスの提案も自由自在。企画制作職のディレクターには、様々な分野の知見やメディア制作のスキルが求められますが、当社ではプロジェクトチーム制をとっているので、先輩や上司に教わりながら実践に即した力が身に付きます。また、勉強会や様々な場面での情報共有といったインプットの機会も豊富です。コーポレートコミュニケーションのプロフェッショナルとして、読む人、観る人の心に響く、クリエイティビティ豊かなコンテンツを生み出すやりがいは計りしれません。 DXによる産業構造の変化や、気候変動をはじめとした社会課題が顕在化によって、企業は、持続的な企業価値向上に向けたストーリーをステークホルダーに伝えていくことがこれまで以上に重要になっています。私たしは、コミュケーション支援を通じて、企業の価値向上に貢献していきます。

制作物という「目に見えるモノづくり」を通して、企業の価値向上に貢献する手応えを感じられる仕事。サステナビリティ・ブランディングなど社会貢献につながる案件も多い。

私たちブレーンセンターは、企業が社内外に発信する広報メディアを企画制作する会社です。投資家に向けて成長戦略や財務・非財務情報等を発信するIRをはじめ、社会課題解決への取り組みやSDGsへの取り組みを発信するサステナビリティブランディング、セールスプロモーションやマーケティング、採用広報など、企業とステークホルダーとのコミュニケーションを支援しています。

特色の一つは、独立系の制作会社として、企業さまから直に受注する案件がメインであること。投資家向けの統合レポートやコーポレートサイトなどは顧客企業と密に関わり、その経営戦略や事業内容を深く理解していないとつくれないからです。さらに、当社の「企業理解力」「企画力」「デザイン力」への信頼をもとに、企業PR、IR、サステナビリティ、採用PRなど複数分野の案件をお任せいただき、企業の情報発信をトータルにご支援させていただくケースも少なくありません。もう一つは多様なメディアを提案できることです。伝えたい情報や対象者に応じてWebや印刷物、動画など最適なメディアを提案することはもちろん、メディアミックスの提案も自由自在。

企画制作職のディレクターには、様々な分野の知見やメディア制作のスキルが求められますが、当社ではプロジェクトチーム制をとっているので、先輩や上司に教わりながら実践に即した力が身に付きます。また、勉強会や様々な場面での情報共有といったインプットの機会も豊富です。コーポレートコミュニケーションのプロフェッショナルとして、読む人、観る人の心に響く、クリエイティビティ豊かなコンテンツを生み出すやりがいは計りしれません。

DXによる産業構造の変化や、気候変動をはじめとした社会課題が顕在化によって、企業は、持続的な企業価値向上に向けたストーリーをステークホルダーに伝えていくことがこれまで以上に重要になっています。私たしは、コミュケーション支援を通じて、企業の価値向上に貢献していきます。

会社データ

プロフィール	「考える」「伝える」「つくる」のプロとして、お客様の企業コミュニケーションを支援しています。 ●メディアを問わず企画立案から完成まで社内で一貫して行っています印刷物、WEBサイト、映像の制作から、展示会のプロデュースまで、多様なメディアに対応できる、業界の中でも珍しい企画制作会社です。 ●クライアントは上場企業を中心に約1000社ありとあらゆる業種業界のお客様との直接取引をし、そのなかで様々なものをつくってきたノウハウがあります。直接取引するからこそ、お客様企業を取り巻く市場環境や事業内容に関する理解力に優れています。広告代理店とも違って、自分たちで最後までつくる機能を持っているから、お客様の特徴や会社の強みを詳細に分析した上で、伝えたい内容を最適な表現で提案・制作できるのが強みです。
事業内容	・広報ブランディング支援【コーポレートサイト・会社案内パンフレット・企業PR映像・社史/周年誌・企業広告・PR誌】を制作・IR支援【統合報告書・アニュアルレポート・株主通信・IRサイト】を制作・サステナビリティ・ESG情報開示支援【サステナビリティ報告書・ESGレポート・サステナビリティWebサイト/映像】を制作・採用PR支援【採用サイト・パンフレット】を制作・インナーブランディング支援【社内報・イントラサイト・社内浸透映像】を制作・グローバルPR支援【現地・ネイティヴ視点でグローバルサイト】を制作

プロフィール

「考える」「伝える」「つくる」のプロとして、お客様の企業コミュニケーションを支援しています。

●メディアを問わず企画立案から完成まで社内で一貫して行っています
印刷物、WEBサイト、映像の制作から、展示会のプロデュースまで、多様なメディアに対応できる、業界の中でも珍しい企画制作会社です。

●クライアントは上場企業を中心に約1000社
ありとあらゆる業種業界のお客様との直接取引をし、そのなかで様々なものをつくってきたノウハウがあります。

直接取引するからこそ、お客様企業を取り巻く市場環境や事業内容に関する理解力に優れています。
広告代理店とも違って、自分たちで最後までつくる機能を持っているから、お客様の特徴や会社の強みを詳細に分析した上で、伝えたい内容を最適な表現で提案・制作できるのが強みです。

事業内容

・広報ブランディング支援
【コーポレートサイト・会社案内パンフレット・企業PR映像・社史/周年誌・企業広告・PR誌】を制作

・IR支援
【統合報告書・アニュアルレポート・株主通信・IRサイト】を制作

・サステナビリティ・ESG情報開示支援
【サステナビリティ報告書・ESGレポート・サステナビリティWebサイト/映像】を制作

・採用PR支援
【採用サイト・パンフレット】を制作

・インナーブランディング支援
【社内報・イントラサイト・社内浸透映像】を制作

・グローバルPR支援
【現地・ネイティヴ視点でグローバルサイト】を制作

大阪本社郵便番号	530-0043
大阪本社所在地	大阪府大阪市北区天満4-2-13 ブレーンセンター「風の万華鏡」
大阪本社電話番号	06-6355-3300
東京本部郵便番号	101-0003
東京本部所在地	東京都千代田区一ツ橋2丁目4番3号　光文恒産ビル4F
東京本部社電話番号	03-3230-8100
設立	1975年10月
資本金	5,000万円
従業員	122名（女性：80名、男性：42名）　※2024年8月期
売上高	27億293万円（2024年 8月期）
事業所	【大阪本社】〒530-0043 大阪市北区天満4-2-13　ブレーンセンター「風の万華鏡」　 TEL:06-6355-3300 【東京本部】〒101-0003 東京都千代田区一ツ橋2-4-3　光文恒産ビル 4F TEL:03-3230-8100 【東京デザイン部】〒101-0051　東京都千代田区神田神保町2丁目2番31号ヒューリック神保町ビル TEL.03-3230-8102 【大阪本部】〒540-6591 大阪市中央区大手前1-7-31 OMMビル 8F　 TEL:06-6947-0314
業績	売上高：27億293万円経常利益：5億6,677万円自己資本比率：93.3％（2024年 8月期）
株主構成	（株）ブレーンセンターホールディング（100%）
主な取引先	味の素（株）、明治ホールディングス（株）、AGC（株）、小田急電鉄（株）、（株）西武ホールディングス、花王（株）、川崎重工業（株）、サッポロホールディングス（株）、ウエルシアホールディングス（株）、コニカミノルタ(株)、スズケン(株)、（株）セブン＆アイ・ホールディングス、ソニーグループ（株）、ダイキン工業（株）、（株）竹中工務店、帝人（株）、トヨタ紡織（株）、マクセル（株）、古河電気工業（株）、（株）UACJ、プリマハム（株）、（株）三菱UFJフィナンシャル・グループ、三菱電機（株）、住友林業（株）、TDK（株）、住友商事（株）、（株）ディー・エヌ・エー、他（約1000社）
平均年齢	38歳
沿革	1975年大阪市北区で創業。 1979年 (株)ブレーンセンター設立。出版と企業PR・SPを中心に事業展開。東販、日販と取引開始。出版社としての基盤を確立。 1979年採用PR事業を開始。 1981年映像事業を開始。 1982年 CI事業を推進。 1988年東京支社を開設。（現・東京本部） 1992年世界的な美術家・新宮晋氏の総合設計による本社ビル「ブレーンセンター　風の万華鏡」竣工。大阪本部・東京本部の2本部制となる。 1995年インターネットやデジタルメディアのコミュニケーション活用をめざし、「マルチメディア事業部」発足。 1996年 IRに関するコンサルタント業務を本格的に事業化。 1998年ブレーンセンター事業理念、発表。「環境PR研究室」を設置。 2000年環境PRに関するコンサルタント業務を本格的に事業化。 2002 CSR（Corporate Social Responsibility）コミュニケーション事業を開始CSRコミュニケーションに関するコンサルタント業務を本格的に事業化。 2004年「New CC研究会」発足。CSRを軸としたコミュニケーションの再構築および企業ブランディングの研究に着手。 2008年「国際コーポレートコミュニケーション部」を拡充して「グローバル・ブランディング」を本格展開。 2012年統合報告支援事業を本格的に開始。 2017年財団法人日本次世代企業普及機構主催の「ホワイト企業」第一号の認定。また第2回ホワイト企業アワード「女性活躍部門大賞（西日本）」を受賞。 2018年第3回ホワイト企業アワード「ワークシェアリング部門およびテレワーク部門」の2部門同時受賞。 2018年サステナビリティコンサルティングとサステナビリティブランディングで支援領域を拡大。 2020年 Webサイトのヒューリスティック調査サービスを開始。企業のコーポレートサイトの支援事業を拡大。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.3時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	0名	6名	6名
取得者	0名	6名	6名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 37.0%
  （27名中10名）
- 2024年度
育休・産休から復帰して活躍している女性管理職社員も多くいます！

社内制度

研修制度	制度あり各種研修・新入社員研修・Webディレクション研修・英文ディレクション研修・原稿ライティング研修・編集・校正研修・営業研修・企画研修・法務研修・情報セキュリティ研修・コンプライアンス研修・ハラスメント研修・管理職研修・社外有識者・パートナーによる各種セミナー・各種勉強会やノウハウ・トレンド共有
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度ありブラザー／シスター係の先輩社員が新入社員につき1名つきます。お客様へのアプローチの仕方から商談の進め方、企画や提案の実際まで、ブラザー／シスターに指名された先輩社員や、所属チームのメンバーが常にフォローする体制があります。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、城西国際大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉商科大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京女子大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2025年　5名 2024年　5名 2023年　7名 2022年　3名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、城西国際大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉商科大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京女子大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2025年　5名
2024年　5名
2023年　7名
2022年　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	3名	2名	5名
2023年	0名	7名	7名
2022年	0名	3名	3名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	5名	1名	80.0%
2023年	7名	0名	100%
2022年	3名	0名	100%

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