最終更新日：2024/10/26

(株)トヨタレンタリース大阪

業種

リース・レンタル
商社（自動車関連・輸送用機器）
損害保険
専門店（自動車関連）

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 1億400万円

売上高: 352億円（2024年3月実績）

従業員: 464名（男性372名、女性92名）（2024年3月末現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

時代の変化に柔軟に対応！クルマに関わる様々なサービスを提供し、安全な社会を実現！

会社紹介記事

トヨタグループの一員として、カーリース・レンタカー事業を展開。スケールメリットを生かしたサービス、地域密着の細やかなケアの両輪を強みに成長してきました。社員の人柄と明るく快活な雰囲気に惹かれて入社する人が多いのが特徴。良好なコミュニケーションと育成体制のもと、若手ものびのびと活躍・成長しています。

: トヨタグループの一員として、カーリース・レンタカー事業を展開。スケールメリットを生かしたサービス、地域密着の細やかなケアの両輪を強みに成長してきました。

: 社員の人柄と明るく快活な雰囲気に惹かれて入社する人が多いのが特徴。良好なコミュニケーションと育成体制のもと、若手ものびのびと活躍・成長しています。

カーリース、レンタカーは成長市場。多様なサービス・提案で社会を牽引しましょう。

転換期にある自動車業界で、リース、レンタカーは成長市場。トヨタブランドを背景に、クルマを通した多様な提案で社会貢献できる仕事です。（総務部　人事グループ　中田）	【トヨタグループである強み】トヨタレンタリースは、全国63社からなる企業体です。全社でのカーリース保有台数は約75万台、レンタカー保有台数は約13万台と、いずれも業界トップクラス。特にレンタカーは業界No.1の圧倒的な保有台数を誇ります（※）。　大阪エリアで事業展開する当社の強みは、グループの総合力を生かした全国規模のサービス提供と、地域のお客さまへのきめ細かなアフターフォローを両立できること。3～5年の長期間で利用する「カーリース」、短期間利用の「レンタカー」の2本柱で、法人から個人までさまざまなお客さまのカーライフをサポートしています。【カーリース、レンタカーは成長市場】近年、「所有」から「使用」へと価値観が変化。経営の効率化を目指す企業にとってもカーリースは理想のカタチといえます。しかし、日本においてリース車が占める割合はわずか5％程度。今後さらなる市場拡大が期待できます。また、レンタカーについても「必要な時に必要なだけ使用する」という利点から、企業・個人のお客さまに対して市場がどんどん拡がっています。さらに、政府が「2035年までに新車販売で電動車100％実現」を表明したように、自動車業界は大きな変革期を迎えています。これをチャンスと捉えて柔軟に対応し、若いメンバーと一緒に新しい営業体制やサービスなどを構築していきたいと考えています。【活躍のフィールドと仕事のやりがい】法人営業がメインとなるリース事業では、1社のお客さまに対して多様な車種や多数の車両をご提供したり、クルマという商材を活用してお客さまの経営課題の解決をサポートするなど、スケールの大きなビジネスに携わることができます。近年はSDGsの取り組みとして電動車の導入を検討する企業も増えており、そのサポートは社会貢献度の高い仕事です。営業活動はチーム制。新卒社員は、年次の近い若手メンバーを中心にした育成チームで、先輩たちのサポートを受けながら成長していけます。レンタカー事業は、旅行需要やインバウンドの回復にともない今後も成長が見込まれる分野。語学力を生かして海外のお客さまとコミュニケーションする場面などもあり、観光業に関心のある人にも活躍のフィールドが広がっています。 ※交通毎日新聞社調べ

転換期にある自動車業界で、リース、レンタカーは成長市場。トヨタブランドを背景に、クルマを通した多様な提案で社会貢献できる仕事です。（総務部　人事グループ　中田）

【トヨタグループである強み】
トヨタレンタリースは、全国63社からなる企業体です。全社でのカーリース保有台数は約75万台、レンタカー保有台数は約13万台と、いずれも業界トップクラス。特にレンタカーは業界No.1の圧倒的な保有台数を誇ります（※）。　大阪エリアで事業展開する当社の強みは、グループの総合力を生かした全国規模のサービス提供と、地域のお客さまへのきめ細かなアフターフォローを両立できること。3～5年の長期間で利用する「カーリース」、短期間利用の「レンタカー」の2本柱で、法人から個人までさまざまなお客さまのカーライフをサポートしています。

【カーリース、レンタカーは成長市場】
近年、「所有」から「使用」へと価値観が変化。経営の効率化を目指す企業にとってもカーリースは理想のカタチといえます。しかし、日本においてリース車が占める割合はわずか5％程度。今後さらなる市場拡大が期待できます。また、レンタカーについても「必要な時に必要なだけ使用する」という利点から、企業・個人のお客さまに対して市場がどんどん拡がっています。さらに、政府が「2035年までに新車販売で電動車100％実現」を表明したように、自動車業界は大きな変革期を迎えています。これをチャンスと捉えて柔軟に対応し、若いメンバーと一緒に新しい営業体制やサービスなどを構築していきたいと考えています。

【活躍のフィールドと仕事のやりがい】
法人営業がメインとなるリース事業では、1社のお客さまに対して多様な車種や多数の車両をご提供したり、クルマという商材を活用してお客さまの経営課題の解決をサポートするなど、スケールの大きなビジネスに携わることができます。近年はSDGsの取り組みとして電動車の導入を検討する企業も増えており、そのサポートは社会貢献度の高い仕事です。営業活動はチーム制。新卒社員は、年次の近い若手メンバーを中心にした育成チームで、先輩たちのサポートを受けながら成長していけます。

レンタカー事業は、旅行需要やインバウンドの回復にともない今後も成長が見込まれる分野。語学力を生かして海外のお客さまとコミュニケーションする場面などもあり、観光業に関心のある人にも活躍のフィールドが広がっています。

※交通毎日新聞社調べ

会社データ

事業内容	■カーリース事業カーリースの営業はコンサルティングとしての役割を担い、あらゆる業界にて法人様の抱える課題解決を行います。新車の購入費用や保険などの維持管理に必要なコストの削減、管理業務の効率化はもちろん、事故の削減、企業イメージ向上に繋がる電気自動車やハイブリット自動車によるカーボンニュートラル実現などを提案しています。大手企業となれば100台単位で自動車を保有することもあり、お客さまへの貢献度も高く、スケールの大きな仕事にやりがいを実感できます。 ■レンタカー事業レンタカーは旅行やレジャーのイメージが強い一方で、継続して契約する法人様が多いことも特徴です。繁忙期に必要な分だけレンタカーを併用する合理的な利用方法で、出張用の乗用車から、引っ越しやイベントで荷物を運搬するトラックなど、その用途は多種多様。自然災害でクルマが故障した際、レンタカーであれば当日からの使用も可能です。このようにお客さまのあらゆるニーズに柔軟に対応しています。また、インバウンドの再開により今後更なる成長が見込まれる業界です。 ■損害保険代理店事業クルマを使用するうえで必要不可欠な自動車保険を取り扱っています。お客様の用途・ニーズに応じた最適なプランをご案内し、快適なカーライフを支えます。 ■メンテナンス事業レンタカーだけでなく、カーリースの契約をいただいているお客様へのメンテナンスはもちろん、当社契約以外のお客様の所有車や他リース会社の車両についても、メンテナンスをおまかせいただくサービスがあります。お客様のもとへ専任スタッフが出向き、安全を守るために隅々まで丁寧にメンテナンスをおこないます。お客様の様々なニーズにお応えするため、多種多様なカーラインナップを取り揃え、満足いただけるサービスとともに、徹底的な品質管理で「安心・安全」を提供しています!!

事業内容

■カーリース事業
カーリースの営業はコンサルティングとしての役割を担い、あらゆる業界にて法人様の抱える課題解決を行います。新車の購入費用や保険などの維持管理に必要なコストの削減、管理業務の効率化はもちろん、事故の削減、企業イメージ向上に繋がる電気自動車やハイブリット自動車によるカーボンニュートラル実現などを提案しています。大手企業となれば100台単位で自動車を保有することもあり、お客さまへの貢献度も高く、スケールの大きな仕事にやりがいを実感できます。

■レンタカー事業
レンタカーは旅行やレジャーのイメージが強い一方で、継続して契約する法人様が多いことも特徴です。繁忙期に必要な分だけレンタカーを併用する合理的な利用方法で、出張用の乗用車から、引っ越しやイベントで荷物を運搬するトラックなど、その用途は多種多様。自然災害でクルマが故障した際、レンタカーであれば当日からの使用も可能です。このようにお客さまのあらゆるニーズに柔軟に対応しています。また、インバウンドの再開により今後更なる成長が見込まれる業界です。

■損害保険代理店事業
クルマを使用するうえで必要不可欠な自動車保険を取り扱っています。お客様の用途・ニーズに応じた最適なプランをご案内し、快適なカーライフを支えます。

■メンテナンス事業
レンタカーだけでなく、カーリースの契約をいただいているお客様へのメンテナンスはもちろん、当社契約以外のお客様の所有車や他リース会社の車両についても、メンテナンスをおまかせいただくサービスがあります。お客様のもとへ専任スタッフが出向き、安全を守るために隅々まで丁寧にメンテナンスをおこないます。

お客様の様々なニーズにお応えするため、多種多様なカーラインナップを取り揃え、満足いただけるサービスとともに、徹底的な品質管理で「安心・安全」を提供しています!!

本社郵便番号	550-0011
本社所在地	大阪市西区阿波座1丁目13-17　AQUA西本町
本社電話番号	050-5497-4822
代表者	代表取締役社長　横山　昭一郎
設立	1966年10月11日
資本金	1億400万円
従業員	464名（男性372名、女性92名）（2024年3月末現在）
売上高	352億円（2024年3月実績）
事業所	本社／大阪市西区リース事業部／大阪市西区レンタカー営業店舗／大阪府下41か所サービス部／大阪市淀川区・西区・寝屋川市
株主構成	大阪トヨペット(株) トヨタカローラ大阪(株)
関連会社	OTG［大阪トヨペット(株)・トヨタカローラ大阪(株)・トヨタL＆F近畿(株)等］
平均年齢	41.6歳（2024年4月1日現在）
沿革	1966年10月資本金3,000万円で、大阪市東区（現中央区）瓦町に(株)トヨタレンタカー大阪として設立 1967年11月社名を(株)トヨタレンタカー近畿に改称 1969年3月リース営業を開始 1972年1月本社を大阪市南区（現中央区）瓦屋町に移転 1974年3月社名を(株)トヨタレンタリース大阪へ改称 1988年2月本社を大阪市中央区島之内に移転 1994年6月通信機器の販売を開始 1999年1月アメリカのレンタカー会社ハーツ社と業務提携 2006年7月本社を大阪市北区西天満に移転 2006年10月設立40周年記念イベントを実施する（グアム旅行） 2016年10月設立50周年記念イベントを開催 2024年3月本社を現在の大阪市西区阿波座に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	13名	7名	20名
取得者	2名	7名	9名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

15.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新入社員研修社内制度、ビジネスマナー、商品知識、商談・店頭応対ロールプレイング等 ■階層別研修低年次研修、中堅スタッフ研修、課長係長研修、新任管理職研修、50歳ライフプランセミナー等 ■メーカー研修 e-Learning、店長副店長基礎研修、マネジメント基礎研修
自己啓発支援制度	制度あり ■資格取得支援制度ビジネス会計検定、中型運転免許
メンター制度	制度なしチームや店舗の先輩社員によるサポートや相談しやすい環境を整えているためご安心ください。
キャリアコンサルティング制度	制度なし年に一度職場アンケートという制度があります。希望する方は面談することが可能です。
社内検定制度	制度ありトヨタ営業スタッフ業務認定制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞追手門学院大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪公立大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大手前大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸親和女子大学、四天王寺大学、摂南大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋女子大学、奈良大学、奈良県立大学、日本大学、阪南大学、梅花女子大学、佛教大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学＜短大・高専・専門学校＞大阪外語専門学校、大阪学院大学短期大学部、大阪キリスト教短期大学、大阪国際大学短期大学部、大阪成蹊短期大学、大手前短期大学、関西外国語大学短期大学部、近畿大学短期大学部、四條畷学園短期大学、四天王寺大学短期大学部、駿台観光＆外語ビジネス専門学校、武庫川女子大学短期大学部、龍谷大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------------- 合計　　　　　16名　　 23名　　 24名大卒　　　　　15名　　 22名　　 23名短大・専門卒　 1名　　 1名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学＞
追手門学院大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪公立大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大手前大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸親和女子大学、四天王寺大学、摂南大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋女子大学、奈良大学、奈良県立大学、日本大学、阪南大学、梅花女子大学、佛教大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪外語専門学校、大阪学院大学短期大学部、大阪キリスト教短期大学、大阪国際大学短期大学部、大阪成蹊短期大学、大手前短期大学、関西外国語大学短期大学部、近畿大学短期大学部、四條畷学園短期大学、四天王寺大学短期大学部、駿台観光＆外語ビジネス専門学校、武庫川女子大学短期大学部、龍谷大学短期大学部

採用実績（人数）

　　　　　　　2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------------
合計　　　　　16名　　 23名　　 24名
大卒　　　　　15名　　 22名　　 23名
短大・専門卒　 1名　　 1名　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）