最終更新日：2025/3/4

トヨタモビリティサービス(株)

正社員

業種

リース・レンタル
商社（自動車関連・輸送用機器）
損害保険

基本情報

本社: 東京都

資本金: 17億5,000万円

売上高: 1,280億円（2024年3月期）

従業員: 1,547名（2024年4月、非正規社員400名含む）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

＼WEB説明会開催中／【あなた×トヨタ＝未来創造】トヨタ自動車‘’直営‘’のトヨタモビリティサービス

【トヨタモビリティサービス】WEB会社説明会を開催中です！（2025/02/12更新）

伝言板画像

みなさん、こんにちは！
トヨタモビリティサービス採用担当です。

当社のミッションは、企業から個人まで幅広いお客様の「移動」に向き合い、
パートナーとして課題を解決していくこと。

「お客様のよろこび」をつくることが「あなた自身のよろこび」に繋がるような、
そんな仲間との出会いを心待ちにしています！

会社説明会のご予約は当社マイページより受け付けております。
エントリーいただき、マイページのご登録をお願いいたします！

当社採用ホームページでも社員の働き方をご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
https://t-mobility-s.co.jp/recruit/

やりがい

すべてのお客様の「移動」を支え、地球環境への貢献ができる！
安定性・将来性

トヨタの法人窓口として、多種多様な企業と一緒に仕事ができる！
職場環境

東京から転勤がなく、「働きやすさ」と「働きがい」が両立する職場環境で長く働ける！

会社紹介記事

トヨタモビリティサービスは、トヨタ自動車の法人窓口として日本中のあらゆる企業様の「移動」に向き合いパートナーとして課題解決をサポートしています。内定者研修や新人研修をはじめ、教育制度が充実。仕事では法令や保険の知識も求められるが、研修後もOJTで万全のサポートが受けられます。

: トヨタモビリティサービスは、トヨタ自動車の法人窓口として日本中のあらゆる企業様の「移動」に向き合いパートナーとして課題解決をサポートしています。

: 内定者研修や新人研修をはじめ、教育制度が充実。仕事では法令や保険の知識も求められるが、研修後もOJTで万全のサポートが受けられます。

トヨタ自動車やグループ会社の総力を結集して企業様の様々なニーズに対応します！

	当社は、従来の法人向け自動車リース事業・レンタカー事業に加え、モビリティ社会を見据えた新たなモビリティサービスの創造・提供のため、2018年に誕生いたしました。自動車産業が100年に1度の大変革期と言われるなか、モビリティ社会の中心として更に車の価値を高め、企業様における移動の可能性を拡げるため、その実現のカギを握る3つのアプローチ「電動化、知能化、多様化」などの技術革新をトヨタ自動車の法人営業窓口としてサポートしていきます。今後も多様化するお客様のニーズや加速していくビジネス環境の変化にも「新たな価値」を提供し、お客様と共に未来を創っていく企業になりたいと考えています。

当社は、従来の法人向け自動車リース事業・レンタカー事業に加え、モビリティ社会を見据えた新たなモビリティサービスの創造・提供のため、2018年に誕生いたしました。
自動車産業が100年に1度の大変革期と言われるなか、モビリティ社会の中心として更に車の価値を高め、企業様における移動の可能性を拡げるため、その実現のカギを握る3つのアプローチ「電動化、知能化、多様化」などの技術革新をトヨタ自動車の法人営業窓口としてサポートしていきます。今後も多様化するお客様のニーズや加速していくビジネス環境の変化にも「新たな価値」を提供し、お客様と共に未来を創っていく企業になりたいと考えています。

会社データ

プロフィール	自動車業界は、100年に1度の大変革期。 MaaSやCASEといった技術・サービスの誕生によって、『移動』の概念は大きく変化しました。トヨタ自動車直営でカーリースやレンタカー事業を担う当社は、これまでも多くのお客様の移動をサポートしてきました。今後は従来のサービスを軸に、新しいモビリティサービスでお客様の多様なニーズにお応えしていきます。
事業内容	当社の事業は大きく3つに分かれています。 1つ目は、企業様の社用車利用をサポートするカーリース事業車両管理についてお客様の課題を解決するソリューション営業を行います。お客様は全国約10,000社の企業様。お客様の課題は多岐に渡ります。そんな課題に対し、トヨタ自動車の法人営業窓口としてチーム営業で様々なサービスを提案しています。２つ目が、お客様に喜んでいただくサービスを創造するモビリティサービス事業モビリティ社会への新たなサービス開発をグループ会社と連携して進めています。例えば、企業が使う社用車を社員がプライペートで利用できる新しいシェアリングサービスなど。企業にとっても、社員の方にとってもメリットのあるサービスで、導入事例が増えています。３つ目が、快適なカーライフをサポートするレンタカー・カーシェア事業東京都内を中心にトヨタレンタカー・トヨタシェアを運営しています。お客様は個人だけでなく、法人のお客様も多く、用途は様々です。安全安心かつ多彩なラインナップにより、お客様のご要望に的確にお応えします。

プロフィール

自動車業界は、100年に1度の大変革期。
MaaSやCASEといった技術・サービスの誕生によって、『移動』の概念は大きく変化しました。
トヨタ自動車直営でカーリースやレンタカー事業を担う当社は、これまでも多くのお客様の移動をサポートしてきました。
今後は従来のサービスを軸に、新しいモビリティサービスでお客様の多様なニーズにお応えしていきます。

事業内容

当社の事業は大きく3つに分かれています。

1つ目は、企業様の社用車利用をサポートするカーリース事業
車両管理についてお客様の課題を解決するソリューション営業を行います。
お客様は全国約10,000社の企業様。お客様の課題は多岐に渡ります。
そんな課題に対し、トヨタ自動車の法人営業窓口として
チーム営業で様々なサービスを提案しています。

２つ目が、お客様に喜んでいただくサービスを創造するモビリティサービス事業
モビリティ社会への新たなサービス開発をグループ会社と連携して進めています。
例えば、企業が使う社用車を社員がプライペートで利用できる新しいシェアリングサービスなど。
企業にとっても、社員の方にとってもメリットのあるサービスで、導入事例が増えています。

３つ目が、快適なカーライフをサポートするレンタカー・カーシェア事業
東京都内を中心にトヨタレンタカー・トヨタシェアを運営しています。
お客様は個人だけでなく、法人のお客様も多く、用途は様々です。
安全安心かつ多彩なラインナップにより、お客様のご要望に的確にお応えします。

本社郵便番号	103-8488
本社所在地	東京都中央区日本橋浜町2丁目12番4号
本社電話番号	03-4586-3981
学生専用フリーダイヤル	0120-717-176
創業	1966年
設立	2018年4月1日
資本金	17億5,000万円
従業員	1,547名（2024年4月、非正規社員400名含む）
売上高	1,280億円（2024年3月期）
事業所	本社ビル：東京都中央区日本橋浜町2-12-4 レンタカー店舗：都内35店舗、成田空港店
売上高推移	1,280億円(2024年3月期) 1,153億円(2023年3月期) 1,148億円(2022年3月期) 1,005億円(2021年3月期) 949億円(2020年3月期)
株主構成	トヨタ自動車(株) トヨタモビリティ東京(株)
関連会社	トヨタ自動車(株) トヨタモビリティ東京(株)
平均年齢	39.0歳
沿革	1966年 7月 (株)トヨタレンタカーサービスとして創立 1974年 3月 (株)トヨタレンタリース東京に改称 1982年 7月トヨタ自動車工業(株)とトヨタ自動車販売(株)の合併により、トヨタ自動車(株)出資となる 1996年 2月通信事業部を新設、業務拡大 2016年 7月創業50周年記念旅行や周年記念講演を実施 2017年 4月トヨタ東京販売ホールディングス(株)のグループ会社となる 2018年4月トヨタレンタリース東京とトヨタフリートリースが統合し、トヨタモビリティサービス(株)となる。 2018年7月本社ビルを日本橋浜町（現住所）へ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.7日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	35名	16名	51名
取得者	16名	16名	32名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

45.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.3%
  （331名中21名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修新入社員研修階層別研修部門別研修トヨタ自動車営業スタッフ研修トヨタ自動車レンタル店長基礎研修通信教育（自己啓発） e-ラーニング等
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度（成績により受講費免除）
メンター制度	制度あり教育担当・相談役の先輩社員がサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度上司面談を通して、自身のキャリアプランを年に1回会社に申告できる制度です。
社内検定制度	制度ありトヨタ営業スタッフ業務認定（リース・レンタル）社内営業業務知識認定スキルアップテストや、個人情報保護に関するテスト等が実施されます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、共栄大学、国立音楽大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、産業能率大学、淑徳大学、首都大学東京、城西大学、城西国際大学、上武大学、昭和女子大学、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子体育大学、福島大学、法政大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞愛国学園短期大学、青山製図専門学校、秋草学園短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、共立女子短期大学、国際短期大学、湘北短期大学、自由が丘産能短期大学、千葉経済大学短期大学部、千葉情報経理専門学校、鶴見大学短期大学部、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京エアトラベル・ホテル専門学校、東京家政大学短期大学部、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京経営短期大学、東京交通短期大学、東京女子体育短期大学、東京ビジネス・アカデミー、東京立正短期大学、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、専門学校日本動物２１、船橋情報ビジネス専門学校、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部、山村学園短期大学もっと見る
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採用実績（学校）

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青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、共栄大学、国立音楽大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉学園大学、産業能率大学、淑徳大学、首都大学東京、城西大学、城西国際大学、上武大学、昭和女子大学、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子体育大学、福島大学、法政大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学
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　　　　　　　2023年　　2024年　　2025年(予)
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過去3年間の新卒採用者数（男女別）