最終更新日:2025/3/1

(株)日立ソリューションズ東日本

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
宮城県
資本金
3億円
売上高
243億円(2023年度)
社員数
1,172名(2024年4月現在)
募集人数
51~100名

「その先」を見つめるソリューションビジネスでお客様と感動を分かち合い、北海道・東北から日本全国、そして世界へ

皆さんとお会いできるのを楽しみにしています! (2025/02/12更新)

当社では、オンライン形式で採用ステップを進めております。
その中でいろんなお話をしながら、お互いのことをよく知っていければと思っています。

■エントリーについて
当社では、具体的な採用ステップのご案内・ご予約を当社専用サイト「MyPage」にて受け付けております。
マイナビよりエントリーいただくと、そのままMyPageにログインが可能になりますので、まずはエントリーいただければと思います。
なお、エントリー後にMyPageのURLをご案内しておりますので、次回以降はそちらからアクセスしてください。

■メッセージ
就職活動は、焦らず、じっくり、「自分は何をやりたいのか」をしっかり考えながら活動することが成功のポイントだと思います。

当社の「このようなビジネスを進めていきたい」という想いと、皆さんの「こういう仕事をしたい」という想いがマッチングすることが、今後社員一人ひとりと会社がともに成長していくために、とても重要なことだと考えているからです。
さらに、「こういう仕事をしたいからこの会社を選んだ」という強い意志を持っていることが、入社後の活躍やがんばり、さらには成長につながるはずです。

当社が採用活動で大切にしていることは、優秀な人財を採用することではなく、「入社していただいた後に活き活きと仕事をしてもらえるか(やりがいを感じてもらえるか)」ということです。
ですから、当社としては「伝えたい情報」だけを伝えるのではなく、「皆さんが知りたい情報」をできるだけ伝えられるよう努力していきます。皆さんにも、本気で当社について知って欲しいと思います。

私たちは、社員一人ひとりが一緒に働く仲間を見つけようという想いのもとで採用活動を進めていきます。
ぜひ、皆さんも一生働いていける会社を本気で見つけるという気持ちで、一緒に頑張っていきましょう!

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会社紹介記事

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働き方改革の取り組みを推進しており、経済産業省認定の「健康経営優良法人」、厚生労働省認定の「えるぼし(3段階)」、「プラチナくるみん」を取得しています。
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「社員こそが財産」という信念のもと「世界に通用する人財作り」を目指して人財への投資を重視し、社員育成に情熱を注いでいます。

様々な形のITソリューションの提供により快適で豊かな社会を実現

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独自に醸成させた自主技術と日立グループの総合技術を基盤に、北海道・東北から国内市場はもとより、グローバルに事業展開しています。

人々の生活や企業の経済活動など、世の中の色々な場所に当社の情報システムが活きています。
世界をリードする日本の製造業や流通業の現場で、あなたの街の住民サービス窓口で、膨大な取引を正確に処理する金融機関で、そして、鉄道・電力・通信などの社会インフラ分野まで私たちの活躍のフィールドは広がっています。
無限に広がるITの可能性を駆使し、快適で豊かな社会を実現していきます。

会社データ

プロフィール

当社は、社会イノベーション事業を推進する日立グループの企業としてIT分野を担っています。
「自主技術へのこだわり」を経営理念に込め、独自の技術を北海道・東北の地で醸成し、製品として世界に提供することにチャレンジしてきました。長年に渡り取り組んできた生産計画・販売計画などの自社製品を軸にした得意ソリューションをはじめ、近年ではAI・ビッグデータを取り扱う分野においても当社ならではの技術を保有しています。これら世界に誇る技術は当社の人財育成指針のもとで社員に伝承されており、「自主技術へのこだわり」と「人を最大の財産として大切にする風土」こそが当社の強みです。

事業内容
  • 受託開発
  • 技術派遣
-事業内容-
<システムエンジニアリングサービス>
■SI(システムインテグレーション)ビジネス
お客様のニーズに沿って、課題の分析や要件定義から提案、設計、構築、運用までを一貫して行います。

■パッケージビジネス
ソフトウェアパッケージ(製品)を広く販売する、またはカスタマイズして提供します。

■クラウドビジネス
お客様にシステムを導入することなくインターネットを介し、サービスとして提供します。

■コンサルティングビジネス
お客様の経営戦略やビジネス戦略の策定にあたって、カウンセリングや提言を行い、ITの視点から経営の意思決定をサポートします。

<ソフトウェアエンジニアリングサービス>
■ソフトウェア開発
お客様の声や市場ニーズをとらえ、自社自社ソフトウェアパッケージの企画・開発、または既存製品のバージョンアップを行います。


-事業分野-
■製造・流通分野
製造業(各種メーカーなど)、流通業(商社、小売、市場など)向け各種ソリューションの提供
■社会・公共分野
社会分野(鉄道、電力、通信、交通など)、公共分野(中央省庁、地方自治体、学校、研究所など)向け各種ソリューションの提供
■金融分野
銀行(メガバンク、地方銀行)、証券会社、保険会社向け各種ソリューションの提供

※当社HPにて、各種ソリューションの提供事例を公開しております。
https://www.hitachi-solutions-east.co.jp/products/index.html/

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お客様向けのソリューション展でのプレゼンテーション。

郵便番号 980-0021
所在地 仙台市青葉区中央3丁目2番1号 青葉通プラザ
電話番号 022-266-2181(代表)
設立 1984年5月
代表者 取締役社長  石井 武夫
資本金 3億円
社員数 1,172名(2024年4月現在)
売上高 243億円(2023年度)
事業所 ・仙台本社       (宮城県仙台市)
・北海道事業所    (北海道札幌市)
・東京事業所      (東京都品川区)
・青森システムセンタ (青森県青森市)
・秋田システムセンタ (秋田県秋田市)
・盛岡システムセンタ (岩手県盛岡市)
・北東北営業所    (岩手県盛岡市)
経営理念 ~新たな価値ですべての人を笑顔に~

私たちは、お客様本位と社員・パートナー重視の考えのもと、独自に醸成したゆるぎない自主技術と日立の総合技術を基盤に、北海道・東北から国内市場はもとよりグローバルに事業を展開し、お客様と感動を分かち合えるソリューションを提供する企業として、地域社会、並びに、国際社会の発展に貢献します。
ワークスタイル改革 オフィスワークとリモートワークを柔軟に組み合わせた新しい働き方の実現、さらなるコミュニケーション活性化など、新常態における職場環境づくりに取り組んでいます。
また社員が安心して、モチベーションを高く持って働くことができるよう、ワークライフバランスに関する取組に力を入れています。
柔軟な働き方と効率的・創造的な働き方を両立させ、一人ひとりがイキイキと活躍できる職場を目指しています。

-取組内容-
・働きやすいオフィスづくり
 -様々な形態でコミュニケーションが図れるよう工夫
  新しく創造的な働き方が実現できるようなスペース設計
・リモートワーク
 -標準勤務形態が「在宅勤務」の社員 51.2%(2024年4月時点)
  ※それ以外の社員も可能な日は在宅勤務を行うなど柔軟な選択が可能
 -スポットリモートワークとして、連休の狭間・前後等の隙間時間の有効活用
  のために「主たる事業所」、「在宅勤務・サテライトオフィス」に加え、
  「第3の就業場所」を自由に選択可能
・PC起動・終了時間に基づく就業時間管理
・定時業務終了日(ノー残業デー)の設定
・有給休暇取得促進日の設定
・社員による計画年休(2日以上連続の有給休暇取得予定日)の登録
・定時前・定時後・休日の不急の連絡は原則禁止
・会議の時間短縮推進  など

-取得認定・表彰-
・経済産業省「健康経営優良法人2023」認定
・第35回 日経ニューオフィス賞「東北ニューオフィス奨励賞」受賞(本社オフィス)
ダイバーシティへの取組 当社では、従来から社員一人ひとりの異なる個性を尊重するダイバーシティ経営を推進してきました。
当社には1,000人以上の社員が在籍していますが、それぞれが性別、国籍、障がい、性的指向、性自認、経験、価値観など、多様な個性を持った個人の集まりです。当社はそういったお互いの個性を尊重して受入れ、社員一人ひとりがそれを活かして活躍できる風通しの良い組織を目指しています。

-取組内容-
・キャリア研修・交流会の実施
・産休・育休あけ復職支援の実施
(女性の産休・育休取得率:100%、男性の育休取得社員もいます)
・外国籍社員対象懇親会の実施
・LGBT講演会の実施、ハンドブックの配布
・イクボス企業同盟(※)への加盟  など
※組織の業績の結果を出しつつ、部下と自分自身のワークライフバランスも考える(楽しむ)経営者・管理職(イクボス)を育成しようとする企業のネットワ-ク

-取得認定・表彰-
・厚生労働省 えるぼし(3段階)認定 (「女性の活躍状況が優良な企業」に付与)
・厚生労働省 プラチナくるみん認定 (「子育てサポート企業」に付与)
・宮城県 女性のチカラを活かす企業認証 (ゴールド認証企業)
・宮城県 いきいき男女・にこにこ子育て応援企業 宮城県知事表彰 最優秀賞(2017年)
・将来世代応援知事同盟「将来世代応援企業表彰」優秀賞受賞(2018年)
CSR活動 私たちの経営理念は、『お客様と感動を分かち合えるソリューションを提供する企業として、地域社会、並びに、国際社会の発展に貢献する』ことです。この経営理念を実践するため、私たちは、事業を通じた社会への貢献と当社の特徴や強みを活かした社会への貢献を柱にCSRを推進していきます。

-活動内容-
■教育支援活動
 ・情報系教育、キャリア教育等の講師として、大学・高校・中学校へ社員を派遣
 ・中学生・高校生の職場体験、インターンシップの受け入れ
 ・自治体や財団法人主催の各種教育イベントへの参加  など

■環境活動
 ・ISO14001認証取得
 ・省エネ・省資源・グリーン購入・生態系保全への取組
 ・日立の「エコオフィス・セレクト」に認定(2021年度・4年連続)
 ・環境配慮事業者 (登録・認定)
  ・仙台市:「エコにこマイスター認定制度」の『エコにこゴールドマイスター』認定取得
  ・札幌市:「さっぽろエコメンバー」登録
  ・札幌市:「生物多様性さっぽろ応援宣言企業」登録  など

■地域貢献活動
 ・環境ボランティアへの参加
 ・地域行事への参加  など
平均年齢 42.4歳(2024年4月現在)
売上高推移 2024年3月期実績:約243億円
2023年3月期実績:約225億円
2022年3月期実績:約223億円
2021年3月期実績:約229億円
2020年3月期実績:約218億円

株主構成 (株)日立ソリューションズ 90%
(株)日立製作所      10%
沿革
  • 1984年
    • 日立製作所の直轄関連会社「日立東北ソフトウェア(株)」として設立
  • 1987年
    • 東京事業所開設
  • 1992年
    • 青森システムセンタ開設
  • 1997年
    • 盛岡システムセンタ開設
  • 1998年
    • 秋田システムセンタ開設
  • 2000年
    • 直轄関連会社「東北ソリューションサービス(株)」を設立
  • 2002年
    • 日立製作所から東北地区の製造・流通・金融分野SE業務を移管
  • 2003年
    • 日立製作所・日立グループから北海道地区のSE業務を移管
      (株)日立東日本ソリューションズに商号変更
      北海道事業所開設
      日立製作所から東北地区の製造・流通分野の営業業務を移管
      北東北営業所開設
  • 2007年
    • 東京事業所を移転
      北海道事業所を移転
  • 2008年
    • 直轄関連会社「東北ソリューションサービス(株)」を経営統合
  • 2010年
    • 日立製作所から北海道地区の製造・流通分野の営業業務を移管
  • 2012年
    • 日立ソリューションズグループに編入
  • 2013年
    • (株)日立ソリューションズ東日本に商号変更
      日立ソリューションズから北海道地区のSE業務および営業業務を移管
  • 2022年
    • 本社事業所を移転
      秋田システムセンタを移転
  • 2023
    • 東京事業所を移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.0
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.4
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 15 5 20
    取得者 8 5 13
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    53.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.8%
      (315名中15名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(約3か月間、ITの専門知識やビジネススキルを基礎から学びます)
・階層別教育(フォローアップ研修、中堅層研修、主任・課長任用時研修、管理者研修など)
・専門技術教育(日立グループの研修プログラム、当社独自の研修プログラム、社外研修など)
・グローバル人財登録・育成制度(若手海外派遣制度、短期海外派遣・海外出張同行)
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援:社内で取得を推奨する資格について、外部研修費用を会社が負担したり、取得した後の褒賞金支給を行ったりしています。
メンター制度 制度あり
入社後2年間の指導員制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
若年層社員(入社3年目まで)への年度毎の面談、全社員への半期毎の目標面談
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、小樽商科大学、公立はこだて未来大学、函館大学、室蘭工業大学、藤女子大学、弘前大学、八戸工業大学、青森大学、岩手大学、岩手県立大学、盛岡大学、秋田大学、秋田県立大学、国際教養大学、東北大学、宮城大学、宮城教育大学、東北学院大学、東北工業大学、石巻専修大学、東京福祉大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、山形大学、東北芸術工科大学、福島大学、会津大学、茨城大学、筑波大学、筑波技術大学、宇都宮大学、群馬大学、群馬県立女子大学、埼玉大学、城西大学、獨協大学、駿河台大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京海洋大学、電気通信大学、お茶の水女子大学、東京都立大学、東京都市大学、日本女子大学、青山学院大学、東京理科大学、東京電機大学、東京薬科大学、学習院大学、東京工科大学、工学院大学、日本大学、中央大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、法政大学、専修大学、創価大学、明治学院大学、立教大学、駒澤大学、玉川大学、東洋大学、芝浦工業大学、日本体育大学、武蔵大学、武蔵野大学、大東文化大学、横浜国立大学、横浜市立大学、北里大学、東海大学、神奈川大学、産業能率大学、千葉大学、千葉工業大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、富山県立大学、金沢大学、金沢工業大学、信州大学、静岡大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、龍谷大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、九州大学、立命館アジア太平洋大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、秋田県立秋田技術専門校、岩手県立産業技術短期大学校、麻生情報ビジネス専門学校

コーネル大学、ジョージア大学、ウエイン州立大学、カリフォルニア大学、ケント大学、ミズーリ州立大学、ニューヨーク大学、ノースウェスタン大学、サセックス大学、上海交通大学、大連理工大学、国立忠北大学校  など

※大学院・大学はまとめて記載しております。

採用実績(人数) 2024年度:48名(男性34名 女性14名)
2023年度:46名(男性31名 女性15名)
2022年度:41名(男性32名 女性9名)
2021年度:37名(男性29名 女性8名)
2020年度:37名(男性25名 女性12名)

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 34 14 48
    2023年 31 15 46
    2022年 32 9 41
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 48 0 100%
    2023年 46 2 95.7%
    2022年 41 0 100%

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