最終更新日：2024/10/4

TISシステムサービス(株)（TISインテックグループ）

業種

情報処理
インターネット関連
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 1億円

売上高: 145億7,936万円　(2023年3月期) 139億2,246万円（2022年3月期） 136億4,700万円　(2021年3月期)

従業員: 925名（2023年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

システム運用保守・インフラのプロ集団として、社会と企業の成長を支えています。【世の中のいま】を動かす。それが私たちの事業です。

会社紹介記事

「技術力をベースにお客様のベストパートナーを目指す。」その精神のもと、お客様のニーズに沿った高品質の運用サービスを提供しています。お客様に満足いただける「最適なIT運用」の提供には、新たな発想をもち、行動する力が必要です。

: 「技術力をベースにお客様のベストパートナーを目指す。」その精神のもと、お客様のニーズに沿った高品質の運用サービスを提供しています。

: お客様に満足いただける「最適なIT運用」の提供には、新たな発想をもち、行動する力が必要です。

ITを駆使し、社会に大きく貢献しています！

社会を支える最前線。ITインフラはここで守られています。	【 ITで、社会の願い叶えよう】 TISシステムサービスは、ビジネスの根幹となるITインフラを支えるプロ集団。大手金融機関やカード会社、リース会社、産業、公共など、様々な業界・企業向けに ITマネージドサービス事業やユーザーサポートサービス事業を展開しています。 B to B で企業に貢献する、ひいては社会を支えている自負があります。社員は、「世の中のために仕事をしている」というプライドを持って業務にあたっています。【未来の景色に鮮やかな彩りを】いま動いているシステムは、そのままずっと動けば良いというわけではありません。 IT業界は、日々めまぐるしい変化を遂げています。私達が、日本を代表するような大企業と長年取引を続けてこれたのは世の中の変化、お客様の事業変革にあわせ、常に進化した運用保守を提案・実行してきたからです。「技術力をベースにお客様のベストパートナーを目指す」これからも、最新技術を駆使し高品質な運用サービスを提供していきたいと考えています。

社会を支える最前線。ITインフラはここで守られています。

【 ITで、社会の願い叶えよう】

TISシステムサービスは、ビジネスの根幹となるITインフラを支えるプロ集団。
大手金融機関やカード会社、リース会社、産業、公共など、様々な業界・企業向けに
ITマネージドサービス事業やユーザーサポートサービス事業を展開しています。

B to B で企業に貢献する、ひいては社会を支えている自負があります。
社員は、「世の中のために仕事をしている」というプライドを持って業務にあたっています。

【未来の景色に鮮やかな彩りを】

いま動いているシステムは、そのままずっと動けば良いというわけではありません。
IT業界は、日々めまぐるしい変化を遂げています。
私達が、日本を代表するような大企業と長年取引を続けてこれたのは
世の中の変化、お客様の事業変革にあわせ、常に進化した運用保守を提案・実行してきたからです。

「技術力をベースにお客様のベストパートナーを目指す」

これからも、最新技術を駆使し高品質な運用サービスを提供していきたいと考えています。

会社データ

事業内容	◆システムの運用設計・運用・監視 ◆インフラの設計・構築・運用・保守・監視 ◆データセンター運営 ITは常に変化を続けています。ただ「新しいものを選択」することが最適ではなく、状況にあわせ、時にはレガシー技術をも組み合わせながら、最適な提案をご提供しています。

東京本社郵便番号	160-0023
本社所在地	東京都新宿区西新宿8丁目17番1号住友不動産新宿グランドタワー
本社電話番号	東京本社/050-1702-4131
設立	1976年11月
資本金	1億円
従業員	925名（2023年3月末現在）
売上高	145億7,936万円　(2023年3月期) 139億2,246万円（2022年3月期） 136億4,700万円　(2021年3月期)
事業内容	システムの運用設計・運用・監視インフラの設計・構築・運用・保守・監視データセンター運営
事業所	本社 / 東京都新宿区本社 / 愛知県名古屋市本社 / 大阪府大阪市
株主構成	TIS(株)（持株比率100％）
平均年齢	40.78歳（2023年3月時点）
2026年企業像（ビジョン）	Create Exciting Future ～先進技術、ノウハウを駆使し、ビジネスの革新と市場創造を実現する～
社風	■社員インタビューでは「良い人が多い」がダントツの1位。 ■チームで連携することが多く、　部内でのコミュニケーションが活発です。 ■上長、部門長との1on1を定期的に実施することもあり、風通しが良い会社です。 ■文系・理系問わず活躍しており、スキルアップの材料は豊富にあります。
代表者	代表取締役社長　堀口　信一
沿革	1976年 TIS(株)の全額出資により設立 1978年 TIS(株)の全額出資により、TISシステムマネジメント(株) 設立(現東京本社) 1981年ソフトウェア開発サ－ビスを開始 1984年 TIS東京第1センター設置システム運用サ－ビスを開始 1997年分散運用サ－ビスを開始 1998年 ISO9002認証取得(現東京本社・大阪本社) (財)日本情報処理開発協会(JIPDEC)よりプライバシ－マ－ク認定 2000年 ISO9001認証取得(現東京本社) ヘルプデスクサ－ビスを強化し、コンタクトセンタ－設置 2001年インタ－ネットデ－タセンタ－サ－ビスを開始 TISシステムマネジメント(株)(現東京本社)と合併 TIS東京第2、第3センター設置、東阪4センター体制へ 2003年「情報セキュリティ規程」(ポリシー)制定／公布 ISO9001(2000年版)認証取得 2004年東阪全センターでISMS認証取得 2006年東阪全センターでISO/IEC27001の新規格にて認証取得(旧ISMS2.0) 2007年東京第3センターでISO/IEC20000(ITSMS)認証取得 2009年都市型データセンター「大阪第2DC/OSADC-2」全面開業 2011年都市型データセンター「東京第4DC/TYODC-4」開業 2012年 TISシステムサービス(株)と(株)システムサポートが合併し、新生「TISシステムサービス(株)」が発足 2013年都市型データセンター「大阪第2DC/OSADC-2」を拡張し、「大阪第3DC/OSADC-3」開業顧客常駐型オンサイトサービス事業を TISソリューションリンク(株)へ移管 2014年東京本社オフィスを新宿へ移転 2016年データセンター「大阪第4DC/OSADC-4」開業 2021年東京本社オフィスを新宿（グランドタワー）へ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.6年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 20.2時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.6日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	13名	4名	17名
取得者	6名	4名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

46.2%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり千里の道も一歩から。大切なのは好奇心です。「社員一人ひとりの成長」が「会社の成長」に繋がります。 ★小さな日々の積み重ねが「未来の自分」を作り上げていきます。【新人研修は1年間かけて行います！】 ■新人基礎研修　約3カ月間、ビジネススキルから始まり、IT技術の基礎知識までを学ぶことができます。 ■OJT研修　先輩社員がマンツーマン指導。実際に現場に入り業務をしながら学ぶ期間です。　教育計画を立てながら着実に力を付けていきます。 ■フォロー研修　ここまで学んできたことの振り返り。2年目に向けて更なるスキルアップを目指します。 ■総括発表会　1年間学んできた新人研修の成果を、社長や役員の前で発表！ ---------------------------------- 【2年目以降も…】時代の変化とともに急速に進化するIT業界。専門生の高い技術者として活躍し続けるためには、知識の積み重ね、自己研鑽が欠かせません。新人研修以降も、継続して学び続けることができる環境をご用意しています。 ■スキル診断実施　習熟度を毎年計測していきます。自身の成長度合いを実感することができます。　その上で、各種研修/実務を通じて一定年齢までのレベルアップを段階的にサポートします。 ■2年目以降も教育が受けられます　当グループでは年間の最低教育日数を定め、業務時間内で成長機会を作る施策を実施しています。　全社育成プログラム、部門技術研修、TIG研修などを通じて成長できる環境があります。 ■資格取得のバックアップ　資格を取得すると、資格のランクに合わせて一時金がもらえます。（対象資格は100種類以上） ---------------------------------- 今後も、TSSは時代に合わせて教育体系を進化させていきます!!
自己啓発支援制度	制度あり ◆資格取得奨励制度　対象：基本情報などの国家資格、ベンダー資格　合わせて100種以上　支給額：難易度に合わせて支給　～20万円 ◆教育機会　業務時間内に学ぶ時間を設け、積極的に成長する機会を作っています。
メンター制度	制度あり ●OJT制度　1人に1人先輩社員がつき、支援を行います。 ●人事面談　人事担当と1on1で面談する機会を設けています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪公立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、公立はこだて未来大学、東京工業大学、三重大学、明治大学、立教大学＜大学＞愛知大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪音楽大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、九州情報大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、サイバー大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、白百合女子大学、椙山女学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝塚山大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、獨協大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、奈良学園大学、奈良教育大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、兵庫大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福井工業大学、福島大学、福知山公立大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、松山大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	年度　　　　　　　2020年度　　　2021年度　　　2022年度　　　　　　　　　　　　　21卒　　　　 22卒　　　　 23卒 ------------------------------------------------------------------------------------------- 　大学院（修士）　　　0人　　　　　　1人　　　　　　1人　大卒　　　　　　　 33人　　　　　 40人　　　　　 38人　専門　　　　　　　 7人　　　　　 4人　　　　　12人 ------------------------------------------------------------------------------------------- 　　　　　　　　　　　40人　　　　　45人　　　　　　51人

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪公立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、公立はこだて未来大学、東京工業大学、三重大学、明治大学、立教大学
＜大学＞
愛知大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪音楽大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大谷大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、九州情報大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、サイバー大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、白百合女子大学、椙山女学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝塚山大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、獨協大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、奈良学園大学、奈良教育大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、兵庫大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福井工業大学、福島大学、福知山公立大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、松山大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　年度　　　　　　　2020年度　　　2021年度　　　2022年度
　　　　　　　　　　　　　21卒　　　　 22卒　　　　 23卒
-------------------------------------------------------------------------------------------
　大学院（修士）　　　0人　　　　　　1人　　　　　　1人
　大卒　　　　　　　 33人　　　　　 40人　　　　　 38人
　専門　　　　　　　 7人　　　　　 4人　　　　　12人
-------------------------------------------------------------------------------------------
　　　　　　　　　　　40人　　　　　45人　　　　　　51人

過去3年間の新卒採用者数（男女別）