最終更新日：2025/3/1

(株)アクティオ

正社員
既卒可

業種

リース・レンタル
建設
機械
機械設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億円（アクティオホールディングス100億円）

売上高: 3,408億5,900万円（連結・2023年12月期）

従業員: 9,820名（連結・2023年12月31日時点）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【WEB/90min./知識不要】建機レンタル・企業を0から知れるオンライン説明会

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【建設機械レンタル業界No.1】グループ国内外1000拠点以上！地元で、世界で。レンタルが街づくりを支えている。

■□オンライン形式にてセミナー開催□■ （2025/02/12更新）

伝言板画像

こんにちは！
建設機械レンタルのアクティオです。

■全国対象のオンラインセミナー開催■
アクティオでは、セミナーにご参加いただいた方にのみ
選考のご案内をしております。
また、日程のご都合が合わない方は録画版のWEBセミナーからもご応募いただけます！

■新型コロナウイルスへの対応■
対面（リアル）形式イベントを実施する場合は、
以下の通り、できる限り新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止の体制をとって参ります。

発熱等の症状がある場合は、ご連絡のうえ参加を見合わせてください。日程変更等の相談に応じますのでご連絡ください。

感染の状況によっては開催の中止または内容を変更する場合がございます。

何卒よろしくお願い申し上げます。

やりがい

建設機械のレンタル×コンサルティングによって、お客さまの期待を超えていけます。
制度・働き方

入社後2か月間で20種の資格を取得する研修など、手厚い教育制度があります。
安定性・将来性

建設機械レンタル業界のリーディングカンパニーとして、確固たる地位を確立しています。

会社紹介記事

半世紀以上の歴史を刻み、建設機械レンタル業界を牽引してきた老舗企業。社員同士の距離が近く、人を大切にする社風が根づいている。若手のうちから活躍できるのも魅力。 “レンサルティング”によって、お客さまの課題解決に挑み続ける同社の魅力を体現した「レンサルティングスタジオ」。VRによる工場見学や安全教育も体験できる。

: 半世紀以上の歴史を刻み、建設機械レンタル業界を牽引してきた老舗企業。社員同士の距離が近く、人を大切にする社風が根づいている。若手のうちから活躍できるのも魅力。

: “レンサルティング”によって、お客さまの課題解決に挑み続ける同社の魅力を体現した「レンサルティングスタジオ」。VRによる工場見学や安全教育も体験できる。

建設機械のレンタル×コンサルティングによって、お客さまの期待を超えていく！

「建設機械のほか、発電機から高所作業車まで、多彩な製品を扱っているのが特徴。当社は、プラント・イベント業界など建設業以外へも販路を拡大しています」と奥田部長。	■時代のニーズに合わせて急成長建設機械は購入するのが当たり前だった1967年に、業界の常識を覆すレンタル事業をスタートさせた当社。最初は水中ポンプのみを扱う会社でしたが、お客さまのニーズに応えるうちに商品数が増えていきました。スピーディに事業拡大を続け、設立から十数年で海外拠点を開設。その後、バブル崩壊によって設備投資の費用を抑えられるレンタル化のニーズもあり、業績は急拡大していきました。 ■業界を牽引するリーディング企業へ設立から50年あまり、当社は建設機械レンタル業界のリーディング企業(『建設機械レンタル年鑑2022年度版』より)として、確固たる地位を確立しています。機械の修理業からはじまった私たちの信念は「機械を大切にすること」。安心・安全な機械提供をし続けた結果、お客さまからの厚い信頼とそれを応え得れるだけの確かな技術力を獲得しました。お客さまの期待や多様化するニーズに応え、建設機械の開発・改良、工法の提案までを実現。このように「整備力+技術力+提案力」いわゆる“レンサルティング”をご評価いただけ、大手ゼネコンからも高い信頼を得ています。 ■建設機械の枠を越えて事業拡大を目指す建設機械レンタルは、工事がある限り無限に続く仕事であると同時に、労働人口が減少していく中でICT建機などへのニーズがより一層高まっていくことは間違いなく、安定性と将来性を併せ持つ事業であると考えています。さらには、M＆Aによる事業拡大だけでなく、事業領域も幅を広げていき、2018年には清掃ロボットのレンタルをスタートさせたほか、コロナ禍には即席の診察室「仮設陰圧ハウス」を開発しました。イベントの企画・運営を担う事業も展開。「創造と革新」によって、社会に新たな価値を提供していきます。 ■他者貢献の風土が根づいた会社当社は、“人”が魅力の会社です。職種間や他部署との連携といったチームワークが欠かせない仕事なので、仲間のことを第一に考える社員が多く、あたたかい社風が根づいています。東日本大震災の際、翌朝には多くの発電機が仙台の拠点に届いたという事実も、他者貢献を大切にする会社だということを証明しているでしょう。また、入社後2か月間で20種の資格を取得する研修をはじめ、手厚い教育制度も整備。素直で、変化を楽しめるチャレンジ精神旺盛な方なら、大きく成長していけます。〈奥田福太郎／上席執行役員人事部長〉

「建設機械のほか、発電機から高所作業車まで、多彩な製品を扱っているのが特徴。当社は、プラント・イベント業界など建設業以外へも販路を拡大しています」と奥田部長。

■時代のニーズに合わせて急成長
建設機械は購入するのが当たり前だった1967年に、業界の常識を覆すレンタル事業をスタートさせた当社。最初は水中ポンプのみを扱う会社でしたが、お客さまのニーズに応えるうちに商品数が増えていきました。スピーディに事業拡大を続け、設立から十数年で海外拠点を開設。その後、バブル崩壊によって設備投資の費用を抑えられるレンタル化のニーズもあり、業績は急拡大していきました。

■業界を牽引するリーディング企業へ
設立から50年あまり、当社は建設機械レンタル業界のリーディング企業(『建設機械レンタル年鑑2022年度版』より)として、確固たる地位を確立しています。機械の修理業からはじまった私たちの信念は「機械を大切にすること」。安心・安全な機械提供をし続けた結果、お客さまからの厚い信頼とそれを応え得れるだけの確かな技術力を獲得しました。お客さまの期待や多様化するニーズに応え、建設機械の開発・改良、工法の提案までを実現。このように「整備力+技術力+提案力」いわゆる“レンサルティング”をご評価いただけ、大手ゼネコンからも高い信頼を得ています。

■建設機械の枠を越えて事業拡大を目指す
建設機械レンタルは、工事がある限り無限に続く仕事であると同時に、労働人口が減少していく中でICT建機などへのニーズがより一層高まっていくことは間違いなく、安定性と将来性を併せ持つ事業であると考えています。さらには、M＆Aによる事業拡大だけでなく、事業領域も幅を広げていき、2018年には清掃ロボットのレンタルをスタートさせたほか、コロナ禍には即席の診察室「仮設陰圧ハウス」を開発しました。イベントの企画・運営を担う事業も展開。「創造と革新」によって、社会に新たな価値を提供していきます。

■他者貢献の風土が根づいた会社
当社は、“人”が魅力の会社です。職種間や他部署との連携といったチームワークが欠かせない仕事なので、仲間のことを第一に考える社員が多く、あたたかい社風が根づいています。東日本大震災の際、翌朝には多くの発電機が仙台の拠点に届いたという事実も、他者貢献を大切にする会社だということを証明しているでしょう。また、入社後2か月間で20種の資格を取得する研修をはじめ、手厚い教育制度も整備。素直で、変化を楽しめるチャレンジ精神旺盛な方なら、大きく成長していけます。
〈奥田福太郎／上席執行役員人事部長〉

会社データ

プロフィール	近くの街角で、世界の現場で、アクティオは建設・工事現場に建設機械を提供しているレンタル会社です。今や工事現場で使用されている機械の大半はレンタル機械。それらをグループ国内外約1000カ所以上の拠点からお客様に提供。更なる成長を続けています。
事業内容	【建設機械のレンタル、リース及び販売】水中ポンプ、発電機をはじめとした工事現場で欠かすことのできない様々な機械をレンタルしています。「AKTIO」ブランドを背負ってまちづくりの現場に立つ。歴史に残るビッグプロジェクトに携わることも夢ではありません。

本社郵便番号	103-0027
本社所在地	東京都中央区日本橋3-12-2 朝日ビルヂング7F
本社電話番号	03-6262-5635
創業	1964年
設立	1967年1月
資本金	5億円（アクティオホールディングス100億円）
従業員	9,820名（連結・2023年12月31日時点）
売上高	3,408億5,900万円（連結・2023年12月期）
経常利益	246億9,000万円（連結・2023年12月期）
主な事業所	■本社／東京都中央区 ■事業部産業機械事業部・基礎機械事業部・クレーン事業部・プラザ事業部・解体事業部・道路機械事業部・鉄道事業部・エンジニアリング事業部・海外事業部 ■支社／全国に7か所・北海道支社（北海道）・東北支社（青森県・秋田県・山形県・岩手県・宮城県・福島県）・首都圏支社（茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県・東京都・千葉県・神奈川県）・中日本支社（静岡県・山梨県・愛知県・岐阜県・三重県）・北信越支社（新潟県・長野県・富山県・石川県・福井県）・西日本支社（滋賀県・京都府・大阪府・奈良県・和歌山県・兵庫県・岡山県・鳥取県・広島県・島根県・山口県・高知県・徳島県・香川県・愛媛県）・九州支社（福岡県・大分県・佐賀県・長崎県・宮崎県・熊本県・鹿児島県） ■支店／全国に28か所 ■営業所・出張所／全国に444か所 ■工場・センター／全国に155か所すべて2024年1月現在
関連会社事業所	■国内グループ会社／全国に36社 ■海外グループ会社／南アジアを中心に8社
株主構成	(株)アクティオホールディングス　100％
主要取引金融機関	株式会社みずほ銀行／株式会社三菱UFJ銀行
主要取引先	株式会社安藤・間／株式会社エスシー・マシーナリ／株式会社大林組／株式会社奥村組／オリエンタル白石株式会社／鹿島建設株式会社／鹿島道路株式会社／株式会社関電工／株式会社熊谷組／株式会社鴻池組／五洋建設株式会社／佐藤工業株式会社／山九株式会社／清水建設株式会社／成和リニューアルワークス株式会社／大成建設株式会社／大成ロテック株式会社／株式会社竹中工務店／鉄建建設株式会社／東亜建設工業株式会社／東急建設株式会社／戸田建設株式会社／飛島建設株式会社／西松建設株式会社／日鉄テックスエンジ株式会社／株式会社ＮＩＰＰＯ／株式会社フジタ／前田建設工業株式会社／三井住友建設株式会社／ライト工業株式会社（五十音順）
平均年齢	全体：38.8歳
平均勤続年数	全体：11.8年
沿革	1967年・東京都荒川区東尾久に資本金150万円で新電気株式会社を設立 1980年・本社を中央区日本橋蛎殻町に移転・資本金を3億2,600万円に増資 1983年・SHINDENKI RENTAL SINGAPORE PTE.LTD.（現：AKTIO PACIFIC PTE.LTD.）を設立・MADURA-SHINDENKI SDN. BHD.（現：AKTIO MALAYSIA SDN.BHD.）を設立・本社を東京都千代田区岩本町に移転 1990年・資本金を7億5,000万円に増資 1991年・社名を株式会社アクティオへ変更・資本金を31億5,000万円に増資 1994年・九州支店、北海道支店を開設 1995年・阪神・淡路大震災発生、震災復旧・復興に協力 1996年・資本金を56億450万円に増資 2001年・栃木県栃木市に佐野テクノパーク統括工場が完成・大阪レンタル株式会社（現：株式会社東海大阪レンタル）の株式を取得・エンジニアリング事業部通信計測部にて品質マネジメント規格ISO9001の認証を取得 2002年・佐野テクノパーク統括工場が環境マネジメント規格ISO14001の認証を取得・株式会社エニックスの株式を取得 2003年・THAITEC RENTAL CO.,LTD.（現：AKTIO（THAILAND）CO.,LTD.）の株式を取得・甲陽建機リース(株)、(株)電動舎の株式を取得 2004年・新潟県中越地震発生、小千谷市に営業所を開設し、震災復旧・復興に協力・株式会社サイニチの株式を取得 2005年・(株)共成レンテムの株式を一部取得し、業務提携 2006年・株式会社トーメックの株式を取得 2007年・本社を東京都中央区日本橋に移転・（株）イブキ産業、チガサキレンタル（株）の株式を取得・資本金を65億8,450万円に増資 2008年・福岡、大阪、東京、仙台にてレンサルティングフェアを開催 2011年・シンガポールの現地法人2社を統合し、AKTIO PACIFIC PTE.LTD.を設立・東日本大震災発生、震災復旧、復興に協力 2012年・エスアールエス(株)の株式を取得・千葉県山武市に千葉テクノパーク統括工場が完成 2013年・株式会社アクティオホールディングスを設立 2014年・株式会社エニックスを吸収合併・PT.AKTIO EQUIPMENT INDONESIAを設立 2015年・(株)櫻川ポンプ製作所、(株)ソクトの株式を取得・三重県いなべ市に三重いなべテクノパーク統括工場が完成 2016年・(株)総建、(株)共成レンテム、高石機械産業(株)、岐阜工業(株)、日本メンテナンス(株)の株式を取得・福岡県筑後市に九州テクノパーク工場が完成・東京都江東区新砂に東京DLセンターが完成 2017年・ダイドー重機商工株式会社の株式を取得・設立50周年を迎え、社長交代・兵庫県三木市に関西テクノパーク統括工場が完成 2018年・三信建設工業株式会社、株式会社大井産業の株式を取得・千歳、仙台、佐野、相模原、いなべ、三木、福岡にてレンサルティングフェアを開催 2021年・ワールド開発工業株式会社、株式会社あさひコーポレーション、建機サービス株式会社、北央貨物運輸株式会社の株式を取得・大阪府大阪市に大阪DLセンターが完成・広島県東広島市に広島テクノパーク統括工場が完成

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.1日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	74名	36名	110名
取得者	13名	36名	49名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

17.6%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修幹部候補育成研修管理職研修ライフプラン研修（定年退職予定者向け）　等
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励金制度通信教育　等
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、九州産業大学、芝浦工業大学、摂南大学、東京大学、東京都市大学、長岡技術科学大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、立教大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山商科大学、岡山理科大学、小樽商科大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都文教大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、敬愛大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、四国大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、首都大学東京、尚絅学院大学、湘南工科大学、昭和女子大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成城大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、創価大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東亜大学、東海大学、東海学園大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本文理大学、ノースアジア大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、弘前大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文教大学、文京学院大学、別府大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、松本大学、松山大学、宮城大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年 ―――――――――――――――――――――――――――― 226名　 214名 192名　　124名　　152名

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、九州産業大学、芝浦工業大学、摂南大学、東京大学、東京都市大学、長岡技術科学大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、立教大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山商科大学、岡山理科大学、小樽商科大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都文教大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、敬愛大学、慶應義塾大学、敬和学園大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、四国大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、首都大学東京、尚絅学院大学、湘南工科大学、昭和女子大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成城大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、創価大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東亜大学、東海大学、東海学園大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本文理大学、ノースアジア大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、弘前大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、広島修道大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文教大学、文京学院大学、別府大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、松本大学、松山大学、宮城大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和光大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2020年　2021年　2022年　2023年　2024年
――――――――――――――――――――――――――――
226名　 214名 192名　　124名　　152名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	110名	42名	152名
2023年	98名	26名	124名
2022年	137名	55名	192名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	152名	1名	99.3%
2023年	124名	6名	95.2%
2022年	192名	29名	84.9%

QRコード

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