最終更新日：2025/4/24

(株)東洋経済新報社

正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

出版
広告
インターネット関連
シンクタンク・マーケティング・調査
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 115.8億円（2022年9月期）

従業員: 330名（2022年9月30日）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

いつの時代も客観的なデータに基づく確かな情報を、雑誌・書籍・インターネット等、様々な媒体で配信。多くのビジネスパーソンの「考えるヒント」であり続けています。

採用担当者からの伝言板（2025/04/24更新）

26卒新卒採用の受付はすべて終了しました。
たくさんのご応募誠にありがとうございました。

製品・サービス力

『週刊東洋経済』『東洋経済オンライン』『会社四季報』の報道は、社会に強い影響力を持っています。
職場環境

平均年収1000万円以上、転勤もなく、職種別採用なので、自分のやりたいことを実現できる環境です。
安定性・将来性

出版不況と言われる中で、10年以上黒字経営を達成しています。

会社紹介記事

経済出版社として、専門書をはじめ、ビジネスパーソンや生活者向けの一般書に至るまで幅広いラインナップを揃え、多くのベストセラーを生み出しています。メディアの世界は一気にデジタルへとシフトしています。私たちも「東洋経済オンライン」での情報発信、ネット広告の開拓、電子書籍・雑誌の開発などに取り組んでいます。

: 経済出版社として、専門書をはじめ、ビジネスパーソンや生活者向けの一般書に至るまで幅広いラインナップを揃え、多くのベストセラーを生み出しています。

: メディアの世界は一気にデジタルへとシフトしています。私たちも「東洋経済オンライン」での情報発信、ネット広告の開拓、電子書籍・雑誌の開発などに取り組んでいます。

～まじめな「異論」で未来を拓く～理念は「健全なる経済社会を牽引する」こと

来年で130年を迎える当社は、古くから東京都日本橋に本社を構え、企業理念を体現するべく、時には企業や国家に対しても厳しい言論で対峙してきました。	1895年に創業した当社は、自由主義、民主主義、平和主義を掲げながら、時代を先取りした沈着な報道・言論活動を追求し続けており、『週刊東洋経済』や『会社四季報』、並びに経済・ビジネス関連書籍の出版を行っています。また、創業当初から合理的な分析と議論を旨として、統計数字やデータの収集・活用に力を入れており、経済活動や学術研究など幅広い分野で使われるデータを提供する事業も当社の柱となっています。このように、当社は創業時の理念と伝統を守りながらも、世の中の流れに柔軟に対応しながら、ビジネスモデルを変革させてきました。近年は、デジタル事業にも積極的に取り組み、業界の中でも電子書籍化やメディアコンテンツ開発にいち早く着手し、現在では「東洋経済オンライン」が、経済・ビジネス誌系サイトで月間約2億ページビューのアクセスを誇るまで成長しました。さらには、オンライン広告のプロモーション事業やセミナー事業など、さまざまなメディア形態での事業展開を進めています。今後も創業の想いを受け継ぎながら、いつの時代も客観的なデータに基づいた確かな情報を、雑誌・書籍・PC・スマホ・タブレットなど、さまざまな媒体で配信し続けていきます。 ※弊社は事業が多岐にわたるため、職種別で新卒採用を実施しています。　職種ごとに採用スケジュールが異なりますので、ご注意ください。＜主な商品・サービス＞・週刊東洋経済　→情報量と分析力で定評のある、現存日本最古の総合経済週刊誌・東洋経済オンライン　→社会をよくする経済ニュースサイト(https://toyokeizai.net/) ・会社四季報　→ビジネス、投資、就職、およそ日本の会社を知るには欠かせない情報ハンドブック・就職四季報　→会社研究の定番。先輩マンゾク度No.1の就活バイブル・業界地図　→業界ごとのあらゆる情報を「地図」の形で、直感的にわかりやすく解説

来年で130年を迎える当社は、古くから東京都日本橋に本社を構え、企業理念を体現するべく、時には企業や国家に対しても厳しい言論で対峙してきました。

1895年に創業した当社は、自由主義、民主主義、平和主義を掲げながら、時代を先取りした沈着な報道・言論活動を追求し続けており、『週刊東洋経済』や『会社四季報』、並びに経済・ビジネス関連書籍の出版を行っています。

また、創業当初から合理的な分析と議論を旨として、統計数字やデータの収集・活用に力を入れており、経済活動や学術研究など幅広い分野で使われるデータを提供する事業も当社の柱となっています。

このように、当社は創業時の理念と伝統を守りながらも、世の中の流れに柔軟に対応しながら、ビジネスモデルを変革させてきました。
近年は、デジタル事業にも積極的に取り組み、業界の中でも電子書籍化やメディアコンテンツ開発にいち早く着手し、現在では「東洋経済オンライン」が、経済・ビジネス誌系サイトで月間約2億ページビューのアクセスを誇るまで成長しました。
さらには、オンライン広告のプロモーション事業やセミナー事業など、さまざまなメディア形態での事業展開を進めています。

今後も創業の想いを受け継ぎながら、いつの時代も客観的なデータに基づいた確かな情報を、雑誌・書籍・PC・スマホ・タブレットなど、さまざまな媒体で配信し続けていきます。

※弊社は事業が多岐にわたるため、職種別で新卒採用を実施しています。
　職種ごとに採用スケジュールが異なりますので、ご注意ください。

＜主な商品・サービス＞
・週刊東洋経済
　→情報量と分析力で定評のある、現存日本最古の総合経済週刊誌
・東洋経済オンライン
　→社会をよくする経済ニュースサイト(https://toyokeizai.net/)
・会社四季報
　→ビジネス、投資、就職、およそ日本の会社を知るには欠かせない情報ハンドブック
・就職四季報
　→会社研究の定番。先輩マンゾク度No.1の就活バイブル
・業界地図
　→業界ごとのあらゆる情報を「地図」の形で、直感的にわかりやすく解説

会社データ

プロフィール	東洋経済新報社が発信するのは、単なるニュースやデータや書籍ではありません。発信することで、ヒトが世の中の動きを考えるヒントを提供したり、モノの購買意欲をかきたてたり、カネの流れがよくなったりする。そうして新たに生まれるニュースを届けることで、未来を変えるきっかけを次々に生み出しています。
事業内容	＜事業内容＞ ■デジタルメディア事業（マーケティング・メディアエンジニアリング・データ分析）　電子書籍・電子雑誌などのデジタル媒体、東洋経済オンラインによる情報発信　当社はあらゆるコンテンツをデジタル化し、経済情報における先端的なデジタルメディアの開発に取り組んでいます。 ■雑誌、オンライン事業(報道) 　「週刊東洋経済」、「会社四季報」、「就職四季報」などの雑誌を刊行「週刊東洋経済」は、1895年に創刊。120年以上発行され、通巻号数ではあらゆる雑誌の中で最長を誇る“長寿雑誌” です。 ■書籍事業(書籍の企画、制作、プロモーション) 　経済書や経営書・ビジネス書などの書籍を刊行　ジャンルにとらわれない幅広いラインナップ揃え、未来へのヒントとなるような書籍を毎年、計画的に編集・発行しています。 ■データ事業（データ収集・調査、開発、データベース営業）　経済活動や学術研究など幅広い分野で使われるデータを提供　マクロ経済から財政、金融、決算、株式データまで、幅広い経済・企業データを取り扱い、「統計の東経」として “データ重視”の伝統を誇っています。 ■プロモーション事業(広告営業・制作、セミナー企画・運営、カスタム出版) 　さまざまな事業展開で企業や大学、自治体を総合的にサポート　広告、セミナーの企画・運営、カスタム出版など多岐に渡る事業展開で情報発信やコミュニケーション活動をサポートし、クライアントが未来へ進むためのお手伝いをしています。 ※弊社は上記の通り、事業が多岐にわたるため、職種別採用を実施しています。　2024年年内に募集を締め切る職種もありますので、　詳細は下記の新卒採用サイトをご確認ください。＜コーポレートサイト＞ https://corp.toyokeizai.net/what-we-do/#/data ＜新卒採用サイト＞ https://recruit.toyokeizai.net/new-graduate/

プロフィール

東洋経済新報社が発信するのは、単なるニュースやデータや書籍ではありません。発信することで、ヒトが世の中の動きを考えるヒントを提供したり、モノの購買意欲をかきたてたり、カネの流れがよくなったりする。そうして新たに生まれるニュースを届けることで、未来を変えるきっかけを次々に生み出しています。

事業内容

＜事業内容＞
■デジタルメディア事業（マーケティング・メディアエンジニアリング・データ分析）
　電子書籍・電子雑誌などのデジタル媒体、東洋経済オンラインによる情報発信
　当社はあらゆるコンテンツをデジタル化し、経済情報における先端的なデジタルメディアの開発に取り組んでいます。

■雑誌、オンライン事業(報道)
　「週刊東洋経済」、「会社四季報」、「就職四季報」などの雑誌を刊行
「週刊東洋経済」は、1895年に創刊。120年以上発行され、通巻号数ではあらゆる雑誌の中で最長を誇る“長寿雑誌” です。

■書籍事業(書籍の企画、制作、プロモーション)
　経済書や経営書・ビジネス書などの書籍を刊行
　ジャンルにとらわれない幅広いラインナップ揃え、未来へのヒントとなるような書籍を毎年、計画的に編集・発行しています。

■データ事業（データ収集・調査、開発、データベース営業）
　経済活動や学術研究など幅広い分野で使われるデータを提供
　マクロ経済から財政、金融、決算、株式データまで、幅広い経済・企業データを取り扱い、「統計の東経」として “データ重視”の伝統を誇っています。

■プロモーション事業(広告営業・制作、セミナー企画・運営、カスタム出版)
　さまざまな事業展開で企業や大学、自治体を総合的にサポート
　広告、セミナーの企画・運営、カスタム出版など多岐に渡る事業展開で情報発信やコミュニケーション活動をサポートし、クライアントが未来へ進むためのお手伝いをしています。

※弊社は上記の通り、事業が多岐にわたるため、職種別採用を実施しています。
　2024年年内に募集を締め切る職種もありますので、
　詳細は下記の新卒採用サイトをご確認ください。

＜コーポレートサイト＞
https://corp.toyokeizai.net/what-we-do/#/data
＜新卒採用サイト＞
https://recruit.toyokeizai.net/new-graduate/

本社郵便番号	103-8345
本社所在地	東京都中央区日本橋本石町1-2-1
本社電話番号	非公開
創業	1895（明治28）年11月15日
資本金	1億円
従業員	330名（2022年9月30日）
売上高	115.8億円（2022年9月期）
事業所	東京本社関西支社
業績（2022年9月期）	売上高 115.8億円純利益 6億円総資産 127億円純資産 87億円
平均年齢（2022年）	42.5歳
平均給与（2022年）	1,059万円
沿革	1895年町田忠治（のち政界入りし民政党総裁）により創業旬刊『東洋経済新報』（現『週刊東洋経済』）を創刊 1919年旬刊『東洋経済新報』を週刊化 1924年石橋湛山（後の総理大臣）が主幹となる 1936年『会社四季報』創刊 1947年『株式ウイークリー』創刊 1983年『就職四季報』創刊 2003年「会社四季報業界地図」創刊「東洋経済オンライン」創刊 2005年「CSR企業総覧」創刊 2009年セミナー事業開始 2010年電子書籍・電子雑誌配信開始 2012年「会社四季報オンライン」サービス開始 2017年教育研修事業を開始 2023年「四季報AI」誕生歴史を彩る人々1 石橋湛山（いしばしたんざん・1884～1973） 1925（大正14）年から22年にわたり第5代主幹として活躍。第1次吉田内閣の蔵相として政界に入り、通産相、内閣総理大臣を歴任した。歴史を彩る人々2 町田忠治（まちだちゅうじ・1863～1946）『東洋経済新報』を創刊し初代主幹。その後、政界に転じ、農相、商工相などを歴任、民政党最後の総裁となった。歴史を彩る人々3 天野為之（あまのためゆき・1861～1938）東京専門学校（早大の前身）教授のまま第2代主幹となり、小社の自由主義の基礎を固め、発展の礎を築いた。のち早大学長となる。歴史を彩る人々4 植松考昭（うえまつひさあき・1876～1912）明治40年代に第3代主幹を務め小社を主宰。藩閥政治批判、2年兵役制・普通選挙制の実施などの主張を展開した。歴史を彩る人々5 三浦銕太郎（みうらてつたろう・1874～1972）大正期14年にわたり第4代主幹として小社を主宰。満州放棄、小日本主義を提唱した。戦中戦後も健筆を振るった。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.9年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 26.7時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	10名	4名	14名
取得者	6名	4名	10名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

60.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.8%
  （68名中8名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修(ビジネスマナー、事業説明等）・フォローアップ研修・ChatGPT入門講座研修・インサイダー取引防止セミナー・著作権／個人情報保護法セミナー・人権・差別表現防止セミナー・SNSリスクリテラシー研修・メンタルヘルス研修・ハラスメント防止研修・育休・産休セミナー・語学研修　他・その他、各配属部署で必要な研修・講座への出席を申請できる制度あり（費用会社負担）・自社出版書籍の購入費補助あり
自己啓発支援制度	制度あり・オンライン学習動画サービス提供あり・資格取得支援制度あり会社が指定する資格を取得した場合、その受験料および資格取得に必要な申請手数料等の全額を、会社が支給します。＜対象資格の一部紹介＞・ファイナンシャル・プランニング技能士・証券アナリスト民間・ビジネス実務法務検定・ビジネス会計検定試験・個人情報保護士認定試験・簿記検定・秘書技能検定・パソコン検定試験・TOEIC ・情報処理技術者試験・DTP検定・クリエイター能力認定試験その他、投資・経営系、法務系、情報系、DTP・WEB系、一般・事務系で資格取得支援を進めています。
メンター制度	制度あり入社1年間はメンター担当がつきます。
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアコンサルタント在籍。新入社員を対象にキャリア研修(フォローアップ研修)を実施。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、大阪大学、九州大学、京都大学、共立女子大学、慶應義塾大学、筑波大学、電気通信大学、東京経済大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、一橋大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、大分大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、昭和女子大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京音楽大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京造形大学、東京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、新潟大学、日本女子大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、宇都宮大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年度：　男性4名　女性1名 2022年度：　男性6名　女性3名 2021年度：　男性4名　女性5名 2020年度：　男性5名　女性5名 2019年度：　男性7名　女性7名 2018年度：　男性4名　女性7名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、大阪大学、九州大学、京都大学、共立女子大学、慶應義塾大学、筑波大学、電気通信大学、東京経済大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、一橋大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、大分大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、昭和女子大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京音楽大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京造形大学、東京大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、新潟大学、日本女子大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学、宇都宮大学

採用実績（人数）

2023年度：　男性4名　女性1名
2022年度：　男性6名　女性3名
2021年度：　男性4名　女性5名
2020年度：　男性5名　女性5名
2019年度：　男性7名　女性7名
2018年度：　男性4名　女性7名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）