最終更新日:2025/2/12

東都水産(株)【東証スタンダード上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 商社(食品・農林・水産)

基本情報

本社
東京都
資本金
23億7,600万円
売上高
746億円(2024年3月実績・単体)
従業員
150名
募集人数
16~20名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

世界一の卸売市場、豊洲市場で活躍してみませんか?【上場企業/東京勤務/転勤なし/専門商社/実働7時間/寮・社宅完備】

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会社紹介記事

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東都水産は、日常食生活において欠くことのできない水産物の安定供給と、公正で適確な取引を行うことを使命として担っている食品専門の商社です。
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私たちが、豊洲市場のマーケットリーダーになるべく、日々経営改善を進め、その先に並ぶものがいない唯一無二の強い会社を目指し、奮闘しています。

首都圏の食を支える、水産物をはじめとした食品の専門商社!

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豊洲市場内での収益力は断トツのNo.1を誇る東都水産。人財開発にも力を入れています。

 私たち東都水産は、大正時代初期、日本橋魚河岸の小さな魚問屋として産声を上げました。以来、1948年に築地市場にて現在の社名となり豊洲市場に至るまで、市場と共に百有余年、新鮮な水産物を届け人々の食生活を支えることを使命としてまっすぐに歩んで参りました。

 「安全」、「安心」、「高品質」そして「信頼」、これが市場で流通する水産物の全てであり、私たち東都水産の商売の根幹、変わらない矜持です。しかしながら、日々移ろい行く世の中に対応するために、変わらざるを得ない事もあります。そのような状況の中でも、先の矜持を守りつつ、変化に対応する力を持つ者こそが、この先のマーケットリーダーたり得るのです。

 これまでもこれからも水産物卸売市場のリーディングカンパニーとして革新を続ける東都水産で、共に働きましょう!

会社データ

事業内容
弊社は東京都中央卸売市場の卸会社として1948(昭和23)年に設立され、食生活に直接つながる生鮮・冷凍魚介類から水産加工食品に至る全商品の集荷・販売を業務としております。
さて、弊社業績も生鮮食料品の消費増大に伴い年々高まり、また東京都中央卸売市場の広大な施設と優れた機能をフルに活用し、地方卸売市場の新設、さらに集荷範囲に及んでは広く海外からも水産物の委託を受け、販売をおこなっています。
更に、海外の生鮮食料品の消費拡大に伴い、海外にも販売をおこなっています。
わたしたち東都水産は水産物の専門商社として、70有余年の豊富な経験と実績を生かし、生鮮水産食品の流通に意欲的に取り組んでおります。

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魚のスペシャリストたるセリ人は、「鮮度」と「旬」を見極め、国内、国外の様々なニーズに対応しています。

本社郵便番号 135-8134
本社所在地 東京都江東区豊洲6-6-2
本社電話番号 03-6633-1003
創業 1935(昭和10)年
設立 1948(昭和23)年3月9日
資本金 23億7,600万円
従業員 150名
売上高 746億円(2024年3月実績・単体)
事業所 本社:東京都江東区豊洲6-6-2
業績 (2024年3月・連結)「売上高」1,048億円「経常利益」35億円
株式上場 東京証券取引所スタンダード
関連会社 (株)埼玉県魚市場、千葉魚類(株)、Aero Trading Co.Ltd, Sunny View Enterprise .Ltd, 豊海東都水産冷蔵(株)、釧路東水冷凍(株)、東都小揚(株)、(有)埼水
平均年齢 42.8歳
沿革
  • 1948年3月
    • 東都水産(株) 設立
  • 1955年10月
    • 東京証券取引所において株式公開(店頭売買)
  • 1956年9月
    • 東京証券取引所において株式上場
  • 1966年10月
    • 増資 資本金10億円となる
  • 1979年4月
    • 時価発行 増資により資本金16億8,000万円となる
  • 1986年3月
    • 増資 資本金23億7,600万円となる
  • 2018年10月
    • 築地市場閉場。豊洲市場開場。あわせて本社を築地から豊洲に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.6
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.1
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
コンプライアンス研修
セリ人講習
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岡山大学、東京大学、日本大学、北海道大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、学習院大学、北里大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、城西大学、上智大学、水産大学校、専修大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京農業大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、一橋大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、琉球大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2023年 大卒15名
2022年 大卒15名
2021年 大卒4名
2020年 大卒21名
2019年 大卒5名
採用実績(学部・学科) 法学部(法学科、法律学科、政治学科)経済学部(経済学科、国際経済学科)商学部(経営学科、会計学科、商学科、金融学科)文学部(哲学科、印度哲学科、英文科、仏文科、教育学科、日本文学科)水産学部(水産学科)理学部(生物学科、化学科、海洋生物学科)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 10 3 13
    2023年 14 1 15
    2022年 12 3 15
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
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