最終更新日：2024/10/11

JNC(株)

業種

化学
繊維
プラント・エンジニアリング
商社（化学・石油・ガス・電気）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 311億5,000万円

売上高: 1,314億円（2024年3月）

従業員: 2,650名（2024年3月時点）

お知らせ・イベント	【E-BOOK】IS＆キャリア発見ガイド　取材

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ＪＮＣの製品は皆さんの生活を支えています！

会社紹介記事

テレビやスマートフォンなどに使用され、高い評価を得ている液晶材料や有機EL。暮らしの中にもJNCの技術力が活きている。肌触りの柔らかさ、低刺激性から衛生材料に使用されているES繊維製品。

: テレビやスマートフォンなどに使用され、高い評価を得ている液晶材料や有機EL。

: 暮らしの中にもJNCの技術力が活きている。肌触りの柔らかさ、低刺激性から衛生材料に使用されているES繊維製品。

時代とともに成長してきたJNC

	JNC(株)は、曾木電気(株)という電力会社として1906年創業いたしました。以来100年以上にわたり、常に先行く技術と製品を生み出し、人々の生活を豊かにしてきた先端化学企業です。「常に一歩先行く技術と製品を創りだす」という姿勢を貫き、今日ではみなさんの身の回りにも当社製品を使用した製品をあちこちで見かけることができます。たとえば液晶材料や有機EL材料は、テレビやスマートフォンなどに使用されています。自然環境への配慮により、「人にやさしい」「生活を豊かにする」など“やさしさ”の発想を製品開発に取り入れています。その一環として開発された熱接着性複合素材は、衛生材料分野では紙おむつなど、産業資材分野ではフェルトペン、フィルター、ワイパーなどに利用されており、環境にやさしい合成繊維としてますます利用範囲を広げようとしています。さらに化粧品、サニタリー製品の分野において自社ブランド商品を開発するなど、素材メーカーだけに留まらない可能性を拡げています。このように、「今日の社会をしっかり見つめて明日の時代に必要とされるものが何であるかを考える」ことを繰り返し、時代とともに成長してきたJNCは、2006年に創業100周年を迎え、「次の百年」を目指して企業風土の改革に取り組んでいます。「技術のJNC」の文化と風土を継承しながら、さらなる付加価値を求めて研究開発を続け、競争力のある企業へと生まれ変わることを目指しています。

JNC(株)は、曾木電気(株)という電力会社として1906年創業いたしました。
以来100年以上にわたり、常に先行く技術と製品を生み出し、人々の生活を豊かにしてきた先端化学企業です。

「常に一歩先行く技術と製品を創りだす」という姿勢を貫き、今日ではみなさんの身の回りにも当社製品を使用した製品をあちこちで見かけることができます。
たとえば液晶材料や有機EL材料は、テレビやスマートフォンなどに使用されています。

自然環境への配慮により、「人にやさしい」「生活を豊かにする」など“やさしさ”の発想を製品開発に取り入れています。
その一環として開発された熱接着性複合素材は、衛生材料分野では紙おむつなど、産業資材分野ではフェルトペン、フィルター、ワイパーなどに利用されており、環境にやさしい合成繊維としてますます利用範囲を広げようとしています。さらに化粧品、サニタリー製品の分野において自社ブランド商品を開発するなど、素材メーカーだけに留まらない可能性を拡げています。

このように、「今日の社会をしっかり見つめて明日の時代に必要とされるものが何であるかを考える」ことを繰り返し、時代とともに成長してきたJNCは、2006年に創業100周年を迎え、「次の百年」を目指して企業風土の改革に取り組んでいます。

「技術のJNC」の文化と風土を継承しながら、さらなる付加価値を求めて研究開発を続け、競争力のある企業へと生まれ変わることを目指しています。

会社データ

事業内容	機能材料事業（液晶・有機EL材料他）、エネルギー・環境事業（水力発電・Liイオン二次電池用セパレータ他）加工品事業（熱接着性複合繊維他）、化学品事業（オキソアルコール・反応性シリコーン・ライフケミカル・特殊樹脂他）の製造・販売【事業計画】 ■機能材料分野　JNCの代表的な製品である液晶に続き、有機EL、RFIDなど、JNCの技術力を駆使した製品で、社会の進歩に貢献します。 ■エネルギー・環境分野　JNCの持つノウハウを活かし、再生可能エネルギーの拡大へ向けて、新たな社会を目指します。環境負荷低減を実現する製品・技術、時代の先を見据えた研究開発により国内外への展開を進めています。 ■加工品分野　原料である樹脂レベルの研究から生まれた繊維製品や樹脂加工品など、暮らしのあらゆるシーンでJNCの製品は使われています。 ■化学品分野　石油化学製品は、私たちの身近なところで快適な暮らしづくりに貢献しています。有機合成技術や生物化学技術を駆使した特長ある製品展開や、石油化学製品の技術ライセンスも行っています。九州に13箇所の水力発電を保有。電力を供給する一面も持ち合わせる。

事業内容

機能材料事業（液晶・有機EL材料他）、
エネルギー・環境事業（水力発電・Liイオン二次電池用セパレータ他）
加工品事業（熱接着性複合繊維他）、
化学品事業（オキソアルコール・反応性シリコーン・ライフケミカル・特殊樹脂他）
の製造・販売

【事業計画】

■機能材料分野
　JNCの代表的な製品である液晶に続き、有機EL、RFIDなど、JNCの技術力を駆使した製品で、社会の進歩に貢献します。

■エネルギー・環境分野
　JNCの持つノウハウを活かし、再生可能エネルギーの拡大へ向けて、新たな社会を目指します。環境負荷低減を実現する製品・技術、時代の先を見据えた研究開発により国内外への展開を進めています。

■加工品分野
　原料である樹脂レベルの研究から生まれた繊維製品や樹脂加工品など、暮らしのあらゆるシーンでJNCの製品は使われています。

■化学品分野
　石油化学製品は、私たちの身近なところで快適な暮らしづくりに貢献しています。有機合成技術や生物化学技術を駆使した特長ある製品展開や、石油化学製品の技術ライセンスも行っています。

九州に13箇所の水力発電を保有。電力を供給する一面も持ち合わせる。

本社郵便番号	100-8105
本社所在地	東京都千代田区大手町2-2-1　新大手町ビル9F
本社電話番号	03-3243-6380
創業	1906（明治39）年
設立	2011年1月12日
資本金	311億5,000万円
従業員	2,650名（2024年3月時点）
売上高	1,314億円（2024年3月）
事業所	本　社／東京事務所／大阪研究所／千葉、神奈川、滋賀、熊本工　場／千葉、静岡、滋賀、三重、福岡、熊本海　外／韓国、中国、台湾、ベトナム、タイ、アメリカ、デンマーク
関連会社	JNC石油化学(株) JNCファイバーズ(株) 九州化学工業(株) JNCマテリアル(株) 熊本ファイン(株) 日本ポリプロ(株) 京葉ポリエチレン(株) シージーエスター(株) ESファイバービジョンズ(株) JNCポリファイン(株) CSエナジーマテリアルズ(株) JNCフィルター(株) JNC開発(株) オージェイケイ(株) ジェイカムアグリ(株) 日祥(株) 千葉ファインケミカル(株) JNCエンジニアリング(株) JNC環境(株) (株)アール・ビー・エス CCT(株) 新興製機(株) テクノインテリジェンスサービス(株) 熊本オキシトン(株) 五井コーストエナジー(株) (株)JNCパワー
売上高推移	【連結】　決算期　　　　　売上高　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　[単位／億円：チッソ(株)実績] ――――――――――――――――――――――――――　　　　　　2019年3月　　　　1,550　　　　　　2020年3月　　　　1,449　　　　　　2021年3月　　　　1,320　　2022年3月　　　　1,376 　2023年3月　　　　1,442
平均年齢	46.1歳
平均勤続年数	17.7年
沿革	1906年初代社長野口遵によって鹿児島県伊佐市に建設された水力発電所（曾木電気(株) ）がその第一歩となりました。 1908年豊富な電力と石灰石を活かして、熊本県水俣市でカーバイドの製造を開始。社名を日本窒素肥料(株)と改め、さらに当時の最先端技術であった石灰窒素や硫安の製造にも着手して、化学会社としての礎を築きました。 1965年社名を現在のチッソ(株)に改めました。 2011年機能材料分野、加工品分野、化学品分野において営む事業を JNC(株)へ譲渡。JNC(株)が設立されました。 2012年芸愛絲維順（蘇州）繊維有限公司設立 JNC Nonwovens（Thailand）Co., Ltd.設立 2013年電力事業部新設市原ソーラー合同会社設立 ES FiberVisions (Thailand) Co., Ltd. 設立 2014年台湾捷恩智液晶材料（蘇州）有限公司設立 2015年台灣傑康農業科技股イ分有限公司設立 2016年中国統括会社「捷恩智（上海）企業管理有限公司」業務開始 2017年台湾ディスプレイ技術センター設置 2018年ペイントプロテクションフィルムの新ブランド「JN-SHIELD」の立ち上げ 2019年高千穂発電所リニューアル工事完了超高色純度の有機ELディスプレイ用青色発光材料を開発 2020年白川発電所リニューアル工事完了マスク用不織布およびマスク生産開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.0年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.4日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	30名	8名	38名
取得者	11名	8名	19名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

36.7%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり人材育成制度により実施職能別、選抜選択、語学、特許　他
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励会社より必要と認められた資格を取得の際、会社より補助が受けられます。（受験日数制限あり）
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、龍谷大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学、名城大学＜大学＞茨城大学、大分大学、大阪大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、首都大学東京、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年総合職（理系）：　　　9名　　 6名　　 15名総合職（文系）：　　　2名　　 3名　　　4名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、龍谷大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学、名城大学
＜大学＞
茨城大学、大分大学、大阪大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、首都大学東京、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　　　2021年　2022年　2023年
総合職（理系）：　　　9名　　 6名　　 15名
総合職（文系）：　　　2名　　 3名　　　4名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）