最終更新日:2025/4/28

(株)大和総研インフォメーションシステムズ【大和証券グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
4億円
売上高
63.0億円(2025年3月)
従業員
552名(2025年4月時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

充実の人材育成!安心して働ける福利厚生制度!大和証券グループの一員です!

【文理不問!】24時間いつでも見られる動画説明会!現場社員と話せるLive説明会!予約受付中です! (2025/04/10更新)

皆さんこんにちは!大和総研インフォメーションシステムズ 採用担当です。
この度は当社に興味をもっていただきありがとうございます。
説明会は動画配信・Live形式で行います。
詳細についてはマイページよりお知らせしますので、まずはエントリーをお願いします。
皆さんにお会いできることを楽しみにしています!

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企業のここがポイント

  • やりがい

    日本の社会インフラを支える重要システムの開発・保守を通じて、責任とやりがいを感じられます。

  • キャリア

    マネジメント・設計からプログラミング・テストまで経験できる環境のため、IT技術者として成長できます。

  • 制度・働き方

    入社後集合研修やチューター・メンター制度、成長ロードマップを活用してあなたのキャリアパスを広げます。

会社紹介記事

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シンクタンクである大和総研100%出資のIT企業として設立。現在では大和証券グループのIT戦略の一翼を担っています。
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お客様の課題解決に向けて「システム」という領域で社会に貢献しています。

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当社は1996年に総合シンクタンクである大和総研100%出資のIT企業として設立されました。

現在では大和証券グループのIT戦略の一翼を担うとともに、証券・金融・通信・社会保険分野を中心とした
あらゆる分野のお客さまにシステムの企画提案・設計・開発および運用・保守をソリューションとして提供しています。
特に大和証券グループ各社の多くの現場でDX推進に積極的に取り組み、各社のビジネスの実績向上に多大な貢献を果たしています。

◆大和証券グループ各社のDX推進
大和証券グループ各社の業務を自動化するだけでなく、効率化や精度向上を行える点がないかなど、ユーザに寄り添って、より使いやすいシステムを検討・提案し、DX戦略を支えています。

◆充実の人材育成制度
充実した研修カリキュラムに加え、各種資格の受験料補助など自己研鑽を支援する制度により、自身の描くキャリアプランに必要なスキルを身に付けることができます。

「オンボーディング」は新入社員が職場環境に慣れ(組織適応)、職務遂行に必要な技術を習得(職務適応)していくためのプログラムです。例えば、新入社員研修は4か月間行います。プログラム言語などの技術分野はもちろん、ビジネススキルなどを身に付けた、 バランスの良いビジネスパーソンの育成を目指しています。

また「CoP」は、「Community of Practice」の略で、全社横断・現場主体の技術実践サークルです。先端的な技術の追究を進めており、会社はその活動を全面的に支援しています。

◆安心して働ける福利厚生制度
ライフステージの変化は誰にでも訪れるものです。その変化に対応するため、育児休職、出産一時金(第3子以降270万円支給)、独身寮など、福利厚生制度を整えています。

また、制度をきちんと活用する風土もあり、有給休暇の平均取得日数20日(2024年度)や、産休・育休からの復職率が100%(2019~2024年度)など、安心して働き続けられる環境です。

会社データ

プロフィール

大和証券・大和総研グループの一員として、お客様のIT戦略の実現、企業経営の効率化をサポート

正式社名
(株)大和総研インフォメーションシステムズ
正式社名フリガナ
ダイワソウケンインフオメーシヨンシステムズ
事業内容
  • 受託開発
システム化の提案から、システム開発、システム管理までトータルにサービスを提供することで、大和証券グループ各社のIT戦略を実現し、企業経営の効率的かつ効果的運用をサポートします。
 
◆大和証券グループ向けシステム開発事業
大和証券グループ各社がDXを推進するための幅広いソリューションを提供しています。金融商品の売買を高度化するシステムの開発、業務効率化に資するアプリケーションの提供、ユーザ自身がDXを推進するためのコンサルティングサービス、そしてインフラシステムの構築まで多岐に渡るサービスを提供しています。これらにより、DX推進を積極的にサポートし、大和証券グループ各社のビジネス拡大に貢献しています。
 
◆大和総研とのシステム開発事業
大和総研と共に、証券・金融・通信・社会保険などの各事業分野向けに大規模な基幹業務システムを開発しています。
顧客のビジネス目標に合わせたアプリケーション開発やインフラ基盤の構築・保守・セキュリティ対策など、お客さまの成功を支えるために最適なシステムサービスを提供しています。
 
◆ITサービスマネジメント事業
大和総研と共に大和証券グループおよび証券・金融・通信・社会保険など、日本の社会的・経済的基盤に大きな影響を与えるミッションクリティカルなシステムを24時間365日監視し、安全で安定したシステム運用を実現しています。加えて、顧客サポートのためのヘルプデスクを提供しています。
 
◆地方公共団体向けパッケージ事業
地方公共団体における職員の人事管理業務および給与計算業務を支援するため、長年にわたって人事給与システム、庶務事務、人事評価等のパッケージシステムを提供しています。製造と販売一体となって、お客様の効率的な業務運営をサポートしています。

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本社郵便番号 135-0041
本社所在地 東京都江東区冬木15番6号
本社電話番号 03-6365-2580(代表)
設立 1996年2月
資本金 4億円
従業員 552名(2025年4月時点)
売上高 63.0億円(2025年3月)
事業所 東京、大阪
主な取引先 大和証券グループ各社 他
沿革
  • 1991年04月
    • 「DIRシステムマネジメント(株)」設立
  • 1996年02月
    • 「(株)エーシーテック」設立
  • 2001年04月
    • 「(株)エーシーテック」大阪事業所開設
  • 2004年12月
    • 社名を「(株)エーシーテック」から「DIRシステムテクノロジー(株)」に変更
  • 2011年04月
    • 「DIRインフォメーションシステムズ(株)」設立
      (DIRシステムテクノロジー(株)とDIRシステムマネジメント(株)が合併)
  • 2023年04月
    • 社名を「DIRインフォメーションシステムズ株式会社」より「株式会社大和総研インフォメーションシステムズ」に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.2
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 2 9
    取得者 7 2 9
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    100%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
大和総研インフォメーションシステムズでは、社員一人ひとりが大切な財産です。
当社がさらに強く大きくなるためには、社員一人ひとりのスキルアップが欠かせません。当社では、ITのプロフェッショナル集団として高度なソリューションを提供できるように充実した人材育成制度を策定しています。

その中でも、「オンボーディング」は、当社人材育成制度の一番の特徴です。
新入社員が職場環境に慣れ(組織適応)、職務遂行に必要な技術を習得(職務適応)していくためのプログラムです。


◆オンボーディング
新しく入社された方が当社の一員としていち早く活躍できるようになるためには、
当社を含む大和証券・大和総研グループの企業文化に馴染み、
当社で活躍する多様な社員との関係性を築くことが必要です。
そこで当社では、配属までのスキルアップはもちろんのこと、
会社や組織の文化理解と社員との関係性構築を目的とした独自のオンボーディング
プログラムを提供、その人に合った必要かつ適切な研修を組み合わせ、
配属後にいち早く能力を発揮できるようリードします。
具体的には、入社後4ヵ月の入社時集合研修とその後8ヵ月の部門別OJT、
さらに3月に行うフォローアップ集合研修を通じて、
プログラム言語などの技術分野はもちろん、ビジネススキルなどを身に付けた、
バランスの良いビジネスパーソンの育成を目指しています。

また、入社前学習サポートや入社後の歓迎会など、環境に適応するための制度・企画や、
先輩社員が新入社員をフォローし、入社後の立ち上がりを強力にサポートします。
自己啓発支援制度 制度あり
情報処理技術者試験や各種資格などは、合格時に受験料や学習費用を補助する制度もあり、社員の自己研鑽を支援する環境が整っています。
また、自己研鑽の一貫として、「CoP」活動に取り組んでいます。
「CoP」とは「Community of Practice」の略で、全社横断・現場主体の技術実践サークルです。
「先進(Advanced)・創造(Creative)・技術(Technology)」を合言葉に、先端的な技術の追究を進めており、
会社はその活動を全面的に支援しています。

◆CoP
テーマ(クラウド、AI、ビッグデータ等)ごとに、社員が一技術者として部署の垣根や上下の関係を超えて協力し、熱意をもって主体的に活動しています。
実践するための環境を自分たちで構築し、先端的な技術に関する知識・スキルを向上、 さらに、実際のプロジェクトやビジネスへの適用検討・検証・フィードバックを行うことで、お客さまに提供するサービスの高度化を目指しています。
メンター制度 制度あり
■入社後OJT期間中(1年間)はチューター・メンターを設置

チューター
新卒の新入社員には、経験豊富な先輩社員がつき、仕事面での早期立ち上がりとスキルアップをサポートします。

メンター
全ての新入社員には、一人ずつに、人間関係・キャリア形成等、仕事に限らず相談できる社員がつきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に2回、自己申告制度と人事課による面談があります。
また異動や育休明けの復職時などにも人事課による面談を行います。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、愛媛大学、埼玉大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、鳥取大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、法政大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、旭川大学、足利大学、茨城大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大谷大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、吉備国際大学、岐阜協立大学、九州大学、九州産業大学、京都芸術大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸国際大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、昭和女子大学、女子栄養大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、函館大学、兵庫大学、福岡工業大学、文京学院大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、麗澤大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪電子専門学校、大原簿記学校、小山工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、京都公務員&IT会計専門学校、近畿コンピュータ電子専門学校、KCS福岡情報専門学校、サレジオ工業高等専門学校、東京工学院専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電子専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京マルチ・AI専門学校、東北電子専門学校、長野工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本国際工科専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、富士コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校

採用実績(人数) 2025年 37名
2024年 31名
2023年 11名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 18 19 37
    2024年 21 11 32
    2023年 6 5 11
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 37 0 100%
    2024年 31 1 96.8%
    2023年 11 1 90.9%

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