最終更新日:2024/5/17

三井物産スチール(株)

業種

  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
102億9,900万円
取扱高
3,675億円(2024年3月期)
従業員
310名 (2024年4月時点)

「鉄商人」として、社会を支える底力になる

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会社紹介記事

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三井物産スチールの本社は、超高層複合施設、赤坂サカス内にあります。ここで鉄鋼総合力商社の新たな歴史が刻まれていきます。
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オフィスを飛び出し、取引先へ。鉄鋼という商材の幅広い可能性を活かしながら、営業は日々走り続けています。

「社会を支える底力になる。そんな生き方を。」

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「社会を支える底力になる。そんな生き方を。」

「社会を支える底力になる。そんな生き方を。」

鉄鋼産業は産業の米といわれて久しく、いつの時代も社会を支える底力となってきました。成熟産業と言われつつも、その社会的貢献度は変わらず、今なお主要産業の一角を占める重要な位置づけにあります。特にここ数年においては国内外での業界再編統合が進み、生き残りを懸けたドラスティックな動きが活発です。
三井物産スチールも、2008年4月、三井物産グループの鉄鋼商社4社統合に三井物産鉄鋼製品本部の国内営業部門も加わりスタート。2010年9月には三井物産から自動車や建材の貿易部門が合流、その後もグローバルにインフラ向け鋼材需要を補足する部門を新設、さらには2014年に鉄鋼建材事業やスクラップ事業を行う商社を設立、そして2018年4月、大幅な組織改革を実行しました。
2020年には三井物産のエネルギー鋼材に関わる物流商内が合流し、時代に先駆け業態を進化させ続けています。

三井物産スチールでは、
1.新たなビジネスモデルの創造とリポジショニングを通じた成長
2.「総合力+事業投資+物流」による新たな収益構造の構築
3.国内外の潜在的なニーズやシーズを捉える新規ビジネスの展開
4.社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる自由闊達な環境づくり
…という目指す姿の実現に向けて動いています。

「経営陣と社員との距離が近い」…これが、私たちの社風。社員数約300名という規模でありながら、経営陣が社員達との対話に積極的です。それは対話を通して経営陣のメッセージを社員に直接伝えたい、また、現場の社員一人ひとりの声を聞き経営に活かしたいという想いからです。
各種イベントや社内研修の場で、ざっくばらんに語り合っています。このような“風通しの良さ”は、社員全員が実感できるでしょう。
私たちは今、鉄を扱うプロフェッショナルである「鉄商人」への原点回帰を図り、鉄と社会と未来をつなぐ、果敢なる「挑戦と創造」への道を力強く歩み始めています。



会社データ

事業内容
鉄鋼全般に関わる国内取引及び貿易取引における商取引の仲介(トレーディング)を行っています。鉄鋼取引全般に関わり、お客さまやパートナーと一体となって、取引を円滑に進めるために必要な様々なサービスを提供しています。

当社の活躍するフィールド
・鉄鋼全般
・国内及び貿易取引

当社の提供するサービス
・マーケティング
・グローバルな物流ネットワーク
・関係会社、出資先を含めた協力会社様と共同で行う加工品提供事業
・ファイナンス
本社郵便番号 107-6335
本社所在地 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー35F
本社電話番号 03-5544-1892
設立 2008年4月
資本金 102億9,900万円
従業員 310名 (2024年4月時点)
取扱高 3,675億円(2024年3月期)
事業所 本社:東京
支社:名古屋、大阪
株主構成 三井物産(株) 100%
沿革
  • 2008年4月
    • グループ4社・三井物産国内鉄鋼製品事業を統合し設立
  • 2010年9月
    • 三井物産の自動車鋼材・建設鋼材の海外事業、事業管理部署を統合
  • 2011年4月
    • 96億円への増資と国内在庫・加工拠点4社を子会社化、国内一貫流通体制を整備
  • 2014年11月
    • 建設鋼材、鉄スクラップ事業を分社化し三井物産メタルワン建材を設立
  • 2015年4月
    • 三井物産より厚板貿易、ブリキ容器用鋼材事業を移管
  • 2017年4月
    • 三井物産より、熱・冷延鋼板の輸出、ブリキ貿易、電磁鋼鈑を、新設する「薄板海外事業部門」に移管
  • 2018年4月
    • 事業の一部を日鉄住金物産に移管
  • 2020年10月
    • 三井物産よりエネルギー鋼材事業を移管

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.1
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.3時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 7 3 10
    取得者 3 3 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    42.9%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
<新人導入研修>
入社1カ月間は、社会人の基本から、コミュニケーションスキル、簿記会計、PCスキル、貿易実務の基礎等幅広く知識を身に着けられる研修が御座います。

<階層別研修>
ワークショップ  :若手、中堅、管理職といったそれぞれの階層に求められるマインドセットを行います
カフェテリアプラン:それぞれの階層に求められるスキルに合わせて、各自研修を受講いただきます


<自己研鑽研修>
語学や簿記財務、プレゼンテーションやロジカルシンキングのスキル等、自分が伸ばしたいスキル別に本人の希望で研修を受講することができます。

<MMリーダー制度(OJT制度)>
入社して1年間は新入社員1名に対し先輩社員1名がつき、サポート致します。

その他、能力開発助成金制度・語学研修といった制度がございます。
自己啓発支援制度 制度あり
例:TOEIC受験料補助(毎年1回の受験のみ会社より補助)、日商簿記3級以上合格 受験料補助など
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、青山学院大学、大妻女子大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、札幌大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、中央大学、東京外国語大学、東京女子大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、弘前大学、佛教大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
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総合職  5名   7名   5名
業務職  3名   4名   6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 9 11
    2023年 3 8 11
    2022年 4 4 8
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 11 0 100%
    2023年 11 0 100%
    2022年 8 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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