最終更新日:2024/7/31

(株)アーネストワン(飯田グループホールディングス)

業種

  • 住宅
  • 建築設計
  • 不動産
  • 建設
  • インテリア・住宅関連

基本情報

本社
東京都
資本金
42億6,900万円
売上高
2,902億600万円(2023年3月期実績)
従業員
1,810名(2023年4月末現在)

飯田グループホールディングスのグループ会社/私たちの仕事は、誰かの夢を叶えること。誰かの帰る場所を作ること。

会社紹介記事

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分譲戸建住宅シリーズ『クレイドルガーデン』は徹底的な効率化とコストカットで良質ながら低価格の住宅を実現。住宅取得のハードルが下がり全国のお客様に支持されている。
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若手も自由に意見が言える風通しのよい職場。若手管理職の登用実績もあり、年次・経験を問わずチャンスは平等に与えられている。

「一人でも多くの方にマイホームを」の理念で、家づくり日本一の会社をめざす。

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建築現場の総責任者「建築施工管理」。モノづくりの現場で得た経験が、その後の成長を支える強い地盤となる。

【良質で低価格な住宅を提供する。秘訣は?】
私たちアーネストワンは、「一人でも多くの方にマイホームを」という理念で、良質な分譲戸建住宅、分譲マンションをたくさんのお客様に低価格で提供するビジネスモデルで、全国に事業展開する会社です。
当社は建設業(ゼネコン)から事業をスタートし、現場での「モノづくり」にこだわる遺伝子が今も脈々と受け継がれています。
またゼネコン時代に蓄積した建築ノウハウを活かし、徹底した工期短縮とスケールメリットを活かした、無駄のない家づくりを実現しています。

【家づくりに専念するための独自のビジネスモデル】
アーネストワンは家づくりの専門家集団として「つくること」に全力を注ぐため、販売部門をアウトソーシング(外部委託)しています。
こうした業務の効率化により、高い生産性を確保しています。また分譲戸建住宅はすべて自社建築。マンション用地の中に分譲戸建住宅を併設する企画開発も手掛けるなど、独自のビジネスモデルが成長の原動力となっています。

【多様な研修体系】
当社には企画営業(戸建、マンション事業)、建築施工管理、品質管理(検査、アフターメンテナンス、設計)などの各職種について、それぞれ独自の研修プログラムを構築しています。また年数ごとに同期社員との全体研修やキャリアアップごとの社内研修もあり、スキル・知識ともに、成長を全力でサポートする体制が整っています。

会社データ

事業内容
分譲マンション事業、分譲戸建住宅事業、建築工事設計施工、土木工事設計施工、不動産売買

※建設業/国土交通大臣許可(特-30)第23042号
※宅地建物取引業/国土交通大臣(5)第6157号
※一級建築士事務所/東京都知事登録 第44266号
          福岡県知事登録 第1-60147号
          愛知県知事登録 (い-22)第12216号
          大阪府知事登録 (イ)第23603号
本社郵便番号 188-0003
本社所在地 東京都西東京市北原町3-2-22
本社電話番号 042-461-6444
創業 1981(昭和56)年5月
資本金 42億6,900万円
従業員 1,810名(2023年4月末現在)
売上高 2,902億600万円(2023年3月期実績)
売上高推移 2,902億 600万円(2023年3月期)
3,203億4,300万円(2022年3月期)
3,208億8,200万円(2021年3月期)
3,003億9,100万円(2020年3月期)
2,837億4,600万円(2019年3月期)
2,908億8,500万円(2018年3月期)
2,812億  29万円(2017年3月期)
2,639億 600万円(2016年3月期)
2,399億7,000万円(2015年3月期)
2,251億9,100万円(2014年3月期)
2,033億5,700万円(2013年3月期)
1,872億7,500万円(2012年3月期)
1,608億 900万円(2011年3月期)
1,353億 600万円(2010年3月期)
1,554億6,000万円(2009年3月期)
1,549億9,700万円(2008年3月期)
事業所 ■本社
東京都西東京市北原町3-2-22

■営業所(111営業所)
【北海道】札幌

【東北】
青森県(八戸)
岩手県(盛岡・一関・釜石)
秋田県(秋田)
宮城県(仙台・仙台泉・石巻・白石)
山形県(山形、鶴岡)
福島(白河・郡山・いわき・福島)

【関東】
東京都(立川・福生・八王子・綾瀬・町田・成増・調布)
埼玉県(狭山・大宮・草加・戸田・所沢・春日部・久喜・みずほ台・熊谷)
神奈川県(青葉台・厚木・港南台・藤沢・小田原・相模原・新横浜・大和)
千葉県(船橋・松戸・千葉・成田・木更津・佐原)
茨城県(牛久・守谷・水戸・日立)
栃木県(宇都宮・足利・小山)
群馬県(高崎・伊勢崎)

【甲信越】
新潟県(新潟)
長野県(長野・松本・上田)
山梨県(甲府)

【北陸】
福井県(福井)
石川県(金沢)
富山県(富山)

【中部・東海】
愛知県(名古屋・岡崎・一宮・豊橋・刈谷・豊田)
三重県(四日市)
静岡県(静岡・富士・三島・浜松・掛川)
岐阜県(多治見・岐阜)

【関西】
奈良県(奈良)
滋賀県(草津)
京都府(京都)
大阪府(大阪・堺・東大阪・枚方・高槻)
兵庫県(姫路・神戸・明石)
和歌山県(和歌山)

【四国】
愛媛県(松山)
香川県(高松)
徳島県(徳島)

【中国】
広島県(広島・福山・東広島)
岡山県(岡山)
山口県(山口・周南)
鳥取(鳥取)

【九州】
福岡県(福岡・北九州・久留米・香椎)
熊本県(熊本)
鹿児島県(鹿児島)
佐賀県(佐賀)
大分県(大分)
宮崎県(宮崎)
長崎県(長崎)

【沖縄】
沖縄県(沖縄・那覇)
社名の由来 Arnestは、Earnest(誠実な、まじめな)とArchitect(建築)からの造語。
Oneは、文字通りNo.1を意味します。
アーネストワンという社名には、「誠実な建築家として、建築業者の中でナンバーワンを目指す」
という想いがこめられています。
お客様の暮らしに真剣に取り組み、一人ひとりがプロフェッショナルであることを目指しています。
企業理念 「ひとりでも多くの方にマイホームを」…アーネストワンの全社員の想いです。
お客様のニーズをとらえた企画設計をベースに、施工管理職による徹底した工期の短縮と無駄のないコストマネジメントを推進し、お客様に喜ばれる良質な住まいを、低価格で提供しています。
マイホームを持ちたいという多くのお客様の夢をかなえることが、アーネストワンで働く全社員の目標です。
つくることに専念 マンションや商業ビルを手掛ける建設業(ゼネコン)として創業、その後バブル崩壊を契機として1999年に建築に加え、企画機能を備えた「パワービルダー」となり、事業スタイルを転換。
社名も「アーネストワン」とし、独自の事業スタイルで構築し、より良い住まいをお客様に提供し続ける、「ものづくり」中心の経営を展開しています。
成長の原動力 「つくること」に専念するために、販売機能などはアウトソーシングをフルに活用することで業務の効率化を図り、少数精鋭主義によって高い生産性を実現。
また、戸建住宅とマンション両方を手掛ける強みとして、マンション用地の中に戸建住宅を併設して一つの“街並み”をつくるなど、幅広い事業展開が可能となります。
このようなビジネスモデルが成長の原動力となっています。
安定した企業基盤 ゼネコンから、建築以外に企画も手掛ける体制へと転換したことで、事業は飛躍的に成長を遂げています。さらにそのスケールメリットを活かしたコスト低減、徹底した土地仕入れ審査体制の確立、建築工期の短縮化、ゼネコン時代に蓄積された建築に対する多大なノウハウを駆使し、より低価格で高品質な物件を提供しつづけています。
また、戸建・マンションの両事業の展開により、景気変動への柔軟な対応や土地の有効活用が可能なため、成長を継続できる安定した経営システムを確立しています。
ニーズへの柔軟な対応 お客様にとっての「夢のマイホーム」は、一戸建てやマンション、人それぞれ。
アーネストワンは戸建でも「分譲住宅」と「注文住宅」があり、更にマンションも手がけることによって、より多くの方のニーズに対応することができます。
沿革
  • 1981年 5月
    • 伏見建設工業(株)設立
  • 2000年 9月
    • (株)アーネストワンに社名変更
  • 2002年 2月
    • ジャスダック市場に株式を上場
  • 2003年 8月
    • 西東京市西原町に本社移転
  • 2004年 1月
    • 東京証券取引所第二部に上場
  • 2005年 3月
    • 東京証券取引所第一部に上場
  • 2006年 8月
    • (株)エイワンプラスを子会社として設立
  • 2007年 4月
    • 西東京市北原町に新本社完成
  • 2010年 4月
    • (株)アーネストウイングを子会社として設立
  • 2013年11月
    • 統合持株会社「飯田グループホールディングス(株)」の設立及び東京証券取引所1部上場に伴い、単体上場廃止

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 6.3
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 30時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.9
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 26 31
    取得者 0 21 21
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    0%

    女性

    80.8%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.9%
      (105名中3名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新卒合同社員研修、新卒フォローアップ研修、ファシリテーター研修、資格取得講習、コンプライアンス研修、事業部ごとの勉強会、など。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得費用補助
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知学院大学、桜美林大学、大阪大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、北九州市立大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、佐賀大学、芝浦工業大学、専修大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京芸術大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、日本大学、八戸工業大学、広島市立大学、福岡大学、北海道大学、三重大学、明海大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、大手前大学、沖縄国際大学、嘉悦大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢美術工芸大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、九州女子大学、共栄大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、杏林大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、敬愛大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸芸術工科大学、神戸女子大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、尚絅学院大学、尚美学園大学、昭和女子大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、星槎道都大学、成城大学、清泉女学院大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、崇城大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東海学院大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、常葉大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、中村学園大学、長崎外国語大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、西日本工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本福祉大学、日本文化大学、八戸工業大学、阪南大学、姫路獨協大学、広島国際大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、福島学院大学、佛教大学、文化学園大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、放送大学、北海学園大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮城大学、宮城教育大学、宮崎大学、宮崎公立大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、桃山学院大学、安田女子大学、山梨大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
ICSカレッジオブアーツ、青山建築デザイン・医療事務専門学校、青山製図専門学校、浅野工学専門学校、麻生建築&デザイン専門学校、穴吹ビジネス専門学校、宇都宮メディア・アーツ専門学校、大分県立工科短期大学校、大阪建設専門学校、大阪工業技術専門学校、大阪デザイナー専門学校、大阪モード学園、大月短期大学、大原外語観光&ブライダルビューティー専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律公務員専門学校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、岡山理科大学専門学校、小山工業高等専門学校、河原デザイン・アート専門学校、関東職業能力開発大学校附属千葉職業能力開発短期大学校(専門課程)、九州産業大学造形短期大学部、九州職業能力開発大学校(専門課程)、九州測量専門学校、京都公務員&IT会計専門学校、京都外国語短期大学、京都経済短期大学、<専>京都建築大学校、近畿職業能力開発大学校(専門課程)、岐阜県立国際たくみアカデミー職業能力開発短期大学校、熊本デザイン専門学校、神戸電子専門学校、香蘭女子短期大学、専門学校国際理工カレッジ、修成建設専門学校、駿台外語&ビジネス専門学校、駿台法律経済&ビジネス専門学校、仙台大原簿記情報公務員専門学校、仙台工科専門学校、仙台青葉学院短期大学、創価女子短期大学、千葉日建工科専門学校、中央工学校、中央工学校OSAKA、中国職業能力開発大学校附属島根職業能力開発短期大学校(専門課程)、筑波研究学園専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京商科・法科学院専門学校、東京ビジネス・アカデミー、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、東京法律公務員専門学校、東京モード学園、東北職業能力開発大学校(専門課程)、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、トライデントデザイン専門学校、長岡工業高等専門学校、名古屋経営短期大学、名古屋未来工科専門学校、新潟工科専門学校、新潟公務員法律専門学校、専門学校日経ビジネス、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、広島工業大学専門学校、広島情報専門学校、福岡建設専門学校、福岡デザイン専門学校、文化学園大学短期大学部、三重短期大学、武蔵野栄養専門学校、盛岡外語観光&ブライダル専門学校、盛岡情報ビジネス&デザイン専門学校、横浜日建工科専門学校、読売理工医療福祉専門学校

神戸デザイナー学院、職業能力開発総合大学校、日本工科大学校、フェリス女学院大学、愛知産業大学、愛媛大学、横浜商科大学、岡山県立大学、岡山商科大学、花園大学、学習院大学、鎌倉女子大学、関西外国語大学、関西国際大学、岩手大学、岐阜女子大学、京都ノートルダム女子大学、京都外国語大学、京都精華大学、京都先端科学大学、京都美術工芸大学、京都文教大学、共愛学園前橋国際大学、共立女子大学、金城学院大学、金沢工業大学、熊本学園大学、熊本大学、恵泉女学園大学、広島工業大学、広島修道大学、広島大学、甲南女子大学、高崎経済大学、高知大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、札幌国際大学、山形大学、山口県立大学、山口大学、山梨学院大学、室蘭工業大学、女子美術大学、松蔭大学、上智大学、城西国際大学、新潟職業能力開発短期大学校、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神田外語大学、神奈川工科大学、成安造形大学、清泉女子大学、聖学院大学、仙台白百合女子大学、創価大学、多摩美術大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪樟蔭女子大学、大同大学、大分大学、大和大学、筑紫女学園大学、鳥取環境大学、都留文科大学、島根大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京富士大学、日本体育大学、函館大学、尾道市立大学、富山国際大学、富士大学、福島大学、北海商科大学、北海学園大学、北里大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、福岡教育大学、畿央大学、中京学院大学、福山市立大学、園田学園女子大学、埼玉学園大学、岐阜聖徳学園大学、日本女子大学、日本女子体育大学、聖徳大学、徳島文理大学

採用実績(人数) 117名(男性:73名、女性44名)
※2024年4月入社
採用実績(学部・学科) 理工学部、文学部、商学部、総合経営学部、国際関係学部、国際文化学部、法学部、不動産学部、工学部、医療経営管理学部、人間科学部、海洋生命科学部、経済学部、理学部、芸術文化学部、生産工学部、生活科学部、産業理工学部、建築学部、社会情報学部、外国語学部、総合政策学部、商学部、国際学部、技能工芸学部、芸術学部、国際コミュニケーション学部、現代文化学部、総合管理学部、環境情報学部、農獣医学部、応用生物科学部、教育学部、文理学部、人文学部、政治経済学部、経営学部、美術学部、家政学部、芸術工学部、農学部、経営情報学部、海洋学部、国際政治経済学部、政策科学学部、社会学部、情報学部、生物資源学部、人間社会学部、社会環境学部、法経学部、環境共生学部、社会システム科学部、文教育学部、産業工学部、システム工学部、現代法学部、生活環境学部、心理学部、流通学部、国際地域学部、造形学部、デザイン工学部、地域環境学部、産業デザイン学部、造形表現学部、教育人間科学学部、経営文化学部、美術工芸学部、ライフデザイン学部、人間生活学部、情報コミュニケーション学部、経営文化学部、情報学部、機械工学学部、日本文化学部、現代ライフデザイン学部、文芸学部、教養学部、コンピュータサイエンス学部、サービス経営学部、健康科学部、スポーツ健康科学部、経営情報学部、人間学部、都市経営学部、人間健康学部、
※その他学部・学科出身者多数在籍
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 51 44 95
    2021年 110 66 176
    2020年 134 88 222
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2022年 95 16 83.2%
    2021年 176 41 76.7%
    2020年 222 35 84.2%

取材情報

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建築の知識ゼロから、施工管理という仕事の指導者に
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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