最終更新日:2025/6/19

(株)SHINKO

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 情報処理
  • セキュリティ
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
1億83百万円(2024年3月現在)
売上高
161億45百万円(2024年3月期)
従業員
811名(2024年3月現在)
募集人数
51~100名

サイバーセキュリティ、医療、通信業界に強い企業のインフラを支える私たち。設立71年の安定企業。文理、男女問わず若手も活躍中!

IT技術で社会を支える会社★文理不問★ (2025/06/19更新)

伝言板画像

☆東証スタンダード上場☆ 創業72年の独立系IT企業!
2026年度卒 会社説明会 申込受付中!
【日程】6/24(火)、7/3(木)

・-・-・-・-・-・-・-・-・-・
就職活動中の皆さん、
(株)SHINKOの採用担当です。

私たち株式会社SHINKOは、
設立72年、日本全国に60を超える拠点を持つ
国内最大級の独立系IT企業です。

なかなか学生の皆さんと直接関わることのない会社ですが、
通信インフラの運用保守など、
皆さんの生活にも深く関わっている事業を行っています。

文章だけではイメージしづらいかもしれませんので、
少しでも興味をお持ち頂けたら、まずはWEB会社説明会にご参加頂き、
当社や業界について知っていただければと思います。

・IT業界について
・SHINKOについて
・仕事内容(募集職種)について
・選考スケジュール


皆様の説明会へのご参加、心よりお待ちしております♪

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    「医療」×「IT」で安定性抜群!東証スタンダード上場企業!

  • やりがい

    お客様から感謝の言葉をもらったり、安心した表情を見れるのでとても『やりがい』を感じます

  • 制度・働き方

    充実した教育制度により必要なスキルや経験が身につきます!未経験の方でも活躍できる環境が整っています

会社紹介記事

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優しい方が多く、親身に教えてくれる先輩・上司が多い印象です。上司とコミュニケーションをとりやすく相談しやすい環境であることも魅力のひとつであると感じています。
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SHINKOは意欲と実力次第で様々なことに挑戦できます。新入社員も先輩の手厚いサポートのもと、積極的に業務や案件に携わり大きく成長することができます。

圧倒的なチーム力と技術力でさらなる成長へ

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台東区浅草橋に本社を構えるSHINKO。お客様の信頼と満足を追求したさまざまな技術とサービスは、このオフィスを中心に波及している。

■私たちの事業と貢献性

1953年、官公庁や大手通信会社などで業務システムのメンテナンスを担い、日常のさまざまな場面で必要不可欠な存在として事業を開始しました。私たちの事業は、日本のネットワーク時代の幕開けと共に始まり、組織としてそんな時代と共に進化し続けてきました。新しい技術や機器が誕生するたび、いち早くその知識を自分たちのものに換えながら、お客様のニーズに応え続けてきたのです。

主な事業は、病院や薬局で使われる医療用IT機器をはじめ、コンビニのATMやマルチ端末機など、私たちの身近な機器の設置やメンテナンスを行っています。人々の生活基盤を支えるために必要不可欠な存在として、幅広い業界に活躍の場を広げ、確かな実績を築き上げています。私たちのフィールドは人の目に見えないところで広がっています。しかし、私たちの存在があることで数多の機器を正常に稼動させ、地域を支え、人々の暮らしを豊かにしています。

■第三創業期に向けて、前進のとき
設立から72年。これまでいくつかの進化と変革を経てきたSHINKOは、第三創業期に突入しています。相応しい信頼と実績ある組織を創り上げるために、「自社セキュリティ製品の開発・販売」「セキュリティ事業のさらなる拡大」「優秀なネットワークエンジニアの創出」を掲げ、さらなる成長を目指します。新たな時代に向けて走り出した今、この変革期真っ只中のSHINKOの未来を担う人材が必要です。技術力と人間力で勝負してきたこれまでの姿勢は変えずに、多くの新しい仲間を迎え、新鮮で活気に満ちた組織を作っていくことを目指します。

私たちの財産は『人』であると考えています。皆さんに求めているのは、高い技術力でも豊富な経験でもありません。知識や技術の修得は、私たちがしっかりと研修を行い支援します。経験も入社後に当社で培っていくことができます。大事なのは、クライアントとの信頼関係を構築できるコミュニケーション能力です。将来的には「自分がSHINKOを引っ張っていく」と思えるくらいのアグレッシブさとバイタリティがある人なら、大いに活躍できることでしょう。

会社データ

プロフィール

「Human Service for Happy Life」

当社のコーポレートキャッチです。お客様からの絶大な信頼を誇るサービス、常に最先端を追求した技術、そして人と人との接点に重きを置いた人材育成。これらを総合した圧倒的なサービスで、これまでにさまざまな国内有数の企業から厚い信頼を獲得してきました。

メンテナンス事業を基盤とし、あらゆる分野で挑戦を続けてきました。医療、通信インフラなど、一瞬たりともトラブルが許されない世界をメインフィールドとして数々の実績を残してきました。国内に64カ所の拠点を構え、トラブルが発生した際も絶対的な品質を維持し、全国各地へメンテナンスサービスをご提供できるのが当社の強みでもあります。

そうしたメンテナンス事業でダントツの技術力と信頼力を発揮するとともに、現代社会において日常の一部となっているネットワーク、セキュリティを第二の柱にするべく、事業分野拡大に注力しています。

さらなる進化を目指し発展を続けるSHINKO。メンテナンス事業を軸に、ネットワーク、セキュリティなどより高度な技術やサービスが求められる世界でも、付加価値の高い事業を通して実績と信頼を積み上げていきます。

事業内容
  • 技術派遣
■保守サービス事業
・医事会計システム/電子カルテシステム/電子薬歴システム、自動錠剤包装機、調剤監査システム等の保守サポート
・コンピューター及び、周辺機器の保守、メンテナンス
・運用監視及び各種機器の保守サポート
・ヘルプデスク、コールセンター
・医療機器修理

※カスタマーエンジニアとして、病院や薬局を訪問して、医療用レセプトコンピュータ機器やプリンターなどの機器を点検・修理。機器の不具合が治るとお客様から『ありがとう!助かりました!』と直接感謝されるやりがいのある仕事です。

■ソリューション事業
・ITシステムの構築・導入支援
・IT機器、ネットワーク機器の導入支援
・全国一斉展開の作業支援
・ネットワークインテグレーション(設計、構築、設置・工事、運用監視等)
・ネットワークセキュリティ(設計、構築、設置、運用監視)

※ネットワークインフラをはじめとしたITソリューションを行います。パートナー企業のデータ通信機器、コンピュータ及びその周辺機器、各種OA機器を導入し、お客様に最適なソリューションを提供します。

■人材サービス事業
・労働者派遣事業(労使協定方式)
・職業紹介事業

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お客様とコミュニケーションを取り、最適なソリューションを提案します。これもエンジニアの重要な仕事の一つです。

本社郵便番号 111-0053
本社所在地 東京都台東区浅草橋5丁目20番8号 CSタワービル8F
本社電話番号 03-5822-7602
設立 1953(昭和28)年7月
資本金 1億83百万円(2024年3月現在)
従業員 811名(2024年3月現在)
売上高 161億45百万円(2024年3月期)
事業所 本社/東京都台東区

サービスセンター/東京都台東区
テクニカルセンター/東京都江戸川区

支店/北海道(札幌)、東北(仙台)、北関東(さいたま)、東京、南関東(横浜)、中部(名古屋)、関西(大阪)、中四国(広島)、九州(福岡)

営業所/北見、旭川、帯広、苫小牧、函館、青森、八戸、秋田、盛岡、山形、酒田、郡山、宇都宮、水戸、前橋、新潟、千葉、西東京(小金井)、甲府、静岡、浜松、長野、松本、金沢、富山、福井、岐阜、三重、京都、和歌山、新宮、奈良、田辺、神戸、姫路、福山、岡山、鳥取、山陰、山口、高松、高知、徳島、小倉、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄
売上高推移 2024年3月   161億4,500万円
2023年3月   159億4,800万円
2022年3月   138億8,628万円

株主構成 (株)ヒューマンサービス 65.1%
PHC(株) 17.3%
NDソフトウェア(株) 4.4%
主な取引先 PHC(株)、ウィーメック(株)、日本電気(株)、NECフィールディング(株)、KDDI(株)、東日本メディコム(株)、NDソフトウェア(株)、NTTデータ(株)、セコム(株)、他官公庁
平均年齢 平均  40.5歳
資格取得者数 IPA ネットワークスペシャリスト試験(NW) 5名
IPA 応用情報技術者            8名
IPA 基本情報技術者(FE)         57名
ITパスポート              236名
※2024年12月時点
ほか公的資格取得者、ベンダー資格取得者多数
沿革
  • 1953
    • 新興製作所のメンテナンス及び販売部門として、(株)新興印刷電信サービスステーションの社名で設立。諸官庁及び大手通信会社等のテレプリンタ保守開始。東京本社、札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡に拠点を設置。
  • 1959
    • 大手電機メーカー等の機器のコンピュータPCS用各種入出力機器保守開始。
  • 1966
    • 郵便局窓口会計機保守サービス開始。
  • 1969
    • 谷村新興サービス(株)に社名変更。
  • 1973
    • 医療用レセプトコンピュータ保守サービスを開始。
  • 1974
    • 大手電機メーカー製の金融端末の保守サービスの受託開始。
  • 1978
    • 郵便局用オンライン窓口端末機保守サービス開始。
  • 1982
    • 新興サービス(株)に社名変更。
  • 1994
    • 日本電気販売店契約締結。
  • 1998
    • (株)エス・エス・エンジニアリングを設立。
  • 2001
    • ISO14001認証取得(本社、東京支店、千葉支店)
  • 2002
    • ISO14001拡大認証取得(東京営業部)
  • 2003
    • ISO9001認証取得(本社、全拠点)
  • 2004
    • 東京コールセンター設立。
  • 2007
    • 東京コールセンターを廃止、サービスセンターを設立。
      プライバシーマーク取得。
      ISO/IEC27001認証取得(本社、北関東以北拠点)
  • 2011
    • 本社を港区から台東区へ移転(5月30日)
  • 2012
    • ISO27001拡大認証取得(全拠点)
  • 2014
    • マネジメント・バイアウト(MBO)の実施
  • 2016
    • (株)エス・エス・エンジニアリングを統合
      医療機器修理業取得
  • 2020
    • (株)SHINKOに社名変更
  • 2023
    • 東証スタンダード上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 2 5 7
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員研修:プロフェッショナルへの確かな土台を築く(約2~4ヶ月)
ご入社後、約2ヶ月から4ヶ月間(職種・配属により異なります)は、新入社員研修に
集中していただきます。
SHINKOでは、皆さんが安心して社会人としてのスタートを切り、ITの専門家として
着実にステップアップできるよう、体系的かつ実践的なプログラムを用意しています。

●社会人としての基礎力を習得
・SHINKOの一員として理解しておくべき事業概要、就業規則等の説明
・円滑な業務遂行のためのビジネスマナー
・業務効率を高めるオフィスソフト操作

●ITプロフェッショナルとしての専門基礎を構築
・インフラ系IT企業で必須となるITおよびネットワークの基礎知識
カスタマエンジニア・営業職:ITパスポートの取得を目標とした学習支援
ネットワークエンジニア職:CCNAの取得を目標とした専門指導
・業務遂行に必要な専門技術研修(テクニカルスキル研修)
・外部の専門講師による関係構築力を高めるヒューマンスキル研修
・安全な業務のための運転研修

●SHINKO研修の主な特長
・質の高い指導体制
テクニカルスキル研修は、豊富な実務経験と資格を持つ先輩社員が講師を務め、
実践的な知識と技術を伝えます。
・高い資格取得実績
特に資格取得支援には力を入れており、多くの社員が目標資格を取得しています。
これは研修内容の質の高さを物語っています。
・全社的な育成文化
一部の専門研修を除き、多くのプログラムを内製化。新入社員一人ひとりの成長を
会社全体で支援する風土が根付いています。
・継続的なフォローアップ
研修期間終了後も、フォローアップ研修や上司・先輩社員との個別面談を通じて、
皆さんのキャリア形成を一年間しっかりとサポートします。

●この研修を通じて得られるもの
・社会人として自信を持って業務に取り組むための基礎知識とスキル
・ITエンジニア、あるいは営業としての専門分野における確かな知識基盤と公的資格
・日々の学びを通じた、着実な自己成長の実感

新入社員研修以外にも社員のキャリアステージに応じた能力開発の機会を提供し、
継続的な成長を支援しております。
自己啓発支援制度 制度あり
◆資格取得報奨金制度
業務に資するとして会社が認めた公的資格やベンダー系IT資格取得した社員に
奨励金支給、または受験費用を補助します。
対象資格は100種類以上!

◆資格取得支援研修「SHINKO大学」:専門性を高め、市場価値を向上させる
全従業員を対象としたIT資格取得講座「SHINKO大学」を開講しています。
社員の自律的なスキルアップとキャリア形成を、費用面からも強力に支援する制度です。

●対象資格例と講座期間
・LPI Level1(5日間)
・CCNA(5日間)
・CompTIA A+(5日間)

●高い合格実績
各資格試験において、平均93.4%という非常に高い合格率を達成しています(実績値)。
質の高い研修プログラムが、皆さんの資格取得を確実に後押しします。

●充実した費用補助
・対象資格の受験費用は会社が全額負担いたします。
・研修に用いるテキスト代も無料で提供します。

●この研修を通じて得られるもの
・IT分野における専門性の証明となる公的資格
・費用負担を気にすることなく、専門知識の獲得に集中できる学習環境
・継続的なスキルアップによる、キャリアの選択肢拡大と市場価値の向上
メンター制度 制度あり
社内外にメンタルヘルスケアの窓口を設け個別に対応を実施
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社時、新入社員研修終了時(入社3ヶ月)、1年経過時にキャリア等に関する相談を実施
社内検定制度 制度あり
シスコ技術者認定(CCNA他)、ITパスポート、マイクロソフト認定(MCP他)、工事担当者デジタル1種 等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
文京学院大学、南山大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青森中央学院大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、岩手大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大手前大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都橘大学、近畿大学、久留米工業大学、工学院大学、高知大学、神戸学院大学、公立千歳科学技術大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、淑徳大学、尚絅学院大学、湘南工科大学、聖学院大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央学院大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、長浜バイオ大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、新潟大学、新潟県立大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、阪南大学、東日本国際大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島国際学院大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文京学院大学、法政大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道情報大学、松本大学、武蔵野大学、明星大学、安田女子大学、山形大学、立正大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
北海道情報専門学校、東北電子専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、日本電子専門学校、日本工学院専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、情報科学専門学校、名古屋工学院専門学校、広島コンピュータ専門学校、河原電子ビジネス専門学校、鹿児島キャリアデザイン専門学校、日本工学院八王子専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、東北文化学園専門学校

採用実績(人数)      2023年 2024年 2025年
-------------------------------------------------
大学院卒  0名   0名   0名
大卒   45名  71名   68名
短大卒   2名   0名    2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 62 8 70
    2024年 61 16 77
    2023年 44 3 47
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 77 6 92.2%
    2023年 47 13 72.3%
    2022年 39 12 69.2%

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