最終更新日：2025/3/1

NECファシリティーズ(株)

正社員

業種

建築設計
建設
設備工事・設備設計
プラント・エンジニアリング
損害保険

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億4,000万円

売上高: 1,752億円（2023年3月）

従業員: 1,837名（2024年4月1日現在）

募集人数: 21～25名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

高度な技術力や専門知識を活かし、社会的に価値のあるインフラ構築を実現するプロ集団

【新型コロナウイルスへの対応】エントリーお待ちしております！（2025/02/12更新）

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長年NECグループの工場やビル等を設計・施工管理してきたノウハウ・技術力を強みに、ICT事業を支えるデータセンターの構築において技術優位性を誇っています。広大な敷地に、多数の建物、設備が存在している事業場は、規模、用途も多種多様です。当社では省エネルギーや機能性等を意識しながら事業場全体をマネジメントしています。

: 長年NECグループの工場やビル等を設計・施工管理してきたノウハウ・技術力を強みに、ICT事業を支えるデータセンターの構築において技術優位性を誇っています。

: 広大な敷地に、多数の建物、設備が存在している事業場は、規模、用途も多種多様です。当社では省エネルギーや機能性等を意識しながら事業場全体をマネジメントしています。

建設、施設管理、環境、不動産、保険を網羅するIFM企業

IFM企業としてトータルソリューションを提供しています。	土地・建物・設備から成り立つファシリティは、「ヒト・モノ・カネ・情報」に並ぶ第五の経営資源と言われています。NECファシリティーズは、建設、施設管理、環境、不動産、保険といった事業領域を一社で網羅し、貴重な経営資源であるファシリティの価値を最大化するための最適なソリューションを提供するIFM企業として2004年に設立されました。 IFM（＝Integrated Facility Management）とは「経営にとって、全ファシリティの全体最適のあり方を追求する経営戦略・企画・実行のプロセス」のこと。そのため、工場、オフィスはもとよりデータセンター、物流施設その他あらゆる工業用設備等が対象となります。ユニークなIFM企業として、企画、構築、運用に至るまで一気通貫でのIFMソリューションを提供していきます。

IFM企業としてトータルソリューションを提供しています。

土地・建物・設備から成り立つファシリティは、「ヒト・モノ・カ
ネ・情報」に並ぶ第五の経営資源と言われています。NECファシリ
ティーズは、建設、施設管理、環境、不動産、保険といった事業領域
を一社で網羅し、貴重な経営資源であるファシリティの価値を最大化す
るための最適なソリューションを提供するIFM企業として2004年に設
立されました。
IFM（＝Integrated Facility Management）とは「経営にとって、
全ファシリティの全体最適のあり方を追求する経営戦略・企画・実行
のプロセス」のこと。そのため、工場、オフィスはもとよりデータセン
ター、物流施設その他あらゆる工業用設備等が対象となります。
ユニークなIFM企業として、企画、構築、運用に至るまで一気
通貫でのIFMソリューションを提供していきます。

会社データ

プロフィール	NECグループは、これからの地球や社会の潮流を見据え、人が豊かに生きるための安全・安心・効率・公平な社会の実現に向けて、社会ソリューション事業に注力しています。そのような中、当社NECファシリティーズはNECグループ唯一のファシリティマネジメント会社として、高効率な水処理設備の導入、省エネルギーが実現されるビル・工場の構築等、社会的に価値のある多種多様なインフラ構築を実現する事業を行っています。例えば地震や事故等の大規模災害時の被害を最小限に食い止めるための BCP（事業継続）ソリューションでは、地震に直面した場合でも事業が継続できるよう、構造、設備、内装面等で十分な耐震対策が施されたビルの構築と同時に災害発生時のリスク分析を行い、そのリスクをヘッジする保険商品の提案を行う等、お客様の企業価値を高めるソリューションを提供しています。また、ビルや工場といった建設物の構築から運用までの一貫したサポートを通じて、資産価値の向上を実現する LCM（ライフサイクルマネジメント）ソリューションでは、建設物の企画・設計・施工だけでなく、建設後の環境対策、メンテナンス等のアフターフォローまで総合的なサポートを行うことで、高い環境性能を維持しながら、かつ低コストによる運用が可能なインフラの実現に繋げています。これらの価値あるソリューションは、従業員の技術力の高さや専門知識により実現可能となります。プロ集団の一員として、技術者として成長し、大きな社会的な価値を世の中に提供できるフィールドがここにあります。
事業内容	（1）土木建築その他各種工事の設計、請負、監督および施工（2）電気機械器具その他設備、備品の修理、保守および販売（3）電気、ガス、水等のエネルギー供給設備、防災設備、空調設備、工場等の生産設備およびこれに関連付帯する設備の管理運用（4）公害防止を目的とする材料、方式および機器に関する研究開発ならびにコンサルタント業務（5）排水処理、有害ガス除去、防振、騒音除去等、公害防止を目的とする材料、方式および機器の製造、販売および設置工事（6）警備業（7）損害保険および生命保険の代理業（8）不動産の管理、売買、賃貸借、仲介、分譲、保守および修理

プロフィール

NECグループは、これからの地球や社会の潮流を見据え、
人が豊かに生きるための安全・安心・効率・公平な社会の
実現に向けて、社会ソリューション事業に注力しています。

そのような中、当社NECファシリティーズはNECグループ
唯一のファシリティマネジメント会社として、高効率な水処理設備の導入、
省エネルギーが実現されるビル・工場の構築等、社会的に価値のある
多種多様なインフラ構築を実現する事業を行っています。

例えば地震や事故等の大規模災害時の被害を最小限に食い止めるための
BCP（事業継続）ソリューションでは、地震に直面した場合でも
事業が継続できるよう、構造、設備、内装面等で十分な耐震対策が
施されたビルの構築と同時に災害発生時のリスク分析を行い、
そのリスクをヘッジする保険商品の提案を行う等、お客様の企業価値を
高めるソリューションを提供しています。

また、ビルや工場といった建設物の構築から運用までの
一貫したサポートを通じて、資産価値の向上を実現する
LCM（ライフサイクルマネジメント）ソリューションでは、
建設物の企画・設計・施工だけでなく、建設後の環境対策、
メンテナンス等のアフターフォローまで総合的なサポートを
行うことで、高い環境性能を維持しながら、かつ低コストによる
運用が可能なインフラの実現に繋げています。

これらの価値あるソリューションは、従業員の技術力の高さや
専門知識により実現可能となります。プロ集団の一員として、
技術者として成長し、大きな社会的な価値を世の中に提供できる
フィールドがここにあります。

事業内容

（1）土木建築その他各種工事の設計、請負、監督および施工
（2）電気機械器具その他設備、備品の修理、保守および販売
（3）電気、ガス、水等のエネルギー供給設備、防災設備、空調設備、工場等の生産設備およびこれに関連付帯する設備の管理運用
（4）公害防止を目的とする材料、方式および機器に関する研究開発ならびにコンサルタント業務
（5）排水処理、有害ガス除去、防振、騒音除去等、公害防止を目的とする材料、方式および機器の製造、販売および設置工事
（6）警備業
（7）損害保険および生命保険の代理業
（8）不動産の管理、売買、賃貸借、仲介、分譲、保守および修理

本社郵便番号	105-0014
本社所在地	東京都港区芝二丁目22-12（NEC第二別館）
本社電話番号	03-3455-1110
設立	1966年12月
資本金	2億4,000万円
従業員	1,837名（2024年4月1日現在）
売上高	1,752億円（2023年3月）
事業所	◆本社東京都港区芝二丁目22番12号（NEC第二別館） ◆支社・事業所東京（港区、府中市）、神奈川（川崎市、相模原市）、千葉（我孫子市）、北海道支社（札幌市）、山形支社（山形市）、東北支社（仙台市）、甲信支社（甲府市）、中部支社（名古屋市）、関西支社（大阪市）、中四国支社（東広島市）、九州支社（熊本）
業績	■売上高 1,167億円（2021年3月） 1,225億円（2022年3月） 1,752億円（2023年3月） ■経常利益（単位：億円） 75.7億円（2021年3月） 93.0億円（2022年3月） 89.6億円（2023年3月）
株主構成	日本電気(株)　100％
主な取引先	日本電気(株)、ＮＥＣグループ各社
関連会社	(株)近畿分析センターＮＥＣプラントエンジニアリング(株)
平均年齢	49.2歳（2024年4月1日現在）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.3年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.8時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	30名	14名	44名
取得者	9名	14名	23名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

30.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.0%
  （450名中9名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・階層別マネジメント教育（新入社員～管理職）・自己啓発支援（ライフタイムキャリアサポート、TOEIC、自主研修）・職位・職種ごとに求められるビジネススキル教育・事業部ごとに必要とされる資格取得教育・専門教育 ☆当社では主要資格の取得教育はもちろん、お客様向けの提案能力やマネジメント能力　に磨きをかける社内研修も定期的に開催しております。　社員一人ひとりの自己成長を手厚く支援することで、互いに切磋琢磨し、　向上していける環境があります。
自己啓発支援制度	制度あり会社が認めた資格についての取得費用の全額補充および報奨金の支給、カフェテリアプランによる自己啓発支援
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり新入社員に対するフォロー面談の実施
社内検定制度	制度あり資格及び職務毎に必要な会社指定資格をグループ化し、グループの資格を全て取得した者をＩＦＭマイスターとして認定

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、神奈川大学、群馬大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、日本大学、法政大学、前橋工科大学、山形大学、山梨大学、武庫川女子大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、神奈川大学、関西大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、名古屋工業大学、日本大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、早稲田大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ---------------------------------------------------- 院卒　　　　　　　 3名　　 3名　　　1名大卒　　　　　　　17名　　 5名　　　7名高専卒　　　　　　２名　　 5名　　　2名短大・専門卒　　　 3名　　 4名　　　3名高卒　　　　　　　 6名　　 4名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、神奈川大学、群馬大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、日本大学、法政大学、前橋工科大学、山形大学、山梨大学、武庫川女子大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、神奈川大学、関西大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京家政大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、名古屋工業大学、日本大学、フェリス女学院大学、福岡工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　　　 2022年　2023年　2024年
----------------------------------------------------
院卒　　　　　　　 3名　　 3名　　　1名
大卒　　　　　　　17名　　 5名　　　7名
高専卒　　　　　　２名　　 5名　　　2名
短大・専門卒　　　 3名　　 4名　　　3名
高卒　　　　　　　 6名　　 4名　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）