最終更新日:2025/4/8

独立行政法人日本芸術文化振興会

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 公益・特殊・独立行政法人
  • 芸術関連
  • イベント・興行
  • 芸能・映画・音楽

基本情報

本社
東京都
資本金
2,465億5,300万円
売上高
非営利
従業員数
396人(2025年1月)

歌舞伎・文楽などの伝統芸能を上演する国立の劇場を運営。文化芸術の専門家として、演劇・ミュージカル・映画等幅広いジャンルの芸術文化振興にも取り組んでいます!

  • My Career Boxで応募可

採用担当者からの伝言板 (2025/04/02更新)

伝言板画像

独立行政法人日本芸術文化振興会 採用担当です。
当法人のページにアクセスいただきまして、ありがとうございます。
応募書類受付を開始しました!
皆様のエントリーをお待ちしております。

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会社紹介記事

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国立劇場の運営をはじめ、様々な事業を行っています。再整備事業のため、初代国立劇場は2023年10月末に閉場。現在は他劇場・施設にて様々な公演を主催しています。
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公演の企画や演目の選定、出演者との交渉、公演の宣伝、芸能に関する調査研究、伝統芸能の伝承者の養成、芸術団体への助成活動など、多岐にわたる業務を行っています。

「舞台芸術の魅力を多くの方に知ってもらいたい」という初心を大切にする

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「鑑賞教室に来場した子どもたちが何年か後にプログラムを読み返し、再び劇場へ足を運ぶきっかけになってくれたらとても嬉しいです」と語るN.K.さん。

■大好きな舞台芸術を「仕事」として人生に組み込む決意
幼少期にバレエを習い、中学・高校と演劇部に所属していた私。大学では学問として演劇史などを学びました。私が就職活動をしていたのはコロナ禍の時期であり、舞台芸術の在り方が大きく揺らいでいました。他の道に進むことも考えましたが、悩んだ末に出した結論は「好きな気持ちは止められない」。大好きな舞台芸術を「仕事」として自分の人生に組み込もうと決意し、日本芸術文化振興会に入職しました。

■客席でプログラムを読む子どもたちの姿がやりがいに
若い世代の皆さんに伝統芸能に親しんでもらうことを目的とした鑑賞教室をはじめ、より多くの方に歌舞伎や文楽といった伝統芸能の魅力を知ってもらうための事業を行っているのは日本芸術文化振興会ならではの強み。学校や企業、地域団体へ向けた鑑賞企画の提案や公演当日のご案内を入職1年目に担当し、2年目以降は公演プログラムの作製・編集に携わっています。客席でプログラムを読んでいる学生さんの姿を見かけるとやりがいを感じますね。プログラムは鑑賞の手助けになるものであり、公演後も形として残ります。子どもたちが何年か後にプログラムを読み返し、再び劇場に足を運ぶきっかけになってくれたら……そんな思いを胸に、よりわかりやすく、より読みごたえのあるプログラムを作ることを目指しています。

■幅広い分野からアイディアを吸収し続ける
現在、初代国立劇場は閉場中ですが、鑑賞教室やその他の主催公演は他の劇場・施設で引き続き行っております。閉場間際に「さよなら記念グッズ」の企画・作製に携わり、57年の歴史に触れられたのは貴重な経験になりました。私が企画したのは、開場時(1966年)の歌舞伎公演の絵番付を大胆に取り入れたクリアファイル。このクリアファイルは有り難いことに既に完売しているのですが、今後もグッズの企画・作製に携わっていけたらと思っております。何より大切にしたいのは、「舞台芸術の魅力を多くの方に知ってもらいたい」という初心を忘れないこと。日々、舞台芸術の分野に限らず、美術館や博物館などでの取り組みや、お土産物のトレンドなど、様々な分野から情報収集を続けています。

【N.K./国立劇場営業部 編集企画室/2022年4月入職】

会社データ

プロフィール

■日本の芸術・文化の向上に寄与する独立行政法人
私たち独立行政法人日本芸術文化振興会は1966年に特殊法人国立劇場として設立され、国立劇場の運営を中心に事業を行ってきました。その後、国立演芸場、国立能楽堂、国立文楽劇場、新国立劇場、国立劇場おきなわと、各ジャンルの専門劇場を設置。日本の舞台芸術の発展のため、幅広いジャンルの公演を実施しています。
また、1990年には芸術文化振興基金を設置。文化芸術の振興および普及を図るため、様々な文化芸術活動に対する援助を行っています。
私たちは日本における芸術文化振興の中核的拠点としての重要な役割を担っています。

■芸術文化を支え、魅力を伝える喜び
もともと伝統芸能に興味があったという方はもちろん、ミュージカルや漫画・アニメ原作の演劇をよく鑑賞するという職員も、自分自身の「好き」を活かして活躍しています。エンターテインメントが好きな方であれば、伝統芸能の奥深さにきっと心惹かれ、専門知識は自然と身に付いていくでしょう。お客様が公演を楽しんでくださる様子を間近で見られることもこの仕事の醍醐味。利益のみを追求する団体ではないからこそ、「日本の芸術文化を未来へ繋ごう」という熱意も重要です。あなたの熱意で、より多くのお客様を劇場へと導いてください。

■最適なキャリアを探っていける環境
携われる業務の幅広さも魅力のひとつです。入職1~3年目の先輩の業務を挙げると、歌舞伎をはじめとした各公演の制作に携わったり、プログラム編集やグッズ製作を担当したり、芸術団体への助成活動を行ったり…と、その業務は多岐にわたります。ジョブローテーションを通じて特定の分野のスペシャリストを目指す職員もいれば、オールマイティなゼネラリストを目指す職員もいます。様々な経験を積みながら最適なキャリアを探っていける環境で、ぜひ皆さんの可能性を広げてください。

■充実した教育体制で成長をバックアップ
新入職員教育では、多岐にわたる事業の概要について学ぶとともに、公演制作の過程や伝統芸能への理解を深める研修、営業活動・お客様対応を実地で学ぶ研修を行っています。また、年の近い先輩にマンツーマンで相談できる「メンター制度」のほか、キャリアに合わせた階層別研修も充実しており、入職後も個人のスキルアップを支える体制が整っています。

事業内容
■文化芸術活動に対する援助
すべての国民が文化芸術に親しみ、自らの手で新しい文化を創造するための環境の醸成とその基盤の強化を図る観点から設立された芸術文化振興基金による助成と文化芸術振興費補助金による助成を一体的に運用し、文化芸術活動に対する援助を行っています。

■伝統芸能の保存及び振興
伝統芸能の保存及び振興は、国立劇場設立時から実施している中核的な事業であり、国立劇場、国立演芸場、国立能楽堂、国立文楽劇場、国立劇場おきなわの各劇場を拠点として、以下の業務を行っています。
 1.伝統芸能の公開
 2.伝統芸能の伝承者の養成
 3.伝統芸能に関する調査研究並びに資料の収集及び活用
 4.劇場施設の貸与
なお、国立劇場おきなわに係る業務については、公益財団法人国立劇場おきなわ運営財団に委託しています。

■現代舞台芸術の振興及び普及
現代舞台芸術に関しては、新国立劇場を拠点として以下の業務を行っています。
 1.現代舞台芸術の公演
 2.現代舞台芸術の実演家その他関係者の研修
 3.現代舞台芸術に関する調査研究並びに資料の収集及び活用
 4.劇場施設の貸与
なお、新国立劇場に係る業務については、公益財団法人新国立劇場運営財団に委託しています。

■日本博の運営・実施
日本博は、国際的な競技大会の開催を契機として、総合テーマ「日本人と自然」の下に、縄文時代から現代まで続く「日本の美」を国内外へ発信し、次世代に伝えることで、更なる未来の創生を目指し、スタートしました。
2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)に向けて、国内観光需要の喚起とインバウンド需要の回復に資するため、引き続き、文化庁、日本芸術文化振興会、関係府省庁、全国の文化施設、地方自治体、民間企業・団体等の総力を結集し、「日本の美と心」を体感する美術展・舞台芸術公演、芸術祭などを、年間を通じ、全国各地で展開していきます。

◇◇◇◇◇
初代国立劇場・初代国立演芸場は、令和5年10月をもちまして再整備のため閉場しました。新しい劇場が開場するまでの間も伝統芸能の継承と振興の灯を絶やさぬよう、他の劇場・施設等にご協力をいただきながら、公演の実施や伝承者の養成、調査研究等の事業を継続し、より多くの方にその魅力を発信できるよう尽力しています。

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日本の芸術文化を世界へ発信するために、訪日観光客向けのワークショップや外国人のための鑑賞教室なども実施しています。

本社郵便番号 102-8656
本社所在地 東京都千代田区隼町4-1
本社電話番号 03-3265-7411
設立 1966(昭和41)年7月1日
資本金 2,465億5,300万円
従業員数 396人(2025年1月)
売上高 非営利
事業所 ・国立劇場・国立演芸場  東京都千代田区隼町4-1
・国立能楽堂       東京都渋谷区千駄ヶ谷4-18-1
・国立劇場養成所     東京都渋谷区代々木神園町3-1
             国立オリンピック記念青少年総合センター内  
・国立文楽劇場      大阪府大阪市中央区日本橋1-12-10
沿革
  • 1966(昭和41)年
    • 6月27日 国立劇場法公布
  • 1966(昭和41)年
    • 7月1日 特殊法人国立劇場設立
  • 1966(昭和41)年
    • 11月1日 国立劇場開場(東京都千代田区)
  • 1979(昭和54)年
    • 3月22日 国立演芸資料館(国立演芸場)開場(東京都千代田区)
  • 1983(昭和58)年
    • 9月15日 国立能楽堂開場(東京都渋谷区)
  • 1984(昭和59)年
    • 3月20日 国立文楽劇場開場(大阪府大阪市中央区)
  • 1990(平成2)年
    • 3月30日 芸術文化振興基金設置、特殊法人日本芸術文化振興会に名称変更
  • 1997(平成9)年
    • 10月10日 新国立劇場開場(東京都渋谷区)
  • 1997(平成9)年
    • 11月1日 新国立劇場舞台美術センター資料館開館(千葉県銚子市)
  • 2002(平成14)年
    • 12月13日 独立行政法人日本芸術文化振興会法公布
  • 2003(平成15)年
    • 3月19日 伝統芸能情報館開館(国立劇場敷地内)
  • 2003(平成15)年
    • 10月1日 独立行政法人に組織形態を移行
  • 2004(平成16)年
    • 1月18日 国立劇場おきなわ開場(沖縄県浦添市)
  • 2019(平成31)年
    • 4月1日 日本博事務局設置

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.5
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.8
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 5 4 9
    取得者 4 4 8
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    80.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.7%
      (73名中10名)
    • 2024年度

    ※上記全体割合 役員:40.0% 管理職:12.1%

社内制度

研修制度 制度あり
制度あり
・新規採用者研修(採用時)
・公演研修(採用時)
・営業研修(採用時)
・若手職員フォローアップ研修
・若手職員ステップアップ研修
・リーダーシップ研修
・管理職研修
・メンタルヘルス研修
・ハラスメント防止研修
・パソコン研修
・その他外部研修
自己啓発支援制度
メンター制度 制度あり
制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
お茶の水女子大学、国際基督教大学、東京大学、東京芸術大学
<大学>
青山学院大学、関西大学、慶應義塾大学、神戸大学、滋賀県立大学、専修大学、筑波大学、東京大学、東京学芸大学、東北学院大学、富山大学、奈良女子大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、明治大学、明治学院大学、早稲田大学

(過去3年間における採用実績)
国内・海外の国公私立大学・大学院から採用実績があります。(既卒可)

採用実績(人数) <過去3年間における採用者数>
2022年度(2022年4月入職)…5名
2023年度(2023年4月入職)…13名
2024年度(2024年4月入職)…9名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    - - - -
    - - - -
    - - - -
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 9 0 100%
    2023年 13 0 100%
    2022年 5 0 100%

先輩情報

予算管理の側から、主催公演の成功を支える手応え。
M・T
2021年入社
国際社会学部 国際社会学科
国立劇場制作部 公演計画課 公演計画係
主催公演における予算管理・契約・支払業務
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