最終更新日：2025/3/3

日本事務器(株)

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア
インターネット関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3億6,000万円

売上高: 340億円（2024年3月期実績）

従業員: 835名（2024年3月期）

募集人数: 26～30名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【創業100年以上】　様々な業界のお客様の経営課題を解決する『ITトータルソリューション＆サービス』を提供

【希望職種・希望勤務地で働ける】創業100年目のIT企業で、会社とともに成長し合える仲間を募集（2025/02/12更新）

伝言板画像

「個性を認め、社員同士のコラボレーションを活性化」
こんにちは！2024年2月に創業100年目を迎えたIT企業『日本事務器(株)』です！
多様性を受け入れ「相互尊重」を社内浸透ワードとし、
「自己」「仲間」の成長を楽しみながら働く社員が多く在籍しています！

1924年（大正13年）に創業した日本事務器（NJC）。社会の変化をとらえ、多様化するニーズに合わせたソリューションを提供。幅広いマーケットから多くの支持を受けている。西新宿五丁目駅付近にある本社オフィスに設けられたピッチルーム。顧客向けのプレゼンやセミナー、学生向けのインターンシップなどで活用されている。

: 1924年（大正13年）に創業した日本事務器（NJC）。社会の変化をとらえ、多様化するニーズに合わせたソリューションを提供。幅広いマーケットから多くの支持を受けている。

: 西新宿五丁目駅付近にある本社オフィスに設けられたピッチルーム。顧客向けのプレゼンやセミナー、学生向けのインターンシップなどで活用されている。

“やりたいこと”をカタチに、破壊的創造を実践。進化を続ける100年企業

「若手には、何でも興味を持って接してほしい。すべてのはじまりは「好奇心」です。」（田中社長）	“やりたいこと”をカタチに、破壊的創造を実践。進化を続ける100年企業私ども日本事務器株式会社（NJC）は、1924年（大正13年）に創業したシステムインテグレーターです。1961年に誕生した国産コンピュータの販売・サポートを手掛けて以来、さまざまな業種・業態のお客さまに多彩なソリューションを最適なカタチで提供し、ビジネスの成長をサポートしてきました。当社の強みは “ラストワンマイル”、すなわち、お客さまをより深く理解し、一番近くで一緒に考えていくことができる関係性にあることです。お客さまのビジョンやゴールはそれぞれ異なるため、それらを共有し、最適な手法や技術を模索し続けることで、お客さまの “やりたいこと” や “夢” をカタチにしていくことが、私たちの使命です。お客さまのお悩み事やお困り事の解決だけにとどまらず、「こんなことができるかもしれない」をともに探求することで、どの時代においても必要とされる企業であり続けること。それが当社のあるべき姿です。この「ラストワンマイル」の姿勢を大切にする一方で、今後は、生成AIやクラウド技術をはじめとする最先端のテクノロジーを活用し、お客様がどこにいても迅速かつ的確なサポートを提供する“ラストワンインチ”の実現を目指しています。お客様を深く理解し、一番近くでともに考える関係性と、デジタル技術を活用した効率的な支援。この二つを掛け合わせることが当社のさらなる進化だと思っています。また、こうした取り組みを支えるために、社員の働き方や組織のあり方についても柔軟な変革を進めていきます。これからの時代、現在の延長線上で物事を考えている限り、飛躍的な成長は見込めません。サステナビリティ、多様性、人手不足などのトレンドを瞬時に捉え、生成AIやロボット技術、クラウドといった、「良い道具」を、お客様の現場や課題に合わせて組み込んで、「本当に役に立つ道具」にするために、新たなアイデアを次々とカタチにしながら、 “破壊的創造” を実践できる会社でありたいと考えています。 100年を超える歴史を誇りに、時代を切り拓く好奇心とチャレンジ精神を大切にしながら、これからも未来に向けて進化を続けます。日本事務器株式会社代表取締役社長兼 CEO 田中啓一

「若手には、何でも興味を持って接してほしい。すべてのはじまりは「好奇心」です。」（田中社長）

“やりたいこと”をカタチに、破壊的創造を実践。進化を続ける100年企業

私ども日本事務器株式会社（NJC）は、1924年（大正13年）に創業したシステムインテグレーターです。1961年に誕生した国産コンピュータの販売・サポートを手掛けて以来、さまざまな業種・業態のお客さまに多彩なソリューションを最適なカタチで提供し、ビジネスの成長をサポートしてきました。

当社の強みは “ラストワンマイル”、すなわち、お客さまをより深く理解し、一番近くで一緒に考えていくことができる関係性にあることです。
お客さまのビジョンやゴールはそれぞれ異なるため、それらを共有し、最適な手法や技術を模索し続けることで、お客さまの “やりたいこと” や “夢” をカタチにしていくことが、私たちの使命です。お客さまのお悩み事やお困り事の解決だけにとどまらず、「こんなことができるかもしれない」をともに探求することで、どの時代においても必要とされる企業であり続けること。それが当社のあるべき姿です。

この「ラストワンマイル」の姿勢を大切にする一方で、今後は、生成AIやクラウド技術をはじめとする最先端のテクノロジーを活用し、お客様がどこにいても迅速かつ的確なサポートを提供する“ラストワンインチ”の実現を目指しています。お客様を深く理解し、一番近くでともに考える関係性と、デジタル技術を活用した効率的な支援。この二つを掛け合わせることが当社のさらなる進化だと思っています。
また、こうした取り組みを支えるために、社員の働き方や組織のあり方についても柔軟な変革を進めていきます。

これからの時代、現在の延長線上で物事を考えている限り、飛躍的な成長は見込めません。サステナビリティ、多様性、人手不足などのトレンドを瞬時に捉え、生成AIやロボット技術、クラウドといった、「良い道具」を、お客様の現場や課題に合わせて組み込んで、「本当に役に立つ道具」にするために、新たなアイデアを次々とカタチにしながら、 “破壊的創造” を実践できる会社でありたいと考えています。

100年を超える歴史を誇りに、時代を切り拓く好奇心とチャレンジ精神を大切にしながら、これからも未来に向けて進化を続けます。

日本事務器株式会社
代表取締役社長兼 CEO
田中啓一

会社データ

プロフィール	NJC（日本事務器）は、1924年（大正13年）に創業し、現在101歳を迎えた歴史のある会社です。 1961年、経理などの事務用向けに国産初のコンピュータが誕生しました。すでにそのときから、コンピュータの販売・サポートを手がけてきました。その経験を活かして、単なるソフトウェアベンダーとは異なり、コンサルティングからシステムの企画・構築・開発・運用・保守まで、お客様のIT活用をトータルにサポート。現在は「医療・福祉」「公共・文教」「民間企業」など多方面にわたり、「お客様の経営課題を解決する」多彩なソリューション・サービスを提供しています。私たちが取り扱っているIT技術は、あらゆるビジネスシーンで不可欠な存在ですが、その基盤技術、利用技術は非常にめまぐるしく進歩しています。クラウド化やモバイル化もその一例です。お客様が未来へ進もうと一歩を踏み出すとき、様々な思いを実現するためには、最適なITの選択が重要です。お客様のニーズを最も役に立つカタチにし、「使いこなし、効果が発揮されるまで」を見据えた付加価値の高いサービスを提供できる最適なパートナー、これが日本事務器の使命であると考えています。
事業内容	◆経営、情報システムのコンサルティング ◆情報システム開発 ◆情報システムの運用、保守 (システム運用、メンテナンス、監視サービス、ヘルプデスク) 製造・装置業、流通業、サービス業などの民間企業をはじめ、自治体や大学、医療機関など、現在までに、13,000件を超えるお客様のIT化をお手伝いしてきました。この長年の経験のなかで着実に積み重ねてきた課題解決力をベースに、時代とともに高度化・多様化し続けるIT環境や、社会的ニーズの変化を見据えたソリューションを提供しています。『トータルソリューションサービス』お客様のITライフサイクルをトータルにサポート。

プロフィール

NJC（日本事務器）は、1924年（大正13年）に創業し、現在101歳を迎えた歴史のある会社です。

1961年、経理などの事務用向けに国産初のコンピュータが誕生しました。すでにそのときから、コンピュータの販売・サポートを手がけてきました。その経験を活かして、単なるソフトウェアベンダーとは異なり、コンサルティングからシステムの企画・構築・開発・運用・保守まで、お客様のIT活用をトータルにサポート。現在は「医療・福祉」「公共・文教」「民間企業」など多方面にわたり、「お客様の経営課題を解決する」多彩なソリューション・サービスを提供しています。

私たちが取り扱っているIT技術は、あらゆるビジネスシーンで不可欠な存在ですが、その基盤技術、利用技術は非常にめまぐるしく進歩しています。クラウド化やモバイル化もその一例です。お客様が未来へ進もうと一歩を踏み出すとき、様々な思いを実現するためには、最適なITの選択が重要です。お客様のニーズを最も役に立つカタチにし、「使いこなし、効果が発揮されるまで」を見据えた付加価値の高いサービスを提供できる最適なパートナー、これが日本事務器の使命であると考えています。

事業内容

◆経営、情報システムのコンサルティング
◆情報システム開発
◆情報システムの運用、保守
(システム運用、メンテナンス、監視サービス、ヘルプデスク)

製造・装置業、流通業、サービス業などの民間企業をはじめ、自治体や大学、医療機関など、現在までに、13,000件を超えるお客様のIT化をお手伝いしてきました。この長年の経験のなかで着実に積み重ねてきた課題解決力をベースに、時代とともに高度化・多様化し続けるIT環境や、社会的ニーズの変化を見据えたソリューションを提供しています。

『トータルソリューションサービス』お客様のITライフサイクルをトータルにサポート。

本社郵便番号	151-0071
本社所在地	東京都渋谷区本町三丁目12番1号　住友不動産西新宿ビル6号館10F
本社電話番号	050-3000-1504
創業	1924年2月
設立	1948年6月
資本金	3億6,000万円
従業員	835名（2024年3月期）
売上高	340億円（2024年3月期実績）
事業所	【本社】東京都渋谷区　　【拠点・営業所】北海道、東北、関東、中部、関西、中国、四国、九州に全40拠点（支社・支店・営業所・サービスステーション）
主な取引先	【仕入先】日本電気(株)、ダイワボウ情報システム(株)、SB C＆S(株)、(株)シーエスアイ、 NECフィールディング(株)、エヌ・デーソフトウェア(株)、(株)セールスフォース・ドットコム、エプソン販売(株)、グーグル(株)、キヤノンマーケティングジャパン(株)、(株)くろがね工作所、アマゾンデータサービスジャパン(株) 【納入先】地方自治体、独立行政法人、社会福祉法人、学校・図書館、漁業協同組合、医療法人、健診施設、民間介護事業者、明治、マツダグループ、アサヒビールグループ、トヨタグループ他民間企業各社
関連会社	【NJCグループ】日本事務器シェアードサービス(株) NJCネットコミュニケーションズ(株) (株)メディカル情報サービス NJCソフトウェア(株) Nippon Jimuki Singapore Pte. Ltd.
平均年齢	43.8歳
平均勤続年数	19年
企業理念体系「NJC Way」	こちらをご確認ください▼ https://www.njc.co.jp/company/njcway/
代表者	代表取締役社長　田中　啓一（たなか　けいいち）
	https://www.njc.co.jp/
沿革	2021年「健康経営優良法人2021」に認定。お客様のありたい姿に向けたDXの実現を手助けするソリューション「DX支援ソリューション」「DX readyソリューション」を提供開始。 Webセミナーの開催を企画しているお客様が自社運営の実現に必要なノウハウを学べる「ウェビナレッジ」提供開始。 2020年「健康経営優良法人2020」に認定。セキュリティリスクの見える化と外部から侵入するマルウェア対策をパッケージングしたサービスとして、「クラウド型統合エンドポイントセキュリティサービス『あんしんプラス Fit』」を提供開始。 2019年経済産業省が定める「情報処理支援機関」に認定。「DigiCert Class1 S/MIME 証明書」を販売開始。食産業全体の持続可能性をサポートするサービスとして「fudoloop」を発表。クライアント証明書「NJC 個人用電子証明書アクセスコントロール（1年）」の販売開始。 2018年シンガポール駐在員事務所を現地法人化し、子会社Nippon Jimuki Singapore Pte. Ltd. を設立（4月） 2016年シンガポール駐在員事務所開設（4月） 2015年地域包括ケアシステムAttend発売。中小企業向けゲートウェイセキュリティマネージドサービス「Cloud EdgeTM あんしんプラス」発売。海外準備室を設置（4月） 2014年医療画像クラウドサービスNOBORI取扱開始。総合健康管理システム「CARNAS」がパッケージソフトウェア品質認証を取得。 2013年通販業務支援システム「CORE Plus NEO 通販」がパッケージソフトウェア品質認証を取得子会社NJCビズモが日本事務器シェアードサービスに社名変更（4月）。 2012年クラウド型大学図書館情報システムネオシリウス・クラウド発売。中堅・中小企業向け統合業務システムCORE Plus NEO発売。 SaaS型サーバ脆弱性対策サービスServerVirtualPatchあんしんプラス発売。クラウド型運用支援サービスEzharness発売。 2011年クラウド型CRMアプリケーションSalesforce CRM取扱開始。小規模病院向けSaaS型電子カルテサービスMegaOakSR For SaaS発売。 2010年介護保険業務支援システムEHRLINKほのぼのNEXT発表。共用データベースサービスPHRMAKER発表。 SaaS型ウイルス対策サービスウイルスバスタービジネスセキュリティサービスあんしんプラス発表。 2009年医療事務システムMAPSIBARS発売。新総合健康管理システムCARNAS発売。入出荷検品システムCORE Plus qbic ePick発売。クラウドサービスGoogle Apps取扱開始。 2008年本社を現在地に移転（9月）。 2007年電子カルテシステムMI・RA・Is/Ex発売。 2006年大学向けWebサービスパッケージCampusAvenue発表。 2005年進化型ERP Core Plus qbic発表。医療システム MAPS/ORDER発売。 IPトータルソリューション "recipe" を開始。 2004年 IPサービス事業の開始。資本金3億6,000万円に増資。学生・教職員向けWebポータルシステムCampus@Venue開発・発売。介護保険統合システムWebウェルトピアシリーズ開発・発売。 2001年 NJC東北メディカル（現NJCメディカルサービス）、NJC九州ソフト（現NJCソフト）の設立（3月）。学校事務システムCampus CORE21 開発・発売。行政総合ソリューション21 開発・発売。 1997年エヌジェーシーネットワークエンジニアリング（現NJCネットコミュニケーションズ）の設立（6月）。 1994年 NECサーバExpress5800シリーズ発売。 1991年通商産業省（現経済産業省）SI認定企業となる。 1974年資本金3億円に増資。 1961年日本電気と提携、国産の「NEAC」超小型電子計算機取り扱い決定。 1948年株式会社に改組（資本金150万円）。 1924年大正13年2月日本事務器商会として創業。主要取り扱い事務機器は、計算機、タイプライタ、タイムレコーダ、複写機、貨幣計数器等。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.8日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新人社員研修（ビジネスストリーム約2カ月間半、テクニカルストリーム約5カ月間）＜全職種共通＞ビジネスマナー、IT基礎、グローバル、D&I、デザイン思考　他＜職種別＞ビジネスストリーム／ソリューション提案、業種業務研修　他テクニカルストリーム／IT技術（OS、データベース、プログラミングなど） ◆階層教育入社2、3、4年目研修／昇格者研修、新任管理職研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度あり
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	制度あり新入社員研修中、入社2、3、4年目などの節目に人事による面談を実施します。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞麻布大学、大阪工業大学、金沢工業大学、九州大学、岐阜大学、佐賀大学、仙台大学、千葉大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、名古屋大学、法政大学、立命館大学、上智大学、東北大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、エリザベト音楽大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪女学院大学、大阪電気通信大学、大手前大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、岐阜聖徳学園大学、釧路公立大学、熊本学園大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四国学院大学、静岡大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、湘南工科大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、聖学院大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中国職業能力開発大学校（応用課程）、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、鳴門教育大学、南山大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、西日本工業大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、阪南大学、一橋大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、松山大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、仙台高等専門学校、徳山工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、松江工業高等専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、ＫＣＳ福岡情報専門学校、エール学園、日本工学院専門学校、北海道情報専門学校もっと見る
採用実績（人数）	＜院卒＞　　＜大卒＞　　＜短大/高専卒/専門卒＞　　合計 25年度（予）　　 3名　　　　 26名　　　　　　　1名　　　　　　　 30名　　　　　 24年度　　　　　1名　　　　 25名　　　　　　　1名　　　　　　　 27名 23年度　　　　　0名　　　　 12名　　　　　　　1名　　　　　　　13名 22年度　　　　　1名　　　　 30名　　　　　　　0名　　　　　　　31名
採用実績（学部・学科）	商学部、法学部、文学部、経済学部、政治経済学部、理学部、工学部、情報工学部、理工学部、文理学部、国際関係学部、生産工学部、経営学部、社会情報学部、心理学部、情報マネジメント学部、農学部、生産デザイン学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	17名	10名	27名
2023年	9名	3名	12名
2022年	13名	18名	31名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2024年	27名	2名	92.6%
2023年	12名	1名	91.7%
2022年	31名	5名	83.9%

取材情報

入社3年目のリアル！　先輩たちが語る会社の魅力や仕事のやりがい: 自分らしさを大切にしながらスキルを磨き、成長できる場所。

QRコード

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