最終更新日：2025/3/18

横浜農業協同組合（JA横浜）

正社員

業種

農業協同組合（JA金融機関含む）
共済
損害保険
生命保険
信用金庫・労働金庫・信用組合

基本情報

本社: 神奈川県

出資金: 115億円〔2024年（令和6年）3月末〕

貯金・貸出残高: 貯金残高：1兆8,567億円、貸出残高：6,790億円〔2024年（令和6年）3月末〕

職員数: 1,345名〔2024年（令和6年）3月末〕

募集人数: 51～100名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「みなさまから信頼されるJA」「地域から必要とされるJA」「社会に誇れるJA」をめざします。

採用担当者からの伝言板（2025/02/12更新）

みなさん、こんにちは！
横浜農業協同組合（JA横浜）です。
JA横浜では、2026年卒業予定の職員採用をいたします。
今後、皆さまへのセミナー・イベント等のご連絡は「マイページ」を通じてご連絡をいたします！
JA横浜HPの採用情報ページよりマイページのご登録をお願いします！！

安定性・将来性

「横浜」という安定した基盤で働けることが、大きな魅力です。
製品・サービス力

信用事業や共済事業などの総合事業を通じて、横浜市に住む組合員・利用者の生活全般をサポートしています。
制度・働き方

フレックスタイムや時短勤務、育児休暇など制度が充実。内定者研修、職種別研修など、教育制度も豊富です。

会社紹介記事

各事業の窓口係（金融・共済・融資）として、来店される組合員・利用者を笑顔でお迎えし、ニーズに合った各種商品・サービスの提案を行います。自分の営業エリアの組合員・利用者宅を車で訪問します。信用事業・共済事業を中心に組合員・利用者のニーズに合った各種商品・サービスの提案を行います。

: 各事業の窓口係（金融・共済・融資）として、来店される組合員・利用者を笑顔でお迎えし、ニーズに合った各種商品・サービスの提案を行います。

: 自分の営業エリアの組合員・利用者宅を車で訪問します。信用事業・共済事業を中心に組合員・利用者のニーズに合った各種商品・サービスの提案を行います。

横浜農業を支え、地域から愛され、頼りにされる存在であり続けます！

JA横浜は人と自然を大切にし、社会の発展と豊かな暮らしの実現に貢献してまいります。	【横浜農業を支えるJAとして】 JA横浜は、横浜市一円をカバーする農業協同組合です。2015年4月にはJA田奈と合併し、「横浜はひとつ、JAもひとつ」を合言葉に事業を展開しています。みなとみらいや横浜中華街など観光都市的なイメージを持つ横浜市ですが、管内農地面積は神奈川県内で最大規模を誇っています。小規模農家も多く、少量多品目の農業が特徴であり、昔から農家の方々が自主的に庭先直売を行い、当組合の直営直売所以外に個人の直売所がおよそ1,000カ所も存在しています。少子高齢化や農業を取り巻く環境の変化を背景にして農業は様々な課題を抱えていますが、都市型農業の持つメリットを活用し、各種農業講座や食農教育の推進、担い手の育成・支援活動、さらには地域活動への取り組みにも注力しています。私たちは、地元で採れた野菜を地域で消費する地産地消の「横浜農業」を支援しています。そして私たちの基本姿勢は3つ。「みなさまから信頼されるJA」「地域から必要とされるJA」「社会に誇れるJA」「農」と「食」をキーワードに、信用事業や共済事業などJAの総合事業を通じて組合員や地域の方々の生活全般を広くサポートしていくことが私たちの役割であり、みなさまの笑顔が私たちのやりがいです。【横浜の街とともに歩み、成長意欲の高い方に期待】そのようなJAの事業を現場の最前線で支えていくのが若手職員です。心を込めたおもてなしや誠実な姿勢で、店舗にお越しいただく方への対応はもちろん、お客様のご自宅や事業所に伺うことも日常の仕事です。職員との会話を楽しみにしてくださる方も多いのです。そのご期待にお応えできるよう、新入職員研修をはじめ、各種階層別研修や資格取得支援制度も充実させて人材育成を行っています。職員一人ひとりの力が組織の成長への原動力であり、大切な財産、そして家族のような存在だと考えています。

JA横浜は人と自然を大切にし、社会の発展と豊かな暮らしの実現に貢献してまいります。

　【横浜農業を支えるJAとして】
JA横浜は、横浜市一円をカバーする農業協同組合です。2015年4月にはJA田奈と合併し、「横浜はひとつ、JAもひとつ」を合言葉に事業を展開しています。
みなとみらいや横浜中華街など観光都市的なイメージを持つ横浜市ですが、管内農地面積は神奈川県内で最大規模を誇っています。小規模農家も多く、少量多品目の農業が特徴であり、昔から農家の方々が自主的に庭先直売を行い、当組合の直営直売所以外に個人の直売所がおよそ1,000カ所も存在しています。少子高齢化や農業を取り巻く環境の変化を背景にして農業は様々な課題を抱えていますが、都市型農業の持つメリットを活用し、各種農業講座や食農教育の推進、担い手の育成・支援活動、さらには地域活動への取り組みにも注力しています。
私たちは、地元で採れた野菜を地域で消費する地産地消の「横浜農業」を支援しています。

そして私たちの基本姿勢は3つ。

「みなさまから信頼されるJA」
「地域から必要とされるJA」
「社会に誇れるJA」

「農」と「食」をキーワードに、信用事業や共済事業などJAの総合事業を通じて組合員や地域の方々の生活全般を広くサポートしていくことが私たちの役割であり、みなさまの笑顔が私たちのやりがいです。

【横浜の街とともに歩み、成長意欲の高い方に期待】
そのようなJAの事業を現場の最前線で支えていくのが若手職員です。心を込めたおもてなしや誠実な姿勢で、店舗にお越しいただく方への対応はもちろん、お客様のご自宅や事業所に伺うことも日常の仕事です。職員との会話を楽しみにしてくださる方も多いのです。
そのご期待にお応えできるよう、新入職員研修をはじめ、各種階層別研修や資格取得支援制度も充実させて人材育成を行っています。職員一人ひとりの力が組織の成長への原動力であり、大切な財産、そして家族のような存在だと考えています。

会社データ

プロフィール	2003（平成15）年4月1日に横浜市内五つのJAが合併して発足し、2015（平成27）年4月にはJA田奈と合併し、市内のJAはひとつになりました。　約377万人の人々が暮らす大都市横浜の中で、これからも地域に根ざした魅力あるJAとして組合員・利用者のニーズに応えていくことが、私たちに課せられた使命だと考えております。
事業内容	■信用事業：貯金、融資、為替など総合金融業務 ■共済事業：生命、建物更生、自動車など各種共済商品の取扱 ■経済事業：農畜産物、肥料、飼料、生産資材、生活資材等の販売 ■営農・生活・相談事業：営農相談、法務・税務相談、資産管理・融資相談など

プロフィール

2003（平成15）年4月1日に横浜市内五つのJAが合併して発足し、2015（平成27）年4月にはJA田奈と合併し、市内のJAはひとつになりました。
　約377万人の人々が暮らす大都市横浜の中で、これからも地域に根ざした魅力あるJAとして組合員・利用者のニーズに応えていくことが、私たちに課せられた使命だと考えております。

事業内容

■信用事業：貯金、融資、為替など総合金融業務
■共済事業：生命、建物更生、自動車など各種共済商品の取扱
■経済事業：農畜産物、肥料、飼料、生産資材、生活資材等の販売
■営農・生活・相談事業：営農相談、法務・税務相談、資産管理・融資相談など

本店郵便番号	241-0821
本店所在地	神奈川県横浜市旭区二俣川1-6-21
本店電話番号	045-414-0014
設立	2003（平成15）年4月1日（横浜市内5つのJAが合併して設立）
出資金	115億円〔2024年（令和6年）3月末〕
職員数	1,345名〔2024年（令和6年）3月末〕
貯金・貸出残高	貯金残高：1兆8,567億円、貸出残高：6,790億円〔2024年（令和6年）3月末〕
事業所	■本店横浜市旭区二俣川1-6-21 ■支店（横浜市内50支店）本郷／本郷東／豊田／川上／舞岡／戸塚／大正／中田／和泉／いずみ野駅前／飯田／中川／緑園都市／原／瀬谷／瀬谷駅前／港南／日野／港南台／上大岡／磯子／杉田／金沢／金沢文庫／港北／小机／日吉／都田／東方／新田／新羽／都筑中川／北山田／山内／荏田／たまプラーザ／中里／たちばな台／新治／二俣川／新桜ケ丘／都岡／白根／神奈川／菅田／鶴見／保土ケ谷／和田町駅前／田奈／長津田 ■センターきた総合センター／みなみ総合センター／営農経済センター／きた地区営農経済センター ■「ハマッ子」直売所たまプラーザ／本郷／みなみ／瀬谷／南万騎が原／中里／都筑中川／四季菜館／舞岡や ■生産資材店舗「メルカート」メルカートきた／メルカートみなみ／メルカートいそご／メルカートかながわ／メルカートつおか／メルカート田奈　○「メルカート」でも「ハマッ子」直売所を設置しております。
単体自己資本比率	13.96%〔2024年（令和6年）3月末〕
関連会社	(株)JA横浜協同サービス

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.4日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	30名	44名	74名
取得者	12名	44名	56名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

40.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 12.2%
  （303名中37名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり採用時研修、職種別研修など充実した研修・教育制度があります。入組後は同じ業務を担当する先輩職員が「OJTトレーナー」として新人職員を指導しています。
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援：600種類の通信教育講座の中から任意に受講し修了した場合、組合で認められた業務に関する講座を受講し修了した場合は、全額援助をしています。資格取得援助：組合で定められた資格を取得した場合、受験料の助成および技能手当を支給します。
メンター制度	制度あり当組合では、人事部人事課の職員が内定から入組後まで継続的にサポートする「メンター制度」を導入しています。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、共立女子大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、島根大学、昭和女子大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、鶴見大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政学院大学、東京農業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞湘北短期大学、神奈川県立かながわ農業アカデミー他多数の大学、短期大学、専門学校より採用しております。もっと見る
採用実績（人数）	2024年実績　39名 2023年実績　74名 2022年実績　47名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、共立女子大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、島根大学、昭和女子大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、鶴見大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政学院大学、東京農業大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
湘北短期大学、神奈川県立かながわ農業アカデミー

他多数の大学、短期大学、専門学校より採用しております。

採用実績（人数）

2024年実績　39名
2023年実績　74名
2022年実績　47名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）