最終更新日:2024/4/26

住友商事マシネックス(株)

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(複合)
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
53億円
事業所
主要オフィス:東京、名古屋、大阪 支店・営業所:神戸、広島、高松、鹿島、新居浜
従業員
466名(2023年4月1日時点)

住友商事マシネックス「挑戦の先へ~SHAPE THE FUTURE~」

会社紹介記事

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住友商事マシネックスは社会・産業インフラ分野の発展を願い、人と社会とテクノロジーをつなぎ、新たな価値を創造し心躍る豊かな未来づくりに貢献します。
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当社で働く人材は多彩で、キャラクターも資質も才能も異なります。

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*挑戦できる場所
少数精鋭の住友商事マシネックスでは、
一人ひとりの担う役割は必然的に大きく、やる気に満ち、
積極的にチャレンジしたいと考える人にとって成長できる環境と言えます。
当社では自ら考え、行動する自律型人材の育成に取り組んでいます。
個々の能力を最大限引き出すべく、現場で求められる専門知識や
提案・交渉スキルの取得を目的としたOJTを軸としたビジネス教育を
展開しています。成長意欲を持ち、変化に対応し、
ビジネスを創造するプロフェッショナルを目指すことのできる職場です。

*人と社会とテクノロジーを繋ぎ、新たな価値を創造する
当社は2024年、「挑戦の先へ ~Shape the Future~」という
キャッチフレーズのもと新たな中期経営計画をスタートさせています。
これは、機械設備の販売とこれに付随するソリューションを提供する
機械専門商社の本質を重要視しながら、グローバルネットワークと
デジタル技術を活用してお客様と社会の新たな価値創造を実現するものです。
創業以来培ってきたお客様との信頼関係、ビジネスノウハウを武器に、
多角的な事業展開を行う住友商事マシネックスだからこそ生み出せる価値で、
産業を支え、持続可能で豊かな社会の実現に貢献していきます。

*ワークスタイル・イノベーション
住友商事マシネックスは将来のビジョンを実現するために、
ワークスタイル・イノベーションに取り組んでいます。
当社は「時間を制し、将来の為の仕事をする」ことを軸に、
ワークライフバランスの推進、多様性への理解、業務効率化や意識改革を図り、社員一人ひとりがやりがいと充実感を持って、より大きな成果を達成するために全力で仕事に取り組める環境を創り出すことを目指しています。

会社データ

事業内容
機械・電機・情報通信・設備分野に関する国内取引及び貿易
本社郵便番号 100-0003
本社所在地 東京都千代田区一ツ橋1-2-2
住友商事竹橋ビル10・11階
本社電話番号 03-4531-3902
設立 1962年2月28日
資本金 53億円
従業員 466名(2023年4月1日時点)
事業所 主要オフィス:東京、名古屋、大阪
支店・営業所:神戸、広島、高松、鹿島、新居浜
売上総利益 96.5億円
海外派遣先 バンコク(子会社:SC Machinex Asia Ltd.)、
上海、広州、ハノイ、ヤンゴン、デュッセルドルフ、デトロイト 他
主要取引先 日本製鉄/住友重機械工業/住友電気工業/UACJ/住友化学/住友電設/住友ベークライト/ニプロファーマ/ADVICSグループ/アサヒビール/三井造船/四国電力/沢井製薬/ヤクルト本社/三菱重工業/三菱電機/高砂熱学工業/大同特殊鋼/JFEスチール/神戸製鋼所/川崎重工業/本田技研工業/日産自動車/ダイキン工業/日新電機/きんでん/関電工/村田機械/オカムラ/京セラ/三機工業/明電舎 他
平均年齢 39.3歳(2023年4月時点)
沿革
  • 昭和37年2月
    • 当社の前身である友精機工(株)設立(本社 大阪市) 
      資本金150万円
  • 平成30年10月
    • 本社を千代田区一ツ橋に移転
  • 令和元年7月
    • 資本金を53億円に増資

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.2時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2022年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 11 20 31
    取得者 6 20 26
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2022年度

    男性

    54.5%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者通信教育
・新入社員集合研修
・プラットホーム研修
・自己研鑽研修
・キャリア研修
・階層別研修
・語学研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
自律学習支援、公的資格取得補助 他
メンター制度 制度あり
指導員制度、OJT制度
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 8 8 16
    2022年 5 10 15
    2021年 10 11 21
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2023年 16 0 100%
    2022年 15 0 100%
    2021年 21 3 85.7%

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知淑徳大学、愛知大学、青山学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、香川大学、金沢大学、関西外国語大学、関西大学、関西学院大学、学習院女子大学、学習院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、甲南女子大学、甲南大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、高崎経済大学、中央大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、同志社女子大学、同志社大学、獨協大学、名古屋市立大学、名古屋大学、南山大学、日本女子大学、日本大学、広島修道大学、広島大学、フェリス女学院大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治学院大学、明治大学、安田女子大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2023年 16名
2022年 15名
2021年 21名
前年度の採用実績(学部・学科) 全学部全学科対象

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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