最終更新日：2025/5/1

(株)トヨタ名古屋教育センター

正社員
既卒可

業種

教育
出版
サービス（その他）
自動車・自動車部品
商社（教育関連）

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 5,000万円（トヨタ自動車(株)全額出資）

売上高: 24億7,000万円（2022年度実績）

従業員: 142名　※2024年3月31日時点

募集人数: 6～10名

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

トヨタ自動車の「交通安全」部門として貢献！自動車学校の運営から教材の出版、交通安全教室まで【人々が安全に暮らせる交通社会】を目指して展開しています。

株式会社トヨタ名古屋教育センターへアクセスいただきありがとうございます！！（2025/05/01更新）

2025年5月1日

安心のトヨタグループです。

会社説明会の追加日程については、現在調整中となります。
決まり次第お知らせいたしますので、エントリーのうえお待ちください。

愛知県でトップクラスの卒業生を誇る中部日本自動車学校。業界のリーディングカンパニーとして安全な暮らしに幅広く貢献しています。誰もが安心してのびのびと働ける環境づくりに力を入れる当社。自動車保険の団体割引制度やトヨタ持株会などトヨタグループならではの充実した福利厚生制度も自慢です。

: 愛知県でトップクラスの卒業生を誇る中部日本自動車学校。業界のリーディングカンパニーとして安全な暮らしに幅広く貢献しています。

: 誰もが安心してのびのびと働ける環境づくりに力を入れる当社。自動車保険の団体割引制度やトヨタ持株会などトヨタグループならではの充実した福利厚生制度も自慢です。

トヨタグループの一員として、「一生無事故」の実現を目指す社会貢献企業です。

「入社後は手厚い研修カリキュラムを設けているため、運転に自信がない方でも全く問題ありません。」（伊藤）	学生の皆さんは「自動車学校」にどんなイメージをお持ちですか？　おそらくほとんどの方が「免許を取るところ」という認識しか持っていないと思います。自動車学校の運営は、それ自体が社会貢献性の高い事業です。自動車学校がなければ、譲り合いの精神などを伝える機会がなく、自動車による悲しい事故が増えることにもつながります。事故のない世の中にする事で社会に広く貢献する。それが当社の目的です。地域の学校に出向いて交通安全教室を開くことも社会貢献の一部ですが、日々の業務を通じて地域の安全を守る、住みよい社会を作ることが私たちの何よりの使命だと考えています。私たちの想いを端的に表しているのが「一生無事故」という言葉です。トヨタ自動車の一事業部が独立する形で1957年（昭和32年）に設立された当社は、「自動車を作るからには、利用する人たちの交通安全に関わらなければならない」というトヨタグループの決意からできあがった会社です。そのため、当社が展開する事業は、すべてこの「一生無事故」の精神に紐づいています。極端に言えば「一生無事故」から外れる事業は取り組むつもりはない。それくらいの強い意志を持って安全を追求し続けているのが当社です。「一生無事故」は、私たちの力だけでは実現できません。そこで、当社が使用する教本・教材を販売し、全国の自動車学校とともに、一生無事故を目指しています。現在、全国1200以上の学校で当社の教本が使われており、そのシェア率は70％（※自社HP 2023年2月参照）を超えています。全国の自動車学校の経営者候補が2年間の研修を受けにくるなど、「自動車学校のリーディングカンパニー」として広く認識されています。また、自動車学校に通う生徒は、ほとんどが10～20代です。そこで、企業向けの安全教育プログラムを提供する「交通教育研究所」を通じて、より幅広い世代の交通安全意識の向上にも力を注いでいます。「100年に一度の変革期」と言われる昨今ですが、自動運転が普及し、自動車を運転する機会が完全になくなることは当分ないでしょう。ただ、時代の変化に対応しながら「一生無事故」の新たなカタチを模索していくことも必要です。【総務部総務課　伊藤誠】

「入社後は手厚い研修カリキュラムを設けているため、運転に自信がない方でも全く問題ありません。」（伊藤）

学生の皆さんは「自動車学校」にどんなイメージをお持ちですか？　おそらくほとんどの方が「免許を取るところ」という認識しか持っていないと思います。自動車学校の運営は、それ自体が社会貢献性の高い事業です。自動車学校がなければ、譲り合いの精神などを伝える機会がなく、自動車による悲しい事故が増えることにもつながります。事故のない世の中にする事で社会に広く貢献する。それが当社の目的です。地域の学校に出向いて交通安全教室を開くことも社会貢献の一部ですが、日々の業務を通じて地域の安全を守る、住みよい社会を作ることが私たちの何よりの使命だと考えています。

私たちの想いを端的に表しているのが「一生無事故」という言葉です。トヨタ自動車の一事業部が独立する形で1957年（昭和32年）に設立された当社は、「自動車を作るからには、利用する人たちの交通安全に関わらなければならない」というトヨタグループの決意からできあがった会社です。そのため、当社が展開する事業は、すべてこの「一生無事故」の精神に紐づいています。極端に言えば「一生無事故」から外れる事業は取り組むつもりはない。それくらいの強い意志を持って安全を追求し続けているのが当社です。

「一生無事故」は、私たちの力だけでは実現できません。そこで、当社が使用する教本・教材を販売し、全国の自動車学校とともに、一生無事故を目指しています。現在、全国1200以上の学校で当社の教本が使われており、そのシェア率は70％（※自社HP 2023年2月参照）を超えています。全国の自動車学校の経営者候補が2年間の研修を受けにくるなど、「自動車学校のリーディングカンパニー」として広く認識されています。また、自動車学校に通う生徒は、ほとんどが10～20代です。そこで、企業向けの安全教育プログラムを提供する「交通教育研究所」を通じて、より幅広い世代の交通安全意識の向上にも力を注いでいます。

「100年に一度の変革期」と言われる昨今ですが、自動運転が普及し、自動車を運転する機会が完全になくなることは当分ないでしょう。ただ、時代の変化に対応しながら「一生無事故」の新たなカタチを模索していくことも必要です。

【総務部総務課　伊藤誠】

会社データ

プロフィール	昭和32年に設立以来、トヨタグループとして交通社会における責任を担っています。愛知県名古屋市に自動車学校を構え、毎年5,000名以上の生徒さんに通っていただいております。心を込めて教育し、安全な交通社会を築くこと。これが我々のモットーです。
事業内容	■自動車学校運営　ー中部日本自動車学校　取得できる免許：第一種普通免許、第二種普通免許、準中型免許、　　　　　　　　　大型二輪免許、普通二輪免許 ■企業向け交通安全教育　ー交通教育研究所　主な業務内容：親子の交通安全教室、小学生の交通安全教室、高校生の交通安全教室、ステップアップ教育、ペーパードライバー教育、企業ドライバー教育、シニアドライバー教育 ■教本・教材販売　ー主な教本・教材：学、科教本、二種運転教本、各種問題集幼児用交通安全教育教材、運転教本、自動二輪教本、外国語教本・問題集、インターネット学科学習システム、二種学科教本、危険予測マスター、各種講習用テキスト、その他各種教材 ■管理部門・各事業の企画/運営サポート・自社WEBサイトの企画/運営・総務/経理/人事/労務

プロフィール

昭和32年に設立以来、トヨタグループとして交通社会における責任を担っています。
愛知県名古屋市に自動車学校を構え、毎年5,000名以上の生徒さんに通っていただいております。
心を込めて教育し、安全な交通社会を築くこと。これが我々のモットーです。

事業内容

■自動車学校運営
　ー中部日本自動車学校
　取得できる免許：第一種普通免許、第二種普通免許、準中型免許、
　　　　　　　　　大型二輪免許、普通二輪免許

■企業向け交通安全教育
　ー交通教育研究所
　主な業務内容：親子の交通安全教室、小学生の交通安全教室、高校生の交通安全教室、
ステップアップ教育、ペーパードライバー教育、企業ドライバー教育、シニアドライバー教育

■教本・教材販売
　ー主な教本・教材：学、科教本、二種運転教本、各種問題集幼児用交通安全教育教材、
運転教本、自動二輪教本、外国語教本・問題集、インターネット学科学習システム、二種学科教本、危険予測マスター、各種講習用テキスト、その他各種教材

■管理部門
・各事業の企画/運営サポート
・自社WEBサイトの企画/運営
・総務/経理/人事/労務

本社郵便番号	466-0812
本社所在地	愛知県名古屋市昭和区八事富士見1737
本社電話番号	052-832-2366
設立	昭和32年5月29日
資本金	5,000万円（トヨタ自動車(株)全額出資）
従業員	142名　※2024年3月31日時点
売上高	24億7,000万円（2022年度実績）
沿革	1957年トヨタ自動車販売(株)の一事業部門「中部日本自動車学校」として設立される。 1960年愛知県公安委員会より指定を受ける。 1963年 (株)トヨタ名古屋教育センター「中部日本自動車学校」として、トヨタ自動車販売(株)より独立。 2007年創立50周年 2017年創立60周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 39.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.2日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	3名	0名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

100%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修 2年・3年次研修社内インターンシップ制度昇格者研修国家資格取得向けの各種研修コーチアプローチファシリテーション研修アンガーマネジメント研修人間力研修運転技術研修　　等
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知教育大学、愛知工科大学、愛知淑徳大学、愛知大学、金沢大学、関西外国語大学、熊本大学、滋賀大学、至学館大学、静岡大学、椙山女学園大学、中京大学、東海学院大学、名古屋音楽大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、広島経済大学、名城大学、山梨学院大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年 2名 2021年 4名 2020年 5名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知教育大学、愛知工科大学、愛知淑徳大学、愛知大学、金沢大学、関西外国語大学、熊本大学、滋賀大学、至学館大学、静岡大学、椙山女学園大学、中京大学、東海学院大学、名古屋音楽大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、広島経済大学、名城大学、山梨学院大学

採用実績（人数）

2022年 2名
2021年 4名
2020年 5名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）