最終更新日：2024/11/14

(株)ユニリタ【東証スタンダード市場上場】

上場企業

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
通信・インフラ
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 13億3,000万円

売上高: 単体：60億9,391万円（2024年3月期実績）

従業員: 連結：668名（2024年3月末現在）単体：292名（2024年3月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ソフトウェアパッケージメーカーとして信頼と実績を誇る上場企業。システムを、社会を止めないデータ活用とシステム運用のプロ集団が国内企業のIT基盤を支えます　

会社紹介記事

本社オフィスがあるのは、JR品川駅に隣接した品川インターシティ。汎用性の高い独自のパッケージソフトは、大手企業を中心に数多くの企業で利用されています。ユニリタは社員同士のコミュニケーションをとても大切にしております。年次や部署関係なく参加出来る社内イベントを多数開催し、風通しの良い環境が特徴です。

: 本社オフィスがあるのは、JR品川駅に隣接した品川インターシティ。汎用性の高い独自のパッケージソフトは、大手企業を中心に数多くの企業で利用されています。

: ユニリタは社員同士のコミュニケーションをとても大切にしております。年次や部署関係なく参加出来る社内イベントを多数開催し、風通しの良い環境が特徴です。

システムを、社会を止めない。データ活用とシステム運用のプロ集団。

	当社は、コンピュータの運用自動化ソフトウェア事業により創業して以来、ITシステムに関わるすべてのお客様と社会に貢献する企業として、経営資源を集中してきました。現代社会ではコンピュータを利用しない企業はありません。また、人々の生活を支える社会インフラにも、ITがフル活用され、１分１秒も停止しない運用が求められます。そのような社会的インフラ、情報システム運用を支えるプロ集団として、当社は「デジタル技術を駆使した社会課題解決の追及」を事業活動の基盤に捉え、「サービスモデルの強化」「お客様の期待を超えるようなサービス対応力」「グループの総合力による新規事業開発」を進めています。当社は、「Create Your Business Value -ITの力で、一歩先の未来を創造する-」をミッションに掲げ、デジタル技術による、持続的な社会の実現に向けて邁進してまいります。

当社は、コンピュータの運用自動化ソフトウェア事業により創業して以来、ITシステムに関わるすべてのお客様と社会に貢献する企業として、経営資源を集中してきました。現代社会ではコンピュータを利用しない企業はありません。また、人々の生活を支える社会インフラにも、ITがフル活用され、１分１秒も停止しない運用が求められます。そのような社会的インフラ、情報システム運用を支えるプロ集団として、当社は「デジタル技術を駆使した社会課題解決の追及」を事業活動の基盤に捉え、「サービスモデルの強化」「お客様の期待を超えるようなサービス対応力」「グループの総合力による新規事業開発」を進めています。
当社は、「Create Your Business Value -ITの力で、一歩先の未来を創造する-」をミッションに掲げ、デジタル技術による、持続的な社会の実現に向けて邁進してまいります。

会社データ

事業内容	（1）プロダクトサービス企業の情報システム部門のシステム運用業務（自動化、帳票、メインフレーム）を支えるサービスに特化し、社会基盤を支えるお客様へ、常に付加価値の高いサービスを持続的に提供しています。自社開発の強みを活かし、所有型（オンプレミス）と利用型（クラウド）双方のニーズに対応しています当社の製品やサービスを安心・安全にご利用いただくためにお客様のことを深く理解し、高い品質とホスピタリティのあるサポートを提供しています。（2）クラウドサービス IT活用で業務の効率化や合理化を支援する「IT活用クラウド」と、ビジネスの成長を促し、新しいサービスの創出を支援する「事業推進クラウド」、そしてデータサイエンスや社会課題解決を支援する「ソーシャルクラウド」の領域別に、各種クラウドサービスを提供しています。一次産業活性化、地方創生などの社会課題から新ビジネスの創造や多様な働き方への対応などに代表する事業課題、自動化、効率化、コスト削減などのIT課題の解決を支援しています。（3）プロフェッショナルサービスデータ・プロセス・サービスの３つのマネジメント領域におけるプロフェッショナルなサービスの提供を軸に、コンサルティングから企画、設計、各種サービスの導入支援、システムインテグレーション、アウトソーシングまでをワンストップで提供し、お客様のDX推進を強力にサポートしています。常にお客様の目線に立ち、お客様の様々な事情を含めた企画、提案が行えるプロフェッショナルとして、高い評価をいただいています。

事業内容

（1）プロダクトサービス
企業の情報システム部門のシステム運用業務（自動化、帳票、メインフレーム）を支えるサービスに特化し、社会基盤を支えるお客様へ、常に付加価値の高いサービスを持続的に提供しています。
自社開発の強みを活かし、所有型（オンプレミス）と利用型（クラウド）双方のニーズに対応しています
当社の製品やサービスを安心・安全にご利用いただくためにお客様のことを深く理解し、高い品質とホスピタリティのあるサポートを提供しています。

（2）クラウドサービス
IT活用で業務の効率化や合理化を支援する「IT活用クラウド」と、ビジネスの成長を促し、新しいサービスの創出を支援する「事業推進クラウド」、そしてデータサイエンスや社会課題解決を支援する「ソーシャルクラウド」の領域別に、各種クラウドサービスを提供しています。
一次産業活性化、地方創生などの社会課題から新ビジネスの創造や多様な働き方への対応などに代表する事業課題、自動化、効率化、コスト削減などのIT課題の解決を支援しています。

（3）プロフェッショナルサービス
データ・プロセス・サービスの３つのマネジメント領域におけるプロフェッショナルなサービスの提供を軸に、コンサルティングから企画、設計、各種サービスの導入支援、システムインテグレーション、アウトソーシングまでをワンストップで提供し、お客様のDX推進を強力にサポートしています。
常にお客様の目線に立ち、お客様の様々な事情を含めた企画、提案が行えるプロフェッショナルとして、高い評価をいただいています。

本社郵便番号	108-6029
本社所在地	東京都港区港南2-15-1　品川インターシティA棟29階
本社電話番号	03-5463-6385
設立	1982年5月24日
資本金	13億3,000万円
従業員	連結：668名（2024年3月末現在）単体：292名（2024年3月末現在）
売上高	単体：60億9,391万円（2024年3月期実績）
業績	単体　　　　　売上　　　　　　経常利益 2024年3月期　60億9,391万円　4億8,844万円 2023年3月期　58億7,992万円　4億8,125万円 2022年3月期　56億7,290万円　6億239万円 2021年3月期　58億3,982万円　5億6,058万円 2020年3月期　59億2,291万円　5億7,752万円
事業所	東京本社：東京都港区名古屋営業所：名古屋市西区
平均給与	701万円(2024年3月末:年間給与平均)
平均年齢	40.1歳(2024年3月末時点)
関連会社	(株)ビーエスピーソリューションズ備実必(上海)軟件科技有限公司 (株)ヒューアップテクノロジー (株)データ総研 (株)ユニ・トランド (株)ユニリタプラス (株)無限 (株)ユニリタエスアール
社内の由来	社名には、当社の行動指針にもある「ユニーク」な発想と「利他」の精神で事業を展開し、お客様と社会に貢献していくという想いを込めています。ベストではなく、ユニークさを基本に据え、「お客様の利益の尊重」＝「利他」に貢献するため、自らがそれに相応しい力を備える。私たちは、そのための努力を惜しまない企業を目指しています。
経営理念	私たちは、しなやかなITを使い、社会の発展とより良い未来の創造に貢献する企業を目指します。【行動指針】１）ユニーク私たちは、ITの先導役として、ユニークな発想で、これまでにない製品やサービスを提供します。２）誠実私たちは、企業として永続するために、すべてのステークホルダーに対して、誠実であり続けます。３）利他私たちは、お客様の利益に資する「利他」の精神で行動します。４）変化・挑戦私たちは、変化に敏感に対応し、未知の事に挑戦し続けます。同時に、失敗から学ぶ逞しい精神を大切にします。５）結束私たちは、無難な判断を排し、納得するまで議論を尽くします。そして、目標達成に向かった心をひとつにし、結果を出します。６）グローバル私たちは、世界中の国や地域の文化、慣習を尊重し、ともに働き、ともに学び、地域の発展に貢献します。７）凛私たちは、企業人として法令と社会ルールを遵守し、凛としてしなやかに行動します。
ユニリタグループの強み	ユニリタは「システム運用」と「データ活用」に強い、日本に数少ない独立系の自社開発ソフトウェアメーカーです。挑戦することにこだわりを持って、企画・設計から、開発、システム構築、運用、保守までのすべてをワンストップで行い、質の高いＩＴサービスを提供できるのが強みです。 1982年設立と40年以上続くIT企業で、現在は、３つの社会課題である「働き方改革」「地方創生」「一次産業活性化」にフォーカスし、いずれもデータとITを活用した事業モデルを作り上げるべく取り組んでいます。
教育プログラムについて	ユニリタでは、新卒入社の社員に向けて体系的・実践的な3つの教育プログラムを実施しています。このプログラムで大切にしているのは、「自ら学び、成長する」力を養うこと。これから始まる長い社会人人生を、自ら学び、行動し、自分の力で切り拓けるように。ただ「教えてもらう」だけでなく、課題解決や実践を通して、社会人としてより早く自立できる力の獲得をサポートします。 STEP1　ビジネス基礎研修(約1か月) ビジネスマナーなどの社会人としての基礎知識、 ITに関する基礎知識、ユニリタの企業理念を学びます STEP2　【技術職向け】技術研修(約5か月) ソフトウェア開発業務に関する知識やプログラミング言語の基礎等を学びチームで1つのアプリを完成させます STEP2　【営業職向け】営業研修(約5か月) 先輩社員が1対1でサポート営業の実践的な知識やノウハウを学びます STEP3　配属約6カ月間の研修が終わると、各部署に配属が決定。その後は、各部署で実践を通しながら、早期に１人前になれるように経験を積んでいきます。
福利厚生について	【フルフレックスタイム制】 1日7.5時間×会社が定めた就業日の日数を月次標準勤務時間とするフルフレックスタイム制を導入しています。就業可能時間は平日の午前5時から午後10時までの時間帯でコアタイム無しのフルフレックスタイム制です。 1日6時間を超える勤務をする場合、1時間の休憩を付与しています。業務やワークライフバランスの状況に合わせて、柔軟な働き方が可能です。【リモートワーク補助】リモートワークが定着し、それに伴う業務環境の負荷を考慮し、従業員の生産性・健康の観点から、ご自身の最適なリモート環境を整える制度です。付与されたポイント内での備品のレンタル、電気代・通信費の精算を行えます。【アプデワーク】(副業兼業の一部解禁) 社員の皆さんが、自身の成長のために、多様性と付加価値のある働き方にチャレンジすることを推奨しています。その取り組みの1つとして、社外での副業兼業を一部解禁しています。また、この取り組みを「自分自身をアップデートしていくこと（自己成長していくこと）」をイメージして、「アプデワーク」と名付けます。【社長のおごり自販機】「社長のおごり自販機」とは、ICチップが内蔵された専用シールを2人同時に自販機にかざすことで無料で飲料品を購入することができるサービスです。【同好会活動】各同好会活動を通じて、グループ会社を含む全社員の相互コミュニケーションを図ることにより、連携を強化し業務の効率化を図ることを目的として、活動費の補助をしています。 noteでも福利厚生についてより分かりやすく紹介しております。 https://note.com/isola_olive/n/nde38881e49d8
株主構成	光通信(株)　7.51% ユニリタ社員持株会　6.40% (株)ビジネスコンサルタント　5.81% (株)リンクレア　5.61% (株)三菱UFJ銀行　4.95% (株)クエスト　3.62% (株)みどり会　3.56% 三菱UFJ信託銀行(株)　3.36% (株)アイネット　3.30% 日本情報産業(株)　3.30%
沿革	1982年コンピュータの運用自動化パッケージソフト「A-AUTO」を米国市場で販売する目的でスリービー株式会社を設立 1987年スリービー株式会社を株式会社ビーエスピーに商号変更 1988年株式会社ソフトウェア・エージー・オブ・ファーイースト（1996年、株式会社ビーコンインフォメーションテクノロジーに商号変更。2015年4月、当社と合併）と海外販売代理店契約締結 1993年株式会社ソフトウエア・エージー・オブ・ファーイーストのITシステム運用関連の事業を継承し本格的な事業活動を開始 1996年名古屋事業所開設 2001年株式会社ビーエスピーソリューションズを設立 2003年本社を東京都港区港南（現本社所在地）に移転 2006年ジャスダック証券取引所（現、東証JASDAQ市場）に株式上場 2008年中国において、備実備（上海）軟件科技有限公司（略称、BSP上海）を設立 2012年株式会社クエストと資本・業務提携 2014年ソフトウェア・エー・ジー株式会社とパートナー契約締結株式会社ビーコンインフォメーションテクノロジーを連結子会社化 2015年株式会社ビーコンインフォメーションテクノロジーを吸収合併株式会社ユニリタに商号変更（4月） 2016年株式会社ユニ・トランドを設立 2017年株式会社アイネットと資本・業務提携株式会社ユニリタプラスを設立 2018年株式会社無限を連結子会社化株式会社ビジネスアプリケーションを子会社化 2019年トライポッドワークス株式会社と資本提携 2020年株式会社ユキヤマと資本・業務提携 2021年子会社の株式会社ビーアイティ・サポートを株式会社ユニリタエスアールへ商号変更 2022年子会社の株式会社アスペックスが株式会社ビジネスアプリケーションを吸収合併株式会社ヒューアップテクノロジーへ商号変更 2024年株式会社ビーティスを吸収合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.2年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	11名	5名	16名
取得者	6名	5名	11名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

54.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.1%
  （33名中3名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後、はじめに集中的な全新入社員の集合研修を行います。この期間は各現場の役員、マネージャーや先輩社員が講師となって行う実体験型研修となっています。（オンライン研修を組み合わせる場合もあり）初期の研修では、知識・技術だけでなく、社会人としてのしっかりした考え方やスタンスといったヒューマンスキル向上に特に力を入れ、営業同行など実際にお客様先へ訪問し、名刺交換や会社紹介などを実践していただきます。集合研修が終わると、本格的な技術研修が始まります。技術研修の集大成として自分たちで決めたサービスを開発し、社内へ向けて発表することで、その成果を確かめることができます。その後、配属先が発表となり、各配属先で研修を行っています。（研修機関、研修内容は各配属先によって異なります）その以外にも基礎研修、職種別専門研修（社外講習受講を含む）などもあり、頻繁に自主的な社内勉強会「ユニリタアカデミー」も実施されており、部署を超えて知識・技術の向上に努めています。
自己啓発支援制度	制度あり社員のキャリアアップ・スキルアップ・新技術取得のために自ら学ぼうとする社員に対して、資格取得を応援しています。そのため、社員の資格取得に対して「資格取得の受験料補助（6,000円～）」や「資格取得時の報酬金支給（20,000～200,000円）」という支援制度があります。社指定の研修の受講費用について、会社からの補助が受けられます。対象資格の一例：ITパスポート、システムアーキテクト、データベーススペシャリスト、プロジェクトマネージャ、基本情報技術者、応用情報技術者、情報セキュリティマネジメント、ITサービスマネージャー、ITストラテジストなど
メンター制度	制度あり部署に配属後は、各自に先輩社員が指導役として１人つきます。メンターとして、仕事全般のフォローを行い、何でも気軽に相談できる信頼関係を築いていきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり当社では、運用のProになるためには多種多様なシステムやプロセスに携わることが重要と考えており、社員一人ひとりの指向性や知識・経験にあわせて常にチャレンジできるよう支援体制を強化する必要があると認識しています。キャリア形成やローテーションを型にはめて考えるのではなく、個人のオーダーメイドをグループ会社を含めた中でキャリア形成の選択肢が持てるような風土、体制づくりを進めていきます。一例ではありますが、参考までに次のような制度もあります。 ●奨学金制度当社および各部門の戦略目標に沿った社員のキャリアアップ・スキルアップに繋がるキャリア形成研修に必要となる学費等を会社が支援します。これまでの適用事例）・MBA（経営修士）資格取得支援・社会保険労務士資格取得支援・法務関連スキルアップ研修など
社内検定制度	制度あり ●契約スキル検定（主催：当社法務部）ビジネスにおいて必要とされる契約知識に関するレベルを確認することを目的としています。 ●文章読解・作成能力検定（主催：日本漢字能力検定協会）社会人として求められる文章でのコミュニケーション力や論理的思考力を高め、ビジネスの様々な局面で必要な文章力を伸ばしていくことを目的としています

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、関東学院大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、筑波大学、東海大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京農工大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、北海道大学、横浜市立大学、琉球大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山県立大学、沖縄大学、お茶の水女子大学、学習院女子大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原簿記学校、大原医療秘書福祉保育専門学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、日本電子専門学校、日本工学院専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、専門学校サンテクノカレッジ＜海外大学＞アリゾナ州立大学、サンディエゴシティカレッジ、州立ノーザンケンタッキー大学、フロリダ工科大学、テキサス州立ノーステキサス大学、米国州立セントラルオクラホマ大学もっと見る
採用実績（人数）	2019年　　17名 2020年　　25名 2021年　　18名 2022年　　12名 2023年　　7名 2024年　　8名

採用実績（学校）

＜大学院＞
亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、関東学院大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、筑波大学、東海大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京農工大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、北海道大学、横浜市立大学、琉球大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山県立大学、沖縄大学、お茶の水女子大学、学習院女子大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎商科大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、松山大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原簿記学校、大原医療秘書福祉保育専門学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、日本電子専門学校、日本工学院専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、専門学校サンテクノカレッジ

＜海外大学＞
アリゾナ州立大学、サンディエゴシティカレッジ、州立ノーザンケンタッキー大学、フロリダ工科大学、テキサス州立ノーステキサス大学、米国州立セントラルオクラホマ大学

採用実績（人数）

2019年　　17名
2020年　　25名
2021年　　18名
2022年　　12名
2023年　　7名
2024年　　8名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）