最終更新日：2025/3/1

(株)高島屋

正社員
既卒可
上場企業

業種

百貨店

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 660億2,500万円

営業収益: 4,661億円（連結）3,130億円（単体）　※2024年2月期 ※「収益認識に関する会計基準」を適用しております。

従業員: 10,768名（連結）6,845名（単体）※2024年2月末時点

募集人数: 51～100名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

「いつも、人から。」を経営理念に掲げ、全ての発想と行動の原点は「人」という考えのもと、200年企業にむけて、国内・国外で様々なチャレンジを進めていきます。

【高島屋から皆様へ】2026年度新卒採用のエントリーを受付中です！（2025/02/12更新）

伝言板画像

この度は、高島屋のページをご覧いただき、ありがとうございます。
2026年度新卒採用のエントリーを受付中です。
エントリーをしていただくには、「プレエントリー」と「本エントリー」の2つのステップがあります。

(1)【マイナビ】か【高島屋　採用HP】のどちらかからプレエントリーをしてくだい。

(2)今後様々な情報をお届けする「マイページ」の案内をお送りします。そちらでご案内している「エントリーシート」を提出いただくと本エントリー完了です。

高島屋について詳しくは、採用ホームページ上に案内していますのでご覧ください。

○採用ホームページURL
http://www.takashimaya.co.jp/corp/Saiyou/freshman/index.html

高島屋人事部採用担当

キャリア

入社後は販売等の売場運営の知識・スキルを習得した後、希望や適性に応じ様々な職務を経験できます。
制度・働き方

研修や自己啓発支援制度など、様々な教育・研修制度があり、時短勤務や育休などの制度も充実しています。

会社紹介記事

「いつも、人から。」200年企業にむけ、「人」を原点にチャレンジを続けています。

2025年に創業195年目を迎えた高島屋。創業以来培ってきた「おもてなしの心」や「文化の発信」など、「変えてはならないもの」と、時代の変化やお客様のニーズの変化に対応すべく「新しくするべきもの」を明確にし、200年企業にむけて従業員一人ひとりが着実に実践していきます。【グループ総合戦略「まちづくり」】グループ総合戦略「まちづくり」により、消費環境の変化や、消費者の価値観・ニーズの多様化に対応し、お客様満足を追求していきます。まちづくり戦略には、「街のアンカーとしての役割発揮」と「館の魅力最大化」という2つの考え方があります。 ◇街のアンカーとしての役割発揮集客力のある商業施設をつくることで、人の流れを新たにつくり、街をより賑わいさせるという、アンカーとしての役割を発揮します。そして、地域社会と共生し続けることを目指すものです。 ◇館の魅力最大化百貨店を中心に、グループのノウハウを結集し、お客様満足を追求した独自の次世代商業施設づくりを行うことです。こうした「まちづくり」を通して、お客様のライフタイムバリューの最大化や、高島屋グループとしての持続的な成長を実現しています。

2025年に創業195年目を迎えた高島屋。

創業以来培ってきた「おもてなしの心」や「文化の発信」など、「変えてはならないもの」と、時代の変化やお客様のニーズの変化に対応すべく「新しくするべきもの」を明確にし、200年企業にむけて従業員一人ひとりが着実に実践していきます。

【グループ総合戦略「まちづくり」】
グループ総合戦略「まちづくり」により、消費環境の変化や、消費者の価値観・ニーズの多様化に対応し、お客様満足を追求していきます。
まちづくり戦略には、「街のアンカーとしての役割発揮」と「館の魅力最大化」という2つの考え方があります。

◇街のアンカーとしての役割発揮
集客力のある商業施設をつくることで、人の流れを新たにつくり、街をより賑わいさせるという、アンカーとしての役割を発揮します。そして、地域社会と共生し続けることを目指すものです。

◇館の魅力最大化
百貨店を中心に、グループのノウハウを結集し、お客様満足を追求した独自の次世代商業施設づくりを行うことです。

こうした「まちづくり」を通して、お客様のライフタイムバリューの最大化や、高島屋グループとしての持続的な成長を実現しています。

会社データ

プロフィール	1831年に創業し、2025年に創業195年目を迎える高島屋。国内では17店舗（百貨店区画13店舗、グループ商業施設含む）を東西にバランスよく配置。海外5店舗（百貨店区画4店舗、グループ商業施設含む）とともに、全国に、世界に、発信の場を広げています。中でも、日本橋（東京）・新宿・横浜・大阪・京都という東西の主要都市に大型店を複数配置していることが強みの1つです。高島屋は、長い歴史の中で「進取の精神」というDNAのもと、国内初・業界初の挑戦を重ね、時代のニーズに応えてきました。これからもお客様から選ばれるために、百貨店の新たな可能性を求めて、挑戦を続けていきます。創業200年企業へ向け、チャレンジ精神を持ち、常に変化を起こし続けられる方、一緒に新しい時代を築いていきましょう！
事業内容	百貨店業、法人事業、通信販売事業、グループ事業グループのコア事業である百貨店業を中心に、商業開発業、金融業、建設業など連結子会社によるグループ経営を通じて安定的に成長し続けることを目指し、グループ総合戦略「まちづくり」のもと、国内百貨店13店舗、海外百貨店4店舗を含む、22のグループ商業施設を展開しています。

プロフィール

1831年に創業し、2025年に創業195年目を迎える高島屋。
国内では17店舗（百貨店区画13店舗、グループ商業施設含む）を東西にバランスよく配置。海外5店舗（百貨店区画4店舗、グループ商業施設含む）とともに、全国に、世界に、発信の場を広げています。
中でも、日本橋（東京）・新宿・横浜・大阪・京都という東西の主要都市に大型店を複数配置していることが強みの1つです。
高島屋は、長い歴史の中で「進取の精神」というDNAのもと、国内初・業界初の挑戦を重ね、時代のニーズに応えてきました。
これからもお客様から選ばれるために、百貨店の新たな可能性を求めて、挑戦を続けていきます。創業200年企業へ向け、チャレンジ精神を持ち、常に変化を起こし続けられる方、一緒に新しい時代を築いていきましょう！

事業内容

百貨店業、法人事業、通信販売事業、グループ事業
グループのコア事業である百貨店業を中心に、商業開発業、金融業、建設業など連結子会社によるグループ経営を通じて安定的に成長し続けることを目指し、グループ総合戦略「まちづくり」のもと、国内百貨店13店舗、海外百貨店4店舗を含む、22のグループ商業施設を展開しています。

本社郵便番号	542-8510
本社所在地	大阪市中央区難波5-1-5
本社電話番号	06-6631-1101
創業	1831年1月10日
会社設立	1919年8月20日
資本金	660億2,500万円
従業員	10,768名（連結）6,845名（単体）※2024年2月末時点
営業収益	4,661億円（連結）3,130億円（単体）　※2024年2月期 ※「収益認識に関する会計基準」を適用しております。
営業利益	459億円（連結）196億円（単体）※2024年2月期
事業所	大阪店、京都店、日本橋店（東京）、新宿店、横浜店など関東・関西各店舗
関連会社	(株)エー・ティ・エー、高島屋ファイナンシャル・パートナーズ（株）、(株)センチュリーアンドカンパニー、(株)アール・ティー・コーポレーション、高島屋スペースクリエイツ(株)、東神開発(株)など
平均年齢	49.1歳（2024年2月末時点）
平均勤続年数	25.4年（2024年2月末時点）
沿革	1831年創業 1919年会社設立 1922年大阪に7階建て約1万平米の新店舗建設。近代的百貨店経営の始まり。 1931年創業100周年を迎える。各地に10銭均一店(10銭ストア)開設。 1950年東京店屋上に象の高子ちゃん来る。日本橋高島屋の集客アイデアが話題に。 1951年百貨店で初めて北海道主催による北海道物産展を開催。 1952年バラの包装紙になる(これ以後、バラの花が高島屋のシンボルとなる)。 1956年戦後初めての海外催「イタリアンフェア」を各店で開催。 1959年外国人デザイナーとの契約として、日本で初めてピエールカルダンとのライセンス契約を結ぶ。 1969年日本で初めての郊外型ショッピングセンター「玉川高島屋S・C」がオープン。 1993年シンガポールへ出店。「シンガポール高島屋S.C.」オープン。 1996年「タカシマヤタイムズスクエア(新宿)」オープン。 2000年「ジェイアール名古屋タカシマヤ」オープン。 2002年「いよてつ高島屋」オープン。 2004年日本橋高島屋　全館リニューアルオープン。 2009年日本橋店本館が百貨店建築としては初めて国の重要文化財に指定。 2010年 3月　大阪店増床リニューアル第1期オープン。 9月　大阪店増床リニューアル第2期オープン。 2011年創業180周年。 2012年上海高島屋開業。 2016年ベトナム・ホーチミンに「サイゴンセンター/ホーチミン高島屋」オープン。 2018年タイ・バンコクに「サイアム高島屋」オープン。 2019年「日本橋高島屋S.C.」グランドオープン。 2021年創業190周年。高島屋東別館(大阪・浪速区)が国の重要文化財に指定。 2023年「京都高島屋S.C.」グランドオープン。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 25.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 5.2時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.3日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2022年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	38名	56名	94名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2022年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 33.7%
  （1149名中387名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり高島屋では一人ひとりの意欲を高めて、より高い成果に結びつけ、個人と会社の成長につなげることを目指しています。キャリアステップに応じ様々な研修を用意しています。【新入社員研修】ビジネスマナーや社会人としての心構えをはじめ、接客・販売の基本や物流の仕組みについて学ぶプログラムなど様々な経験を通じて、学生から社会人への意識付けとともにビジネススキルを習得していただきます。【職務別研修】バイヤー、マネジャー、営業担当などそれぞれの職務ごとに必要な能力を向上させる研修プログラムを用意しています。【マインドセットメニュー】入社時、進級時、特定の年代など、キャリアアップのタイミングやライフステージに合わせて実施する、成長意欲や業務遂行意欲の喚起を目的としたメニューがあります。（例）・入社1年次フォロー研修　・キャリアプランセミナーなど【社外研修・eラーニング】各職務の専門知識やスキルを習得することを目的に特定の社外研修やeラーニングの受講制度があります。【次世代人材育成メニュー】次世代を担う能力伸長を加速すべき人材や、成長・貢献意欲の高い人材育成を効果的に促進するメニュー。適性等を踏まえ効果的に能力伸長を図る「選抜型プログラム」と、自発的な成長意欲を促し支援する「公募型プログラム」を設けています。
自己啓発支援制度	制度あり各職務の専門知識やスキルの習得を目的とした社外研修やeラーニング、通信教育受講などへの支援制度があります。また、その知識・スキル保有が有効と考えられる資格を社内認定ライセンスとし、一定の条件のもと奨励金が支給されます。
メンター制度	制度あり一人ひとりが自律的にキャリアに向き合い、キャリアビジョンを描くことを目標に入社4年目の若手社員と入社10年目前後の社員がペアを組みメンター制度を実施しています。同じ職場のメンバーではなく、他部門の先輩とペアを組むことで、新たな視点から自身をみつめなおし、成長に繋げています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり【キャリアプランセミナー】 40歳のタイミングで自身の仕事の棚卸しを行い、今後のキャリアプランを考える機会を設けています。
社内検定制度	制度あり【社内認定ライセンス】各部署に応じて必要なスキルを身に付けていただける社内認定ライセンス制度があります。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜大学＞愛知淑徳大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、首都大学東京、上智大学、女子美術大学、杉野服飾大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京理科大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、一橋大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞文化服装学院、東京モード学園もっと見る
採用実績（人数）	2024年度　35名 2023年度　28名 2022年度　15名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、同志社大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、首都大学東京、上智大学、女子美術大学、杉野服飾大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京理科大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、日本大学、一橋大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
文化服装学院、東京モード学園