最終更新日：2024/8/1

イノテック(株)

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
商社（電子・電気機器・OA機器）

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 105億1,715万円（2023年9月末）

売上高: <連結>386億2,976万円　<単体>165億3,783万円　（2023年3月期）

従業員: <連結>1,768名　<単体>217名　（2023年9月末）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

大手メーカーのモノづくりを支援するメーカー機能・商社機能の両方を持つ会社

会社紹介記事

JR新横浜駅近くに建つ、地上14階建てのイノテックビル。ガラス張りの洗練されたイメージを醸し出す建物から、次世代につながる技術が次々と生まれている。生活に欠かせないさまざまな電子機器と深い関わりのある同社。お客さま満足を真摯に考え、より精度の高い技術を提供し続けるために、日々の挑戦は欠かせない。

: JR新横浜駅近くに建つ、地上14階建てのイノテックビル。ガラス張りの洗練されたイメージを醸し出す建物から、次世代につながる技術が次々と生まれている。

: 生活に欠かせないさまざまな電子機器と深い関わりのある同社。お客さま満足を真摯に考え、より精度の高い技術を提供し続けるために、日々の挑戦は欠かせない。

ハイレベルのエレクトロニクスを提供し、企業そして社会に貢献していきたい

「常に考えているのは、社員とその家族の幸せ」と語る大塚社長。恵まれた環境の中、時代のニーズに見合う仕事に打ち込める。それがイノテックである。	イノテックは欧米の優れた技術を輸入して日本企業に向けて販売する商社として創業し、現在では自社で製品開発を行うメーカーとしての機能も拡充してきました。自社開発の半導体テスターやCPUボードなどのハードウェア、米国半導体設計用ソフトウェア、エレクトロニクス機器のノイズ解析サービスなどを、半導体、自動車、産業機器を製造する各種メーカーに提供しています。当社の経営理念の中に「エレクトロニクス・ビジネスを通じて、人々の生活を豊かで快適なものにし、『未来社会に貢献』する」とあるように、当社の業務を通じて顧客満足はもちろん、社会貢献という面にも、よりいっそう注力していくつもりです。特に時代が求めるIoT技術の開発において、自動運転や各業界で進むDX、メタバースなど、様々な面で当社およびグループ会社が直接的・間接的に貢献できる存在になろうとしています。当社で働く社員一人ひとりには、技術、営業、コーポレート、アシスタントのそれぞれの役割においてプロフェッショナルであってほしいと望んでいます。例えば、文系出身でも技術に関する知識を継続的に身に付けることで、長きにわたって活躍している社員も多数在籍しています。また、海外ベンダーとのコミュニケーション時は日本語以外を求められることもあり、業務に必要な語学力については最初は苦手意識を持っている社員でも、時間を掛けて日々努力することで克服していっています。自主的に学んでいく姿勢があれば、未経験からでもプロフェッショナルへと成長できる環境が整っています。社員には、当社の一員としての誇り、そして高いモチベーションを持って仕事をしてもらえるよう、従業員エンゲージメントの向上を目指した取り組みを継続的に行っています。永年にわたり勤務する社員に向けた報奨制度や、インセンティブにつながる譲渡制限付株式、J-ESOP（株式給付信託）、ほかにも入社5年目までを対象とする借り上げ社宅制度や社員の学習意欲向上を促すための語学学習費補助も行っています。こういった福利厚生の充足も、社員の声に耳を傾けながら常に考えています。＜代表取締役社長　大塚信行＞

「常に考えているのは、社員とその家族の幸せ」と語る大塚社長。恵まれた環境の中、時代のニーズに見合う仕事に打ち込める。それがイノテックである。

イノテックは欧米の優れた技術を輸入して日本企業に向けて販売する商社として創業し、現在では自社で製品開発を行うメーカーとしての機能も拡充してきました。自社開発の半導体テスターやCPUボードなどのハードウェア、米国半導体設計用ソフトウェア、エレクトロニクス機器のノイズ解析サービスなどを、半導体、自動車、産業機器を製造する各種メーカーに提供しています。

当社の経営理念の中に「エレクトロニクス・ビジネスを通じて、人々の生活を豊かで快適なものにし、『未来社会に貢献』する」とあるように、当社の業務を通じて顧客満足はもちろん、社会貢献という面にも、よりいっそう注力していくつもりです。特に時代が求めるIoT技術の開発において、自動運転や各業界で進むDX、メタバースなど、様々な面で当社およびグループ会社が直接的・間接的に貢献できる存在になろうとしています。

当社で働く社員一人ひとりには、技術、営業、コーポレート、アシスタントのそれぞれの役割においてプロフェッショナルであってほしいと望んでいます。例えば、文系出身でも技術に関する知識を継続的に身に付けることで、長きにわたって活躍している社員も多数在籍しています。また、海外ベンダーとのコミュニケーション時は日本語以外を求められることもあり、業務に必要な語学力については最初は苦手意識を持っている社員でも、時間を掛けて日々努力することで克服していっています。自主的に学んでいく姿勢があれば、未経験からでもプロフェッショナルへと成長できる環境が整っています。

社員には、当社の一員としての誇り、そして高いモチベーションを持って仕事をしてもらえるよう、従業員エンゲージメントの向上を目指した取り組みを継続的に行っています。永年にわたり勤務する社員に向けた報奨制度や、インセンティブにつながる譲渡制限付株式、J-ESOP（株式給付信託）、ほかにも入社5年目までを対象とする借り上げ社宅制度や社員の学習意欲向上を促すための語学学習費補助も行っています。こういった福利厚生の充足も、社員の声に耳を傾けながら常に考えています。

＜代表取締役社長　大塚信行＞

会社データ

事業内容	■自社製テストシステム、組込みボードの開発、販売 ■半導体設計用（EDA)ソフトウェアの販売 ■メディアワークフロー向け品質検証ソフトウェア、ストレージの販売 ■ノイズ解析、モデルベース開発のコンサルティング『エレクトロニクスビジネスを通じて、人々の生活を豊かで快適なものにし、「未来社会に貢献」する』イノテックは、お客様の課題を見つけ出し、最適なソリューションをご提供しています。 ◆メーカー機能テストシステム（半導体が良品か不良品かを判断する製品）や組込みボード（鉄道・産業機器向けの高性能・高い耐久性のコンピューターボード製品）を自社で製品開発しています。 ◆商社機能 EDA（半導体を設計するためのソフトウェア）や、電子部品などの輸入・販売を通して、パートナー企業の製品開発サポートを行っています。

事業内容

■自社製テストシステム、組込みボードの開発、販売
■半導体設計用（EDA)ソフトウェアの販売
■メディアワークフロー向け品質検証ソフトウェア、ストレージの販売
■ノイズ解析、モデルベース開発のコンサルティング

『エレクトロニクスビジネスを通じて、人々の生活を豊かで快適なものにし、「未来社会に貢献」する』
イノテックは、お客様の課題を見つけ出し、最適なソリューションをご提供しています。

◆メーカー機能
テストシステム（半導体が良品か不良品かを判断する製品）や組込みボード（鉄道・産業機器向けの高性能・高い耐久性のコンピューターボード製品）を自社で製品開発しています。

◆商社機能
EDA（半導体を設計するためのソフトウェア）や、電子部品などの輸入・販売を通して、パートナー企業の製品開発サポートを行っています。

本社郵便番号	222-8580
本社所在地	神奈川県横浜市港北区新横浜3-17-6
本社電話番号	045-474-9002
設立	1987年1月
資本金	105億1,715万円（2023年9月末）
従業員	<連結>1,768名　<単体>217名　（2023年9月末）
売上高	<連結>386億2,976万円　<単体>165億3,783万円　（2023年3月期）
事業所	■本社（神奈川県横浜市港北区新横浜3-17-6）
主な取引先	岡谷エレクトロニクス(株)、キオクシア(株)、サンケン電気(株)、サンディスク(株)、ソニー(株)、Zhejiang Chip Sunshine Equipment Technology Co., Ltd. 、(株)デンソー、(株)東芝、マツダ(株)、(株)瑞穂、三菱電機(株)、三菱電機トレーディング(株)、ミツミ電機(株)、(株)メガチップス、(株)リコー、ローム(株)　等（50音順で表示）
関連会社	■アイティアクセス(株) ■三栄ハイテックス(株) ■(株)レグラス ■ガイオ・テクノロジー(株) ■(株)モーデック ■STAr Technologies, Inc. ■INNOTECH FRONTIER, Inc.
沿革	1987年1月東京都新宿区に会社設立。 1987年7月米国SDA社（現Cadence社）製ASIC設計用CAD/CAEシテムの販売を開始。 1994年3月シーティーシー・コンポーネンツシステムズ(株)の全株式を取得し、子会社［イノマイクロ(株)］とする。 2000年4月アイティアクセス(株)を設立。 2002年3月三栄ハイテックス(株)の全株式を取得し、子会社とする。 2002年4月イノマイクロ香港を設立。 2003年11月事業構造改革など4つの改革を基礎とするリバイバルプランを開始。 2004年3月イノマイクロ(株)と合併。 2004年12月イノマイクロシンガポールを設立。 2005年1月イノマイクロ上海を設立。 2005年10月自社開発テスター納入開始。 2008年3月 (株)東京証券取引所第2部に上場。 2011年3月 (株)東京証券取引所第1部に上場。 2012年7月 (株)レグラスの全株式を取得し、子会社とする。 2013年4月イノテック台湾事務所を設立。 2014年1月ガイオ・テクノロジー(株)の全株式を取得し、子会社とする 2014年10月 STAr Technologies, Inc.の株式を取得し、子会社とする。 2015年2月 INNOTECH FRONTIER, Inc.を設立。 2015年7月ギガヘルツテクノロジー(株)の株式を取得し、子会社とする。 2015年12月ギガヘルツテクノロジー(株)と合併。 2017年1月設立30周年 2020年4月株式会社モーデックを子会社化 2022年4月東京証券取引所プライム市場に移行 2022年10月株式の所属業種変更（電気機器） 2023年6月監査等委員会設置会社へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度ありグループリーダー研修、職位者向け人事制度運用研修、職位者向け労働時間管理研修、ハラスメント研修
自己啓発支援制度	－
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜北海道地区＞小樽商科大学、北海道大学＜東北地区＞会津大学、仙台電波高専、東北大学、山形大学＜関東・甲信越地区＞青山学院大学、茨城大学、学習院女子大学、神奈川大学、木更津高専、慶應義塾大学、國學院大学、首都大学東京、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京工業高等専門学校、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、一橋大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵工業大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学＜中部地区＞静岡大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学＜関西地区＞大阪府立大学、関西大学、関西外国語大、関西学院大学、神戸大学＜九州地区＞九州大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年 ------------------------------------------------- 大卒・院了　　　 4名　　 5名　　 5名

採用実績（学校）

＜北海道地区＞
小樽商科大学、北海道大学

＜東北地区＞
会津大学、仙台電波高専、東北大学、山形大学

＜関東・甲信越地区＞
青山学院大学、茨城大学、学習院女子大学、神奈川大学、木更津高専、慶應義塾大学、國學院大学、首都大学東京、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京工業高等専門学校、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、一橋大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵工業大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学

＜中部地区＞
静岡大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学

＜関西地区＞
大阪府立大学、関西大学、関西外国語大、関西学院大学、神戸大学

＜九州地区＞
九州大学