最終更新日：2025/4/4

東日本電気エンジニアリング(株)

正社員
既卒可

業種

設備工事・設備設計
建設
電力
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9,716万6,500円

売上高: 365億円（2023年度）

従業員: 1,710名（2024年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

JR東日本パートナー会社！鉄道電気設備のメンテナンスを行っています！

対面/WEBにて会社説明会実施中！新型コロナウイルスへの対応も実施しております。（2025/02/12更新）

【説明会のご予約に関して】
マイナビ上にて説明会の予約を受け付けております。

走行しながら電気設備の検査を行う検測車（East i）での検査業務は弊社が行っています。一般のお客様の乗車できない専用車両で、鉄道の安全・安定輸送を支えます。鉄道の電気設備は繊細なものも多数。丁寧な検査・工事で鉄道の安全・安定輸送を支えます。

: 走行しながら電気設備の検査を行う検測車（East i）での検査業務は弊社が行っています。一般のお客様の乗車できない専用車両で、鉄道の安全・安定輸送を支えます。

: 鉄道の電気設備は繊細なものも多数。丁寧な検査・工事で鉄道の安全・安定輸送を支えます。

鉄道電気設備メンテナンスのプロフェッショナル

作業の際は線路内に立ち入ることもあります。必要な手続きを行い、ルールを守ることで、安全を確保します！	「世界一正確に運行している」と評価される日本の鉄道。その信頼を支えているのが信号・通信・電力設備などの鉄道電気設備です。私たち東日本電気エンジニアリングはJR東日本の列車の安全・安定輸送に貢献するパートナー会社として、鉄道電気設備のメンテナンス（Maintenance）を中心に、設備工事（Construction）、設備管理（Planning）などの業務に高度な技術とノウハウを発揮しています。さらにそれぞれの業務を支える基盤は「安全（Safety）」であることをつねに念頭に置き、事故防止には徹底的に取り組んでいます。これまでの経験を活かして、各地の鉄道事業者様の電気設備検査・工事を実施し、大切な地域の公共交通を支えます。

作業の際は線路内に立ち入ることもあります。必要な手続きを行い、ルールを守ることで、安全を確保します！

「世界一正確に運行している」と評価される日本の鉄道。その信頼を支えているのが信号・通信・電力設備などの鉄道電気設備です。
私たち東日本電気エンジニアリングはJR東日本の列車の安全・安定輸送に貢献するパートナー会社として、鉄道電気設備のメンテナンス（Maintenance）を中心に、設備工事（Construction）、設備管理（Planning）などの業務に高度な技術とノウハウを発揮しています。さらにそれぞれの業務を支える基盤は「安全（Safety）」であることをつねに念頭に置き、事故防止には徹底的に取り組んでいます。
これまでの経験を活かして、各地の鉄道事業者様の電気設備検査・工事を実施し、大切な地域の公共交通を支えます。

会社データ

プロフィール	当社はJR東日本のパートナー会社として、鉄道電気設備、電気通信設備のメンテナンス、工事、施工管理等を行っています。公共性の高い鉄道の安全・安定輸送に貢献し、やりがいが実感できる仕事です。高い技術力と豊富な経験を誇り、「安全管理のモデル企業」を目指している当社でメンテナンス技術者として活躍してみませんか！
事業内容	鉄道には電車に電気を送る架線、安全運行を支える信号システム、踏切、駅の照明・通信設備、そして電力を供給する発電所・変電所に至るまで、様々な電気設備があります。私たちはこれらの設備が故障しないよう、検査や修理・取替工事をしています。列車の正常運転のため、終電後に作業を始めて、始発列車の出発前までに作業を終了しなければなりません。普段は目立つことはないですが、なくてはならない仕事です。鉄道を安心して利用していただくために、私たちは鉄道電気設備メンテナンスのプロフェッショナルとして、日々の業務に誇りを持って取り組んでいます。鉄道電気設備の検査・工事・施工管理で、鉄道の安全・安定輸送を支えています。

プロフィール

当社はJR東日本のパートナー会社として、鉄道電気設備、電気通信設備のメンテナンス、工事、施工管理等を行っています。公共性の高い鉄道の安全・安定輸送に貢献し、やりがいが実感できる仕事です。高い技術力と豊富な経験を誇り、「安全管理のモデル企業」を目指している当社でメンテナンス技術者として活躍してみませんか！

事業内容

鉄道には電車に電気を送る架線、安全運行を支える信号システム、踏切、駅の照明・通信設備、そして電力を供給する発電所・変電所に至るまで、様々な電気設備があります。私たちはこれらの設備が故障しないよう、検査や修理・取替工事をしています。
列車の正常運転のため、終電後に作業を始めて、始発列車の出発前までに作業を終了しなければなりません。普段は目立つことはないですが、なくてはならない仕事です。
鉄道を安心して利用していただくために、私たちは鉄道電気設備メンテナンスのプロフェッショナルとして、日々の業務に誇りを持って取り組んでいます。

鉄道電気設備の検査・工事・施工管理で、鉄道の安全・安定輸送を支えています。

本社郵便番号	103-0002
本社所在地	東京都中央区日本橋馬喰町1-11-10　Daiwa日本橋馬喰町２　6階
本社電話番号	03-5623-3211
設立	1999年4月1日
資本金	9,716万6,500円
従業員	1,710名（2024年4月1日現在）
売上高	365億円（2023年度）
事業所	本店/東京支店・支社/東京、横浜、八王子、大宮、高崎、水戸、千葉、仙台、盛岡、秋田、新潟、長野サービスセンターなど/JR東日本エリア内で合計92カ所 TEMS技術学園/栃木県小山市
沿革	1981年　東京電気保全(株)設立　主に東京周辺の鉄道電気設備メンテナンスを　　　　行う会社としてスタート。 1987年　関東地方全域に営業エリア拡大。 1988年　新潟、長野を加え、関東甲信越地方にエリア拡大。 1999年　東北地区を営業エリアに持つ東日本電気保安(株)と合併し、　　　　東日本電気エンジニアリング(株)となる。 2003年　本店ビルが両国から浅草橋に移転。 2009年　栃木県小山市に当社の所有する研修施設として、　　　　 TEMS技術学園が完成。 2010年　TEMS技術学園が職業訓練校に認定される。 2015年　ビルテクノ支社の電気保安管理業務について、東日本エリア全域に拡大 2016年　技術開発専任組織として開発研究室を設立 2019年　JR東日本からメンテナンス業務の移管を受ける 2020年　架線、信号設備のスマートメンテナンスを担う、　　　　 TEMSモニタリングセンターを開設
沿革	1981年東京電気保全(株)設立　主に東京周辺の鉄道電気設備メンテナンスを行う会社としてスタート 1987年関東地方全域に営業エリア拡大 1988年新潟、長野を加え、関東甲信越地方にエリア拡大 1999年東北地区を営業エリアに持つ東日本電気保安(株)と合併し、東日本電気エンジニアリング(株)となる。 2003年本店ビルが両国から浅草橋に移転 2009年栃木県小山市に当社の所有する研修施設として、TEMS技術学園が完成。 2010年 TEMS技術学園が職業訓練校に認定される。 2015年ビルテクノ支社の電気保安管理業務について、東日本エリア全域に拡大 2016年技術開発専任組織として開発研究室を設立 2019年 JR東日本からメンテナンス業務の移管を受ける 2020年架線、信号設備のスマートメンテナンスを担う、TEMSモニタリングセンターを開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.7年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.4時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.6日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	43名	1名	44名
取得者	17名	1名	18名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

39.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.8%
  （360名中3名）
- 2023年度
役員　　 0.0% 管理職 0.8%

社内制度

研修制度	制度あり新規採用社員研修、若手社員育成研修、技術力向上研修、職長研修、経営研修、資格取得研修など
自己啓発支援制度	制度あり業務上必要・有益な資格についての費用負担制度、通信教育受講制度、資格取得奨励一時金制度
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に一度自己申告書により、自己のキャリア形成や希望について上司（管理者）と面談を行う
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、弘前大学、北海道大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学＜大学＞秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関東学院大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、福島大学、北海道大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、ものつくり大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、中央工学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、長野県松本技術専門校、新潟工科専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、読売理工医療福祉専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年　　2023年 ------------------------------------------------------------------ 大卒　　　　　 14名　　　12名　　　18名　　　 7名高専卒　　　　 1名　　　 3名　　　 1名　　　 0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、弘前大学、北海道大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学
＜大学＞
秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関東学院大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、福島大学、北海道大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、ものつくり大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、中央工学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、長野県松本技術専門校、新潟工科専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、読売理工医療福祉専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年
------------------------------------------------------------------
大卒　　　　　 14名　　　12名　　　18名　　　 7名
高専卒　　　　 1名　　　 3名　　　 1名　　　 0名　　
　

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	7名	0名	7名
2022年	19名	0名	19名
2021年	13名	2名	15名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2023年	7名	0名	100%
2022年	19名	1名	94.7%
2021年	15名	1名	93.3%

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