最終更新日:2025/4/21

東芝プラントシステム(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 建設
  • 設備工事・設備設計

基本情報

本社
神奈川県
資本金
118億7,602万円
売上高(単独)
2,150億6,800万円(2023年度)
従業員(単独)
3,199名(2024年3月末)
募集人数
51~100名

『世の中を支える』『人間力で支える』それが東芝プラントシステムです!

採用担当者からの伝言板 (2025/04/21更新)

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【説明会日程】
<技術系>
・4月22日(火)10:00-

<事務系>
・4月22日(火)13:00‐
・4月24日(木)10:00‐

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企業のここがポイント

  • 技術・研究

    100年積み重ねた高度な技術力と深い専門知識により、高品質で安全なプラントをつくり上げています。

  • キャリア

    新入社員研修から専門的な技術教育まで、幅広い教育制度により一人前のエンジニアへ成長ができます。

  • 制度・働き方

    経営陣が率先して「働き方改革」を推進し、現場ファーストで社員が働きやすい職場づくりをしています。

会社紹介記事

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総合エンジニアリング企業として、国内、海外で多くの実績を上げています。〈写真:富津火力発電所/東京電力(株)提供〉
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空港設備(画像)をはじめ、鉄道、道路設備などの交通システムや上下水道設備、ビル・工場などの産業プラント設備を手掛け、社会基盤づくりに貢献しています。

広い事業領域と高い技術力で、社会を支える総合エンジニアリング企業

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現場でも多くの社員が“プラントづくり”に携わっています。

生活や産業に欠くことのできない、火力・水力・原子力・太陽光などの発電システム、上下水道、産業プラントから、空港・鉄道などの交通システムに至るまで、社会インフラシステムの構築に携わることが、私たちの事業です。東芝グループの一員として、業界トップレベルの技術力で、社会インフラ部門の総合エンジニアリング事業を担っています。これらの事業分野において、企画・提案から、設計、施工、試験・試運転調整、保守・サービスまでの一貫した総合エンジニアリングを強みに、多くの実績とお客様の信頼を築いてきました。そのフィールドは国内のみならず、海外にも広がっています。

エンジニアの働く場として見れば、当社は幅広い事業領域とさまざまな技術職種を兼ね備えた、魅力的なフィールドであるといえるでしょう。プラントは多くの技術者が力を合わせて作りあげる大きな仕事です。幾多の課題を乗り越えて、ついに完成したときは、大きな達成感を得られるはずです。

プラントエンジニアは、一人前になるまでに10年の歳月を要すると言われています。だからこそ、当社は何よりも「人財」を大切にして、人の育成に力を入れてきました。
これからも、理想的な環境でエンジニアを育て、プロフェッショナル集団として、社会の発展に貢献します。

会社データ

プロフィール

当社は、1923年の創業以来、東芝の重電および社会インフラ部門の施工機能を分担する企業として発展し、現在では、企画、設計などのエンジニアリングから調達、施工、フィールドサービスまでを一貫して展開する東芝グループを代表する総合エンジニアリング企業です。その事業内容は、火力・水力・原子力などの発電システム、上下水道、産業プラントから、空港・鉄道などの交通システムに加え、太陽光発電設備やIT技術を利用した各種システムなど、幅広いサービスを提供しています。

当社は、事業活動を推進する上で、東芝グループの経営理念である 
 1.人を大切にします。
 2.豊かな価値を創造します。 
 3.社会に貢献します。
を基本に、法令遵守、環境保全、人権啓発、個人情報保護などに取り組んでおり、お客様、株主等ステークホルダーとの信頼関係を築き、企業価値の向上を図っております。

事業内容
■発電システム
カーボンソリューション
国内外の火力発電プラントや水力発電プラント、産業用発電設備、変電、受電、配電に至る設備のエンジニアリング、建設、定期検査、フィールドサービスなどを手掛けています。

原子力システム
原子力プラント(商業炉、開発炉、核燃料サイクル設備等)のエンジニアリング、建設、定期検査および改造工事、フィールドサービスを手掛けています。

■社会・産業システム
上下水道や交通関連設備(道路の照明や監視システム、鉄道の受変電設備・動力幹線設備、駅舎内電気設備など)、または工場やビルなどの産業設備や太陽光発電設備などのエンジニアリング、施工、フィールドサービスを手掛けています。
本社郵便番号 212-8585
本社所在地 神奈川県川崎市幸区堀川町72-34
本社電話番号 050-3175-8185
創立 1923年(大正12年)10月
設立 1938年(昭和13年)10月
資本金 118億7,602万円
従業員(単独) 3,199名(2024年3月末)
売上高(単独) 2,150億6,800万円(2023年度)
経常利益(単独) 183億円(2023年度)
事業所 神奈川(川崎市、横浜市)、東京(府中市)など全国25カ所
関係会社 ■国内関係会社(2社)
芝浦プラント(株)/関西東芝エンジニアリング(株)
■海外関係会社(7社)
PT.TOSPLANT ENGINEERING INDONESIA/TPSC(INDIA)PRIVATE LIMITED/TOSPLANT ENGINEERING(THAILAND)CO.,LTD/TPSC ENGINEERING(MALAYSIA)SDN.BHD./TPSC (THAILAND) CO.,LTD.他
ISO認証 ISO9001(登録番号 ISO 9001-0066541)
ISO14001(登録番号 E99-101)
ISO45001(登録番号 L06-007)
建設業許可 ■国土交通大臣許可(特-29)第3515号
土木工事業、建築工事業、電気工事業、管工事業、鋼構造物工事業、機械器具設置工事業、電気通信工事業
■国土交通大臣許可(特-30)第3515号
とび・土工工事業、塗装工事業、防水工事業、内装仕上工事業、熱絶縁工事業、消防施設工事業、解体工事業
電気工事業届出 経済産業大臣第4612号
公的資格取得人数 2024年3月末時点
一級電気工事施工管理技士 906名
二級電気工事施工管理技士  276名
一級管工事施工管理技士 184名
二級管工事施工管理技士 47名
一級建築施工管理技士 43名
二級建築施工管理技士 33名
一級土木施工管理技士 35名
二級土木施工管理技士 12名
一級建築士 15名
技術士 25名
沿革
  • 1923年創業
    • 東芝プラント建設設立
      東芝重電部門とともに重電機、重機械の据付
      ケーブル・配管の設置などを担当
  • 1959年創業
    • 東芝エンジニアリング設立
      東芝重電部門とともに、エンジニアリングおよび
      フィールドサービス(現地調整・試験)を担当
  • 2004年新会社発足
    • 東芝プラントシステム(株)
      合併により、EPCカンパニーへと成長
      両社が持つ技術を一本化し、トータルソリューションを展開

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.4
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.9
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 64 1 65
    取得者 38 1 39
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2023年度

    男性

    59.4%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
(1)新入社員教育
  入社 2日目~ 2週間 導入教育(理系、文系共通)
  入社 16日目~2.5カ月 初級技術者研修(理系、文系)
  入社3カ月目~配属
  入社3カ月目~各事業部内教育
(2)階層別教育
  主事、主務、参事等、資格等級の昇格に合せて研修
(3)グローバル教育
  海外向け人材育成に向けた英語教育(1年程度)
自己啓発支援制度 制度あり
(1)通信教育
  毎年発行する通信教育講座一覧に記載した管理、ビジネス・スキル、
  品質・安全・環境、OA、資格および語学に関する通信教育希望者を募集。
  15,000円を限度に、受講料の1/2以内を会社が負担。
(2)TOEIC検定
  会社を会場としてTOEIC検定希望者を年2回募集。
  受講者の検定費用、試験員費用、会場費を会社が負担。  
(3)その他(ファミリートレーニングコース、シリーズコース)
  自己啓発にかかる費用(半期に1回)の1/3以内、かつ1人あたり10,000円を限度に会社が負担。
メンター制度 制度あり
入社数年間の指導・育成のあり方が、将来の伸びに大きく影響を及ぼすため、新入社員配属後、
日常業務を通じて指導するメンター(チューター)を選任して新入社員の早期育成に努めている。
活動期間は原則配属より1年間。

(1)日常業務の指導を通じて新入社員を育成。
(2)新入社員に職場への早期適応および早期戦力化を促進。
(3)日常の不安や悩み、業務上の問題点等の良き相談相手となる。
(4)職場における企業人としての態度、マナーを習得させる。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、岩手大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、岡山大学、岡山理科大学、金沢大学、金沢工業大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、静岡大学、湘南工科大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、東京工業大学、東洋大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、明治大学、明星大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、大阪産業大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州工業大学、九州産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、上智大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、玉川大学、大同大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、八戸工業大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、武蔵大学、明治大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長岡工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績(人数) 毎年70名程度
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 44 5 49
    2023年 61 4 65
    2022年 52 10 62
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 49 0 100%
    2023年 65 2 96.9%
    2022年 62 2 96.8%

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