最終更新日：2024/8/30

管清工業(株)

業種

設備工事・設備設計
建設コンサルタント
環境・リサイクル
ソフトウエア
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億5,000万円

売上高: 166億7,060万円（2023年6月末実績）

従業員: 611名（男性471名、女性140名／2023年6月末現在）

お知らせ・イベント	近日出展予定のマイナビイベント一覧

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【社会貢献度を重視する、高い志をお持ちの貴方に】60年の経験と高い技術力で、生活に欠かせない水道インフラの未来を支える

会社紹介記事

日々の業務はペアを組んで取り組むことが大半。先輩・後輩の垣根を超え、確固たるチームワークが形成されていきます。管清工業の成長を牽引する若手社員。担当する仕事や役割は違えど、下水道の未来を背負って立つ期待値の高さは共通です。

: 日々の業務はペアを組んで取り組むことが大半。先輩・後輩の垣根を超え、確固たるチームワークが形成されていきます。

: 管清工業の成長を牽引する若手社員。担当する仕事や役割は違えど、下水道の未来を背負って立つ期待値の高さは共通です。

日本の安心安全を支える。社会貢献を実感できる仕事。

最新型の調査清掃ロボット【グランド・スウィーパー】	●私たちの仕事で、1年に3,000件以上の事故を防ぐことができる？～下水道の老朽化で起きる陥没事故～地中の下水道は、場所によって老朽化が進み、壊れてしまっているところがあります。壊れた下水道を放っておくと、割れた箇所からアスファルトの下の土が下水道の中へ流れ込み、空洞ができてしまいます。そこへ、トラックなど重たいものが乗ると、落とし穴のように崩れ道路が陥没してしまいます。道路の陥没事故は実際には数十センチほどの小さいものが多いですが、年間で実に約3,000件も発生しています。古い下水道でもメンテナンスを行えば寿命を延ばすことが可能です。 ●ロボット開発という新しい挑戦下水道の中には、狭さ・流量・有毒ガスなどで人が入れないところがあります。そういった箇所の調査はロボットが活躍します。管清工業では、下水道インフラの現場に適した「ロボット」の開発を積極的に行っています。 ●300年続く企業であるために当社では、下水道を長期継続的に管理するための維持管理システムを開発。わかりやすく言えば、下水道のカルテのようなもので、日本全国の下水道データを蓄積していくことにより、トラブルが起きた際もすぐに振り返り、最善の対処法を考えることができます。着実に、誠実に。目の前の利益だけを追いかけるのではなく、未来を見据えて歩み続ける。それが、300年続く企業への布石を打つことにつながると考えています。まだまだ創業から60年余。管清工業の未来を、ここから一緒に創っていきませんか。

最新型の調査清掃ロボット【グランド・スウィーパー】

●私たちの仕事で、1年に3,000件以上の事故を防ぐことができる？

～下水道の老朽化で起きる陥没事故～
地中の下水道は、場所によって老朽化が進み、壊れてしまっているところがあります。
壊れた下水道を放っておくと、割れた箇所からアスファルトの下の土が下水道の中へ流れ込み、空洞ができてしまいます。
そこへ、トラックなど重たいものが乗ると、落とし穴のように崩れ道路が陥没してしまいます。

道路の陥没事故は実際には数十センチほどの小さいものが多いですが、
年間で実に約3,000件も発生しています。
古い下水道でもメンテナンスを行えば寿命を延ばすことが可能です。

●ロボット開発という新しい挑戦

下水道の中には、狭さ・流量・有毒ガスなどで人が入れないところがあります。
そういった箇所の調査はロボットが活躍します。
管清工業では、下水道インフラの現場に適した「ロボット」の開発を積極的に行っています。

●300年続く企業であるために

当社では、下水道を長期継続的に管理するための維持管理システムを開発。
わかりやすく言えば、下水道のカルテのようなもので、
日本全国の下水道データを蓄積していくことにより、
トラブルが起きた際もすぐに振り返り、最善の対処法を考えることができます。

着実に、誠実に。
目の前の利益だけを追いかけるのではなく、未来を見据えて歩み続ける。
それが、300年続く企業への布石を打つことにつながると考えています。

まだまだ創業から60年余。
管清工業の未来を、ここから一緒に創っていきませんか。

会社データ

事業内容	≪下水道管路維持管理業≫ ・屋内外排水管設備及び公共下水道管路施設の『管路』の総合維持管理業主な取引先：各都市の官公庁機関・団体、JR各社、東京メトロなど私たち管清工業の業務は、人々の生活に欠かすことのできないライフラインの一つ、下水道のトータルメンテナンスです。建物などの排水設備や公共下水道施設の点検・調査・清掃・補修などを行っています。全国に20箇所を超える事業所ネットワーク網を整備し、下水道施設の機能を常に安定した状態に保ち、安全で快適な生活環境を陰ながら支えています。【調査業務】管路施設の機能を長期間維持し、十分に発揮させるためには、欠陥個所の早期発見が重要です。管清工業は、豊富な知識と幅広い調査方法により、施設の状況を多角的に調査・診断しています。【清掃業務】下水道管内には生活排水に含まれる油や雨水が流し込む土砂などが堆積し下水の流れを阻害します。そのままにしておくと詰まりや悪臭・害虫発生等の原因となってしまいます。管清工業は、管路の種類や堆積の状況及び作業環境等を考慮した、最適な方法で清掃作業を行います。予防保全的な作業や緊急トラブルにも対応しています。【補修業務】管路施設の欠陥・損傷・老朽化などによる機能低下を点検や調査により発見した場合は、その原因および規模を的確に把握し、機能回復のため速やかに適切な補修をする必要があります。管清工業は、維持管理をトータル的にバックアップできる体制を整えており、緊急対応や計画的補修にも迅速に対処しています。【コンサルティング業務】下水道管路を延命していくには、長期的な目線での適切な管理が必要となります。管清工業は長きにわたる経験から蓄積した膨大な下水道データをもとに、下水道管路の長寿命化計画やストックマネジメント計画の策定などのコンサルティング業務を行っています。

事業内容

≪下水道管路維持管理業≫
・屋内外排水管設備及び公共下水道管路施設の『管路』の総合維持管理業

主な取引先：各都市の官公庁機関・団体、JR各社、東京メトロなど

私たち管清工業の業務は、人々の生活に欠かすことのできないライフラインの一つ、下水道のトータルメンテナンスです。建物などの排水設備や公共下水道施設の点検・調査・清掃・補修などを行っています。全国に20箇所を超える事業所ネットワーク網を整備し、下水道施設の機能を常に安定した状態に保ち、安全で快適な生活環境を陰ながら支えています。

【調査業務】
管路施設の機能を長期間維持し、十分に発揮させるためには、欠陥個所の早期発見が重要です。管清工業は、豊富な知識と幅広い調査方法により、施設の状況を多角的に調査・診断しています。

【清掃業務】
下水道管内には生活排水に含まれる油や雨水が流し込む土砂などが堆積し下水の流れを阻害します。そのままにしておくと詰まりや悪臭・害虫発生等の原因となってしまいます。管清工業は、管路の種類や堆積の状況及び作業環境等を考慮した、最適な方法で清掃作業を行います。予防保全的な作業や緊急トラブルにも対応しています。

【補修業務】
管路施設の欠陥・損傷・老朽化などによる機能低下を点検や調査により発見した場合は、その原因および規模を的確に把握し、機能回復のため速やかに適切な補修をする必要があります。管清工業は、維持管理をトータル的にバックアップできる体制を整えており、緊急対応や計画的補修にも迅速に対処しています。

【コンサルティング業務】
下水道管路を延命していくには、長期的な目線での適切な管理が必要となります。管清工業は長きにわたる経験から蓄積した膨大な下水道データをもとに、下水道管路の長寿命化計画やストックマネジメント計画の策定などのコンサルティング業務を行っています。

本社郵便番号	158-0098
本社所在地	東京都世田谷区上用賀一丁目7番3号
本社電話番号	03-3709-5151
設立	1962年10月4日
資本金	2億5,000万円
従業員	611名（男性471名、女性140名／2023年6月末現在）
売上高	166億7,060万円（2023年6月末実績）
売上高推移	166億7,060万円（2023年6月末実績） 159億4万円（2022年6月末実績） 147億1,239万円（2021年6月末実績） 148億6,137万円（2020年6月末実績） 133億5,691万円（2019年6月末実績） 121億3,000万円（2018年6月末実績） 114億1,804万円（2017年6月末実績）
事業所【1】	本　　　　社東京都世田谷区上用賀1-7-3 ・駒沢オフィス：東京都世田谷区駒沢1-16-7 駒沢中村ビル7階・技術部：神奈川県横浜市旭区川井本町66横浜技術センター内・生産技術部：神奈川県横浜市旭区川井本町66横浜技術センター内・横浜研修センター：神奈川県横浜市旭区川井本町103-8 ・厚木の杜環境リサーチセンター：神奈川県厚木市森の里若宮5-1 支　　　　店・4拠点（東京本部・名古屋支店・大阪支店・九州支店） ○東京本部：東京都世田谷区上用賀1-7-3 ○名古屋支店：愛知県名古屋市西区花原町46-2 ○大阪支店：大阪府大阪市城東区成育1-6-26 〇九州支店：福岡県福岡市博多区那珂5-3-13 営　業　所 ○東京本部管轄横浜技術センター：神奈川県横浜市旭区川井本町66 神奈川営業所：神奈川県横浜市旭区川井本町66横浜技術センター内西東京営業所：東京都立川市羽衣町3-11-2 G・Hビル3階B 千葉営業所：千葉県千葉市若葉区貝塚2-12-5 南信営業所：長野県諏訪市南町2-5 東北営業所：宮城県仙台市若林区卸町東4-3-17 北関東営業所：埼玉県さいたま市北区宮原町4-95-6 茨城営業所：茨城県水戸市渡里町2710番地6 そえだビル2階青梅作業所：東京都青梅市畑中2-179-7 青梅市公共下水道管理事務所内小笠原出張所：東京都小笠原村父島字東町ロフトハイツ101号室北海道営業所：北海道札幌市厚別区上野幌一条4-1-3 厚木営業所：神奈川県厚木市森の里若宮5-1
事業所【2】	○名古屋支店管轄中日本技術センター：愛知県小牧市小牧原新田字萱場1120-1 小牧営業所：愛知県小牧市小牧原新田字萱場1120-1 南信営業所：長野県諏訪市南町2-5 岐阜営業所：岐阜県岐阜市城東通3-17-2 静岡営業所：静岡県熱海市清水町6-27 ニュー山田ビル702号静岡中央営業所：静岡県静岡市葵区川辺町2丁目2-3 センチュリーするが102号 ○大阪支店管轄大阪テクニカルヤード：大阪府大東市新田旭町1-12 大阪東事業所：大阪府大東市新田旭町1-12 四日市営業所：三重県四日市市新正3丁目5-5 永田ビル3階神戸営業所：兵庫県神戸市灘区国玉通2-8-5 広島テクニカルヤード：広島県広島市安佐南区大塚西六丁目7番33号京滋営業所：京都府城陽市長池北清水112-2-102 四国営業所：愛媛県松山市勝岡町135-1 中国営業所：広島県広島市安佐南区大塚西六丁目7番33号奈良事業所：奈良県磯城郡川西町結崎747-7 メルベーユ大塚1階B号高松事業所：香川県高松市香川町大野2468番地1 〇九州支店管轄九州支店工事課：熊本県熊本市東区平山町2986 熊本営業所：熊本県熊本市中央区水前寺6-11-22 佐賀事業所：佐賀県佐賀市高木瀬西2-15-17 SERAI五番館 1F北側号室鹿児島事業所：鹿児島県鹿児島市真砂町70-12 真砂中央ビル2Ｆ
関連会社	(株)カンツール (株)スワレント
平均年齢	37.8歳
平均給与	年収500万円／30歳（入社8年）年収600万円／35歳（入社13年）年収700万円／40歳（入社18年）
沿革	1962年10月4日下水道管路清掃機材の商社である、日米産業(株)【現(株)カンツール】の工事部門より、独立し設立。 1962年下水道管路施設および建築物排水設備、鉄道関連の排水溝清掃や駅内商店街、民間工場などの点検・調査・清掃・補修の専門会社として、安全で快適な生活環境の創造に取組み始めました。 1968年従来の機械式清掃器具に加えて、下水道管きょ内専用の高圧洗浄車を導入し、公共下水道管きょ清掃が飛躍的に進化しました。 1970年代後半下水道管を中心に地下管路のマネジメント・サービスに威力を発揮するテレビカメラの技術開発に成功し現在の礎を築きました。カラー画像により鮮明な管路内状況を把握し、管路状態の把握に貢献しました。 1980年代後半下水道管きょの補修工法として、非開削内面被覆工法を手掛け始め、1991年には、下水道先進国のドイツの技術を導入し、日本向けに改良を進めてきました。 1990年ビークル（舟型）開発テレビカメラの普及に伴い、従来は作業員が目視調査を実施していた、大口径下水道管路について、小中口径下水道管路のテレビカメラ技術を導入し、安全に配慮して調査機械化を進めています。 1994年大口径管路調査機ビークル後継機ビーバー（舟型）開発大口径管きょの下水流量の多い、幹線調査に威力を発揮しています。 2000年2月地球環境問題への取り組みとしてISO14001認証取得に伴い、環境保全活動を開始しました。2007年6月からは環境のみならず、社会全体に対する責任を果たすべく、ISO14001を発展的に取り込んだ形として、CSR活動を開始しました。 2007年大口径管路調査機グランドビーバー（自走式）開発更なる進化を目指して、下水流量の少ない管きょにおいて、調査が可能な自走式最新型機を開発しました。2009年にはグランドビーバー・フロート（舟型アダプター）開発し、ビーバー同様に下水流量の多い管きょにも対応可能としました。 2007年4月管路管理総合研究所を設立し、市民の皆様に対して下水道への啓蒙活動として積極的に出前授業を行い、下水道の重要性と情報を発信しています。 2009年1月31日第1回国土交通大臣賞を民間企業の活動として唯一受賞。 2012年10月4日創立50周年を迎えました。 2015年2月23日厚生労働省より「排水管理総合技術者検定」が社内検定として認定されました。 2015年9月29日 ISO55001(アセットマネジメントシステム)の認証を取得。 2016年7月11日代表取締役　長谷川健司が、多年に渡る公共の福祉増進への貢献により、建設事業関係功労者等国土交通大臣表彰を受賞。 2017年・大口径管清掃ロボット『グランド・スウィーパー』の開発に成功。・大阪市建設局ネーミングライツ事業　天王寺動物園新世界ゲートトイレ「KANSEI TENNOJI ZOO TOILET」が誕生。 2018年『KPRO』が第11回国土交通大臣賞「循環のみち下水道賞」アセットマネジメント部門を受賞しました。 2019年上水道管更生技術を所有する企業と業務提携を結び、上水道管路管理に着手しました。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	20名	5名	25名
取得者	2名	5名	7名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

10.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、作業員研修、社内研修、管理職研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度（取得費用、報奨金支給）業務に資すると会社が認めた資格
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり排水管理総合技術検定 2015年2月23日に厚生労働省より「排水管理総合技術者検定」が社内検定として認定。従業員のモチベーションアップを図るとともに、技能の標準化を図り、均一のサービスを顧客に提供するために構築されました。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞麻布大学、茨城大学、神奈川大学、神奈川工科大学、九州大学、九州産業大学、玉川大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、日本大学、北海道大学、明星大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、吉備国際大学、岐阜協立大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、京都ノートルダム女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲子園大学、神戸学院大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、札幌国際大学、産業能率大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、淑徳大学、松蔭大学、湘南工科大学、昭和女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、第一工業大学、大同大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京学院大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京富士大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、徳山大学、獨協大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、奈良大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、人間環境大学、阪南大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際学院大学、福井大学、福岡大学、文教大学、法政大学、松山大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、ルーテル学院大学、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞愛知学泉短期大学、秋田情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪医療技術学園専門学校、大阪学院大学短期大学部、大阪法律公務員専門学校、大阪法律公務員専門学校天王寺校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大宮国際動物専門学校、関西テレビ電気専門学校、岐阜市立女子短期大学、共立女子短期大学、近畿測量専門学校、熊本デザイン専門学校、熊本電子ビジネス専門学校、國學院大學栃木短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東放学園専門学校、徳島文理大学短期大学部、長崎短期大学、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、中村学園大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本大学短期大学部（千葉）、専門学校日本デザイナー芸術学院、日本電子専門学校、広島コンピュータ専門学校、武庫川女子大学短期大学部もっと見る
採用実績（人数）	2024年4月入社／30名（男性24名…現場・営業・技術・事務、女性6名…現場・営業・技術・事務） 2023年4月入社／25名（男性23名…現場・営業・事務、女性2名…営業・事務） 2022年4月入社／24名（男性21名…現場・営業・事務、女性3名…現場・事務） 2021年4月入社／26名（男性19名…現場・営業・技術、女性7名…現場・営業・事務） 2020年4月入社／18名（男性12名…現場・技術、女性6名…現場・営業・事務）

採用実績（学校）

＜大学院＞
麻布大学、茨城大学、神奈川大学、神奈川工科大学、九州大学、九州産業大学、玉川大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、日本大学、北海道大学、明星大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、麻布大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、関東学院大学、北里大学、吉備国際大学、岐阜協立大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、京都先端科学大学、京都ノートルダム女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米大学、久留米工業大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲子園大学、神戸学院大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、札幌国際大学、産業能率大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、淑徳大学、松蔭大学、湘南工科大学、昭和女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、第一工業大学、大同大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京学院大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京富士大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、徳山大学、獨協大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋産業大学、名古屋商科大学、奈良大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、日本文理大学、人間環境大学、阪南大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際学院大学、福井大学、福岡大学、文教大学、法政大学、松山大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、ルーテル学院大学、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛知学泉短期大学、秋田情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校、大阪医療技術学園専門学校、大阪学院大学短期大学部、大阪法律公務員専門学校、大阪法律公務員専門学校天王寺校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大宮国際動物専門学校、関西テレビ電気専門学校、岐阜市立女子短期大学、共立女子短期大学、近畿測量専門学校、熊本デザイン専門学校、熊本電子ビジネス専門学校、國學院大學栃木短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東放学園専門学校、徳島文理大学短期大学部、長崎短期大学、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、中村学園大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本大学短期大学部（千葉）、専門学校日本デザイナー芸術学院、日本電子専門学校、広島コンピュータ専門学校、武庫川女子大学短期大学部

採用実績（人数）

2024年4月入社／30名（男性24名…現場・営業・技術・事務、女性6名…現場・営業・技術・事務）
2023年4月入社／25名（男性23名…現場・営業・事務、女性2名…営業・事務）
2022年4月入社／24名（男性21名…現場・営業・事務、女性3名…現場・事務）
2021年4月入社／26名（男性19名…現場・営業・技術、女性7名…現場・営業・事務）
2020年4月入社／18名（男性12名…現場・技術、女性6名…現場・営業・事務）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）